論文・プレプリント

Abdul-Rafik Abdulai

本論文は、サブサハラアフリカの上場企業データを用いて、監査委員会がESG開示の信頼性と保証を高めるかを分析。監査委員会の存在が開示品質向上に寄与する傾向を示す。

O. Oluwagbade, N. Awotomilusi, Omowumi Olanike Oshatimi +2

この研究は、サブサハラアフリカの大手上場企業115社（ナイジェリア、南アフリカ、ケニア）を対象に、経済的持続可能性指標（経済付加価値、市場シェア、投入強度、調達コスト、企業規模、税務コンプライアンス）が財務業績（ROA、トービンのQ）に与える影響を分析した。結果、経済付加価値と市場シェアは正の影響を与える一方、投入強度と調達コストは弱いまたは負の効果を示し、企業規模は負の関係だった。税務コンプライアンスは市場評価に正の影響を与えた。

Vikas Garg, Neha Puri

この文献計量分析は、企業の持続可能性とグリーンファイナンスの研究動向をマッピングし、主要テーマ、影響力のある研究、今後の方向性を特定している。

Neifar Abdelkefi S.

本論文は、イスラム銀行におけるCEOの権力がオペレーショナルリスクとESG開示に与える影響を実証的に分析する。イスラム銀行特有のガバナンス構造の下で、CEOの特性がリスク管理と透明性にどのように作用するかを検討する。

Dua J.

本論文は、新興国における金融アクセシビリティとESG課題の関係を国レベルで分析する。国ごとの制度的・経済的文脈がESGパフォーマンスに与える影響を検討し、政策実践への示唆を提供する。

Khalid Mujahid Alharbi, Alan Farley, Hong (Helen) Yang

本研究は、サウジアラビアのVision 2030と2017年のコーポレートガバナンス規則（CGR）が上場企業のCSR開示（CSRD）に与えた影響を、直接効果と間接効果に分けて分析。構造方程式モデリングを用い、2014～2019年のパネルデータから、改革導入後にCSRDが有意に増加したことを示す。間接効果は限定的で、特に女性雇用などの改革が直接ターゲットとするガバナンス特性のみがCSRD向上と関連。

Jinu Kurian, Shalini Wadhwa, Jojy Abraham

本論文は、サービタイゼーション（製品からサービスへのビジネスモデル転換）がサーキュラーエコノミーやネットゼロ排出への移行にどのように貢献するかを体系的文献レビューにより分析。デジタル化やAI、Industry 5.0技術が資源効率向上や製品寿命延長を促進し、ESG・CSRの方向性と整合することを示す。今後の研究は、持続可能なサービタイゼーションの実践とビジネス成長の両立を探るべきと結論づける。

Haoren Li

本研究は、2015年から2023年までの香港上場企業データを用い、ESG開示と財務パフォーマンスの関連性を分析。ESG開示が企業の評判向上や資本コスト低減に寄与する一方、短期的なコスト負担とのトレードオフも示唆。環境・社会・ガバナンス各次元の影響の差異を比較し、実務的示唆を提供。

Nibras Anny Khabibah, G. Susilo, Herlina Manurung

インドネシアの女性主導の社会的企業2社におけるESG開示の実践を比較分析。正当性理論に基づき、ESG開示が道徳的正当性と実用的正当性を織り交ぜながら、ステークホルダーの期待と企業の目標を調整するメカニズムであることを示した。特に、関係的説明責任に着目し、柔軟でジェンダーに配慮したESG基準の必要性を提言。

Amr Moharram, Waleed M. Al‐ahdal, Shayuti Mohamed Adnan +2

本研究は、エジプト市場におけるESG開示と企業業績（ROA、トービンのQ）の関係を分析し、発生主義および実体的利益調整の調整効果を検討した。自己構築したESG指数を用いたパネルデータ分析の結果、ESG開示はROAと正の関係、トービンのQと負の関係を示した。利益調整はこれらの関係を弱めることが明らかになり、ESG情報の信頼性向上には財務報告の誠実性が重要であることが示唆された。

Mary Anuveena A, Dilsha P, Sneha Chougala +3

本研究は、ベンガルール市の公立銀行におけるESG原則の採用がサステナブルファイナンスに与える影響を、持続可能性報告書、SEBIのBRSR開示、RBI通達、CRISILのESGランキング（2019-2024年）の質的分析により評価。結果は、リスク管理の改善、包摂的な銀行業務、ガバナンス改革を通じてESG導入がサステナブルファイナンスに正の相関を示すが、開示基準の不均一性と限られた環境データが銀行間の比較可能性を制限していることを示す。

Bence Lukács, Péter Molnár, Árpád Tóth

本研究は、欧州サステナビリティ報告基準（ESRS）の分類法に基づいて、SDGsの目標をESGのピラー（環境・社会・ガバナンス）に分類する手法を提案する。これにより、企業のサステナビリティ報告とSDGsの整合性を高めることができる。

Hanan Qudah

本論文はESGパフォーマンス研究の系統的レビューとビブリオメトリック分析を実施。研究の進展、主要テーマ、引用構造を明らかにし、学術コミュニティにおけるESGの重要度の高まりを示す。

Philumena Bauer, Dorothea Greiling, Hüseyin Çeli̇k +1

オーストリアの地域公立病院10施設へのインタビューと報告書分析に基づき、ESG報告の現状を調査。ほとんどの病院が構造的なESG報告の初期段階にあり、CSRD基準達成には多大な努力が必要。社会的側面に焦点が当たり、ガバナンスと環境面が軽視されている。

Fadlil Abdani, Izzun Nisa’yanayiroh, Nur Ahmad Ricky Rudianto

本研究は、OIC諸国のイスラム銀行と従来型銀行におけるESG開示がROAに与える影響を比較分析。イスラム銀行ではESG開示がROAを低下させる一方、従来型銀行では向上させるが、規模が大きいほどその効果は減衰する。

T. O. A. PhD, Tunde Omotehinse, PhD, FCA

本研究は、ナイジェリアの消費者財上場企業20社を対象に、サステナビリティ報告（ESG開示）が企業価値に与える影響と、監査品質の調整効果を分析。ガバナンスと社会開示は企業価値を有意に向上させるが、環境開示の効果は弱い。監査品質（監査法人の交代）はガバナンス・社会開示の効果を強化するが、環境開示への影響は限定的。

Steen Thomsen

本論文は、企業目的とCSR/ESGの法的含意を議論する。強制的な企業目的声明は、コミットメントや執行がなければ効果が乏しく、公的執行は官僚的・政治的利害に捕捉されるリスクがある。一方、私的執行（目的志向の所有、第三者認証、代替的企業形態、目的違反訴訟など）は企業のサステナビリティを促進し得る。報告・ガバナンス要件は過剰であり、重要性基準の厳格化を通じて現実的で効果的なものにする必要がある。

Edito Biantara Titus, A. Biswan

本論文は、2017～2025年の20の学術論文を系統的にレビューし、ESG指標を戦略的管理会計（SMA）に統合する概念フレームワークを提案する。統合により戦略情報の質向上やリスク管理強化が期待されるが、内部基準やデータ品質、組織能力に課題がある。インドネシア企業での実証テストの基盤を提供する。

Ekklesia Evanggelion, Luluk Tri Harinie, Evinalia Yeba +1

本研究は、2020～2024年のインドネシア上場銀行を対象に、ESG開示と財務業績の関係、および企業規模の調整効果を検証した。内容分析による開示指数を用いた定量分析の結果、ESG開示の個別次元と業績との直接的な関連は弱く、企業規模がより安定した関係を示した。調整効果を考慮すると、ESGと業績の関係は条件付きであることが示唆された。

Kanishka Methi, Dr Preeti Sharma, D. Verma

本論文は、インドのFMCG産業におけるESG実践が消費者行動、ブランドロイヤルティ、企業業績に与える影響を分析。ステークホルダー理論に基づき、環境側面がブランド愛着を促進し、信頼がグリーンスケプティシズムを緩和することを実証。BRSRのような規制要件と財務パフォーマンスの共生関係を示唆。