論文・プレプリント

(著者不明)

中国A株の医療企業2015〜2023年を対象に、公衆衛生危機が財務に与える打撃とESGの緩衝効果を検証。COVID-19で買掛金回転日数が平均8.7日延び、新規債務スプレッドは56.7bp拡大した。危機前の社会責任スコアが高い企業は取引信用の延長が小さく、ガバナンス透明性が高い企業はスプレッド上昇が抑制された（90パーセンタイル企業は中央値より約25bp低い）。頻繁な情報開示が「評判担保」として信用リスクプレミアムを下げるメカニズムを、…

(著者不明)

インドネシアとシンガポールの上場非金融企業48社・2021〜2024年のパネルデータを用い、ESGパフォーマンスとROEの関係、企業規模の調整効果を検証。固定効果モデルではESG・規模・交互作用いずれもROEを予測せず頑健な帰無結果。ただし補足分析ではインドネシア企業の方がESGと収益性の正の関係がやや強い傾向。ASEAN市場でESG財務効果の一般化に慎重さを促す。

(著者不明)

世界の自動車メーカー30社を対象に、年間売上高とMSCI ESG格付の相関を実証分析した。全サンプルのピアソン相関係数は-0.1340と弱い負の相関を示し、AAA格付企業の平均規模が最小、A格付企業が最大となる非線形な逆転規則を確認した。格付を左右するのは売上規模ではなく、燃料車か新エネ車かという中核事業の方向性であると結論づけている。

(著者不明)

2014〜2026年の査読論文59本を対象に、スコーピングレビューと書誌計量分析、内容分析を組み合わせ、非営利組織（NPO）の非財務報告研究の知的・テーマ的発展を整理した。研究は任意開示・透明性から、ステークホルダー関与や正当性、インパクト測定、ESG関連情報を含むガバナンス・戦略的経営実践へと移行している。ただし報告実務は依然として異質で標準化が弱く、比較可能性や使命固有性との緊張が残ると指摘する。

(著者不明)

ESGパフォーマンスと企業財務パフォーマンス（CFP）の関係は2,000本以上の研究があるが結果は矛盾している。本論文は、その原因が理論の弱さではなくESG測定の質の低さにあると論じ、主要6格付機関間の相関が平均0.54と低いことを示す。さらに、ESG開示の拡大が格付乖離を広げる可能性を指摘し、IFRSサステナビリティ開示基準やCSRDの限界を評価する。香港市場のH株発行体における国際格付と中国本土格付の乖離も分析する。

(著者不明)

本論文は、取締役会のジェンダー比率が非財務情報開示の質に与える影響を、東鵬控股（多様性高）と中技長寿科学（多様性低）の二極比較設計で検証する。2019〜2023年のESG報告書・年報等の資料を用い、ジェンダー多様性が多様な視点の拡大と監督機能の強化を通じて開示の質を高めると結論づける。制度的環境や業界の社会問題への認識が影響要因となることも示した。

(著者不明)

本論文はPRISMA 2020とWATASEを用い、インドネシアの従来型銀行とシャリア銀行におけるサステナビリティ報告（SR）とステークホルダー認識の関係を比較検討した。従来型銀行はESG準拠・リスク管理・投資家信頼を重視する制度的正当性志向を示す一方、シャリア銀行はマカシード・シャリアの価値（正義・福祉・倫理的 stewardship）を統合し社会的・精神的正当性を構築する。SRは統治手段かつ道徳的コミュニケーション媒体として機能し、…

(著者不明)

南アフリカの低所得層向けFMCG製造企業12名へのインタビューから、ESG採用は市場の報酬ではなく事業継続（停電時の生産維持、気候 disruption 低減、コスト削減）によって駆動される「継続性主導」であることを示す。価格感度の高い市場では追加コストを価格転嫁できず、「支持と資金のギャップ」が生じ、資本権限を持つオーナーが橋渡しする。ESGが個人権限に依存する場合の持続性の不確実性と、新興国では需要側インセンティブより資金ギャップ解…

(著者不明)

インドネシア証券取引所の基礎素材企業60社年を対象に、ESG開示が企業価値に与える影響と外部保証の調整効果をパネル回帰で検証。環境・社会・ガバナンスの各開示は単独では企業価値に有意な影響を与えず、外部保証も関係を強めなかった。新興国市場では投資家がESG開示や保証を企業価値の決定要因として未だ重視していないことを示唆する。

(著者不明)

イスラム銀行の開示を、ガバナンス構造・規制枠組み・測定手法・新興報告課題の観点から統合的にレビューした研究。AAOIFI・IFRS・各国規制の併存が規制の多元性と不均衡なコンプライアンスを生むことを示す。開示指数と内容分析が測定の主流だが、二値スコアは開示の深さや信頼性を捉えにくい。開示水準は財務パフォーマンスや資本コスト低下と関連するが、因果関係の証拠は限定的。

(著者不明)

タイ証券取引所上場110社・2021〜2024年のパネルデータ（440社年）を用い、炭素排出と市場反応の関係、およびESGパフォーマンスの媒介効果を検証。炭素排出は市場反応と負の関係にあり、ESGパフォーマンスは正の関係を示し、両者の関係を部分的に媒介した。ESGとサステナビリティ開示の強化が高排出企業の市場への悪影響を緩和し得ることを示す。

(著者不明)

本論文は、カウティリヤの『実利論』と現代ESG金融の概念的親和性を探る。統治・福祉・資源管理の規定をESGの三 pillar に対応させ、『実利論』が統合的な「プロトESG」枠組みを先取りしていたと主張する。ESG原則が現代の革新ではなく、永続的な倫理伝統に根ざすことを示す。

(著者不明)

インドネシア金融セクターの上場70社（2022–2024年）を対象に、グリーン知的財産開示・現金保有・外国人持株比率が財務パフォーマンスに与える影響をパネル回帰で検証。グリーン開示と現金保有は負で非有意、外国人持株比率は正で有意、GCGは外国人持株比率の効果のみを強める。サステナビリティ開示が依然としてコンプライアンス志向で、財務価値創出に結びついていないことを示唆する。

(著者不明)

建設・インフラ・エネルギー企業の役員432名を対象に、SEM-PLSでプロジェクトファイナンス監査・品質管理・ESG実践が企業持続可能性に与える影響を検証。3要因はいずれも正かつ有意な影響を示し、透明性向上・投資効率・長期リスク軽減に寄与することが確認された。ESG実践は市場・投資家へのポジティブシグナルとして機能し、組織レジリエンスを高める。

(著者不明)

エジプト製造業33社・367名のサーベイを用いたSEM分析。ESG戦略は企業評判とイノベーション能力を高めるが、持続可能経営パフォーマンス（SMP）に直接効果はなく、評判とイノベーションを介した間接効果のみが確認された。グリーンファイナンスはESGと評判の関係を強める調整要因として機能し、SMP分散の39.2%を説明する。

(著者不明)

インドネシア上場銀行5行（BCA、CIMB Niaga、Danamon、Permata、Panin）を対象に、独立取締役・監査委員会・CSR（サステナブルファイナンスの代理変数）がROEに与える影響をパネルデータ固定効果モデルで検証。個別にはいずれも有意でないが、同時には有意で調整済R²は0.81。新興国銀行セクターにおけるESG・ガバナンスと財務成果の関係を示す実証例。

(著者不明)

サウジ上場非金融企業64社（2020–2024年）を対象に、ESGパフォーマンスとデジタル変革が企業価値に与える相互作用を検証。ESGとデジタル変革はいずれも企業価値と正に関連し、両者の交互作用も正で、デジタル化がESGと企業価値の関係を強めることを示す。デジタル変革は年次報告書のキーワードに基づくテキスト開示指数で測定され、開示志向を捉える点に留意が必要。

(著者不明)

2005〜2026年のScopus収録321論文を対象に、グリーン会計・サステナビリティ報告・ESGパフォーマンスを結ぶ研究の概念構造を書誌分析で解明。2017年以降、特に2021年以降に研究が急増し、サステナビリティ報告・会計が中心テーマとして台頭。グリーン会計が環境測定の実務から組織の情報・管理統制メカニズムへと進化しつつあることを示す。

(著者不明)

インドネシア証券取引所のテクノロジー企業を対象に、ESG開示が投資判断に与える影響と独立取締役の調整効果を検証。ESG開示は投資判断に負の有意な影響を与え、独立取締役はその関係を有意に調整することが示された。コーポレートガバナンスが投資家のESG情報への反応を左右することを示唆する。

(著者不明)

ジャカルタ・イスラム指数（JII）上場20社・2021〜2024年のパネルデータを用い、グリーン・スクーク、グリーン開示、ESGパフォーマンスが財務パフォーマンスに与える影響を検証。グリーン・スクークは財務パフォーマンスに負の影響を与え、グリーン開示とESGは有意な影響を示さなかった。短期的には実施コストが便益を上回り、長期的な経済効果が必要であることを示唆する。