論文・プレプリント

G. Nicolo', Giovanni Zampone, Giuseppe Sannino +1

イタリア上場企業を対象に、サステナビリティ委員会の属性（規模、権限、独立性、女性比率、会議回数）とSDGs開示の関係を実証分析。CEOや議長の参加、女性比率の高さがSDGs開示を促進することを発見。政策立案者への示唆を提供。

R. Salem, Muhammed Abualazm

本研究は、MENA地域（トルコ含む）のイスラム銀行と従来型銀行におけるESGコンプライアンスが財務パフォーマンスに与える影響を分析。43行のパネルデータ（2018-2022年）を用い、システムGMM推計により非線形効果を発見。イスラム銀行では中程度のESG取組みがROAを向上させる凸型関係、従来型銀行では初期コスト後に効果が現れる凹型関係が確認された。ESGの各次元の影響は異なり、規制環境やガバナンス構造の違いが示唆される。

Zaini Munawir S, Taufik Siregar

本研究は、国境を越えたESG紛争における仲裁の有効性を分析し、ODR、ブロックチェーン、AIなどの技術革新が手続き効率と透明性を高めることを示す。適応的仲裁枠組みを提案し、倫理基準と技術統合の重要性を強調する。

Diaz Alvin Firdausa, T. Perdana, K. Saefullah

本論文は、インドネシアの銀行8行の2024年サステナビリティ報告書を、S&P Global ESGスコアの業種別マテリアリティマップを用いて分析。コーポレートガバナンスや情報セキュリティはISO認証などで成熟しているが、税戦略や政策提言の透明性は低く、気候関連指標の標準化が課題。進展しつつあるESG実践の成熟度マトリックスを提示。

Zhanna M. Korzovatykh

この論文は、持続可能な開発の概念を実施するためのコミュニケーションツールとしての非財務報告の役割を探る。ロシア経済では非財務報告はほとんど任意であり、法的規制は発展途上である。国際基準に基づく既存のアプローチを検討し、企業がステークホルダーに持続可能性戦略を伝える際の課題を強調する。分析手法は抽象論理的分析と比較分析である。

M. Shahid, Fahru Azwa Mohd Zain, Hamdy Abdullah

本研究は、イスラム金融（タカフル）へのESG統合に関する既存研究を計量書誌学と内容分析で体系的にレビューした。フィンテック、AI、ブロックチェーンが有望な領域として特定され、ビッグデータや機械学習の応用可能性も示された。今後の研究や実務への示唆を提供する。

Inès Gharbi, I. B. Salah, Warda Motamri

本論文は、1995年から2024年までのMENA地域におけるFinTech、CSR、ESG基準の交差点に関する包括的な文献計量分析を提供する。結果は、伝統的なガバナンスやCSRから、FinTech、デジタルファイナンス、再生可能エネルギー、CO2排出削減への関心の移行を示す。国際協力は断片的であり、MENA研究者のグローバルネットワークへの統合が限られている。政策立案者は、フィンテックを活用して持続可能な金融を促進し、ESG開示基準を改…

Valentine Siagian, J. T. Sinaga, Nensy Dwi Putri Sinaga

本研究は、インドネシア企業635社年のデータを用いてESGスコアと負債コストの関係を分析。全体のESGスコアは負債コスト低下と関連するが、個別要素ではガバナンスのみ有意な負の相関を示した。環境・社会スコアは単独では有意でなく、債権者がガバナンスを重視することを示唆する。

Husni Samara, Sajed Mowafaq Alshdaifat, Mohammed T. Abusharbeh +2

この研究は、EU上場企業におけるESGパフォーマンスと現金保有の関係を分析し、取締役会のジェンダー多様性がその関係を強化することを示した。CSRD施行後のEUデータを用いた独自の統合的視点から、ESGが流動性を低下させないことを実証した。

Md Sharif Hassan, Fatema Tuz Zahra, Firdous Mohd Farouk +1

この研究は、フィンテックとESGの統合に関する文献を228件対象に計量書誌分析を行い、主要なトレンドと研究ギャップを特定した。初期の研究は金融包摂に焦点を当てていたが、近年はブロックチェーンやAIなどの技術がグリーンファイナンスを促進している。5つの研究ギャップをTCCMフレームワークで整理し、今後の研究課題を提示している。

Jurnal Ilmiah Accusi, Ferdila, Fakultas Ekonomi +2

本研究は、インドネシアの気候危機において、技術主義的でコンプライアンス重視の持続可能性会計が人間の尊厳を軽視していると批判する。人間の尊厳を統合した新たなガバナンスモデルを提案し、グリーンウォッシュを抑制し、気候リスクへのレジリエンスを高めることを目指す。

Abdulkader Aljandali, Mohammed Amine, Dalia ElEdel

本論文は、企業の持続可能性にレジリエンス（回復力）を新たな次元として加え、イスラム指数とESG指数を2004～2024年の8つの危機（金融、マクロ経済、地政学、公衆衛生）で比較分析。リスク調整後リターン、VaR、DCC-GARCH、TVP-VARを用いた結果、イスラム市場は金融・マクロ危機で、ESG市場はエネルギー・地政学的ショックで優位なレジリエンスを示し、相互ヘッジ効果が確認された。持続可能金融の概念拡張を提案。

Cyrine Mhiri, M. Zaman, Ayman Ajina

本研究は、持続可能性と資本構成の交差点に関する書誌計量分析を行い、2010年以降の研究加速、概念的なシフト（CSRからESG開示・ガバナンス・リスク管理へ）、および負債関連テーマの中心性を明らかにした。持続可能性を財務・ガバナンスの核心メカニズムとして位置づけ、今後の研究課題を提示する。

Zeyu Wang, Qingzeng Wang

本論文は、共通所有（複数企業への機関投資家の同時保有）が企業のグリーンイノベーション効率に与える影響を、2段階のバリューチェーン（研究開発と商業化）に分けて分析する。実証分析により、共通所有がグリーンイノベーションの効率性を高める可能性を示唆する。

M. Qamruzzaman, A. Alomair, Mohammed Alomair

本論文は、新興国の金融機関におけるフィンテック採用、知的資本、ESG開示、配当政策が企業価値に与える相互関係を分析。固定効果モデルやGMMなどの計量手法を用い、ESG開示が配当政策と企業価値に正の影響を与え、特に業績の良い企業で効果が大きいことを示す。シグナリング理論やリソース・ベースド・ビューの観点から理論的含意を提示する。

Giulia Romano, M. Minoja

本研究は、イタリアの4つの公有公益事業会社を事例に、Public Value Theoryに基づき、社会的・環境的・経済的価値を同時に生み出す成功要因を分析。責任ある企業統治、高品質で安定した経営、研究開発へのコミットメント、ステークホルダー関与の4要因を特定。また、完全公有企業の特徴として、配当圧力の低さと競争欠如による知識共有の促進を指摘。

Oana-Alexandra Dragomirescu, G. Grigore, Ana-Ramona Bologa

本研究は、1974年から2026年までの16,500件の科学論文を対象に、デジタルファイナンス、自動化、ESG目標の関連性を計量書誌分析した。年平均3.80%の成長が見られ、国際共著が増加。共起ネットワーク分析により、ESGパフォーマンス、CSR、財務実績、持続可能な発展などのクラスターを特定。自動化が財務・環境・社会パフォーマンスに与える役割に関する研究の方向性を示す。

Bin Zhang, Zuyao Liu, Huiqian Wu +2

中国上場企業の2015-2022年のデータを用いて、女性役員比率がESGパフォーマンスに正の影響を与えることを実証。固定効果回帰分析の結果、女性役員が10%増加するとESGスコアが0.1939ポイント上昇し、特に国有企業や経済発展した東部地域で効果が顕著である。財務制約が緩和されると効果が増大することも示された。ジェンダー多様性の推進が持続可能性経営に貢献することを示唆する。

Henisa Fatmawati Akbar, Nasyiah Hasanah Purnomowati

インドネシア上場企業におけるCEOの年齢、任期、教育背景がESG開示に与える影響を検証。年齢は有意でないが、任期は負の影響、工学系教育は正の影響を示す。Upper Echelon理論の拡張。

Vicky Putra Surifran, Se Tin Se Tin, Lidya Agustina

インドネシアの非金融企業を対象に、ESG開示が負債コストに与える影響と、取締役会の特性（独立取締役比率、取締役会規模、女性比率）の調整効果を分析。2020〜2024年の205サンプルを用いたOLS回帰の結果、ESG開示は負債コストを有意に増加させる一方、独立取締役比率が負の調整効果を持つことが示された。取締役会規模は正の調整効果を持つが、女性比率の効果は有意でなかった。