論文・プレプリント

Ahmad Baehaqi, Salma Dzakiyah, Prayogo Prasojoharto +1

インドネシアのシャリア準拠企業（JII70構成銘柄）を対象に、2020〜2024年のBloombergデータを用いてESG開示がROAに与える影響をパネル回帰で分析した研究。環境・社会・ガバナンスの各開示は個別にはROAに有意な影響を与えないが、ESG開示を統合した場合は財務パフォーマンスに有意な効果を持つことを示す。ESG実践の統合的取組みの重要性を、イスラム金融という文脈で実証した点に価値がある。

Upriani Upriani, Anwar Anwar, Nurman Nurman +2

インドネシア証券取引所のエネルギー企業16社を対象に、収益性・レバレッジ・サステナビリティ報告書開示が企業価値へ与える影響をパネルデータ回帰で分析。収益性とレバレッジは企業価値に有意な正の影響を与える一方、サステナビリティ開示単独では有意な効果が確認されなかった。新興国エネルギーセクターにおけるESG開示の企業価値への寄与に一石を投じる実証研究。

Syawalya Rahma, Siti Jubaedah

インドネシア証券取引所上場製造企業264社・年（2022–2024年）を対象に、所有構造がESG開示（GRIスタンダード指標）に与える影響を回帰分析で検証。ブロック所有、経営者所有、外国人所有がESG開示を有意に促進する一方、機関投資家所有は有意でなかった。2022年インドネシア・グリーンタクソノミー導入後のESG開示を分析した点が新規。

D. Nguyen, Thi Hai Ha Le

ベトナムの大型上場企業のパネルデータを用い、ESG開示が企業業績に正の影響を与えることを動学的GMM等で示した研究。さらに監査品質（外部保証の質）が高い企業ほど、ESG開示の業績効果が強まることを明らかにした。ESG開示の情報・シグナリング機能と、その財務的意義がガバナンス制度に条件づけられることを強調する。

Prapassorn Wareesri, Nantana Ngamtampong

タイ・シンガポール上場95社の2016〜2023年の企業年パネル（760企業年）と、回帰分析を再現するRコードを公開した再現パッケージ。任意開示と強制開示の制度差がESG評価と株式リターンの関係に与える影響を検証する分析を再現可能にする。企業・年固定効果と企業クラスタ標準誤差を用いた推定を再現する。

Muhammad Ashraf, Dr. Amanullah Khattak

シャリア準拠上場企業の財務・会計・シャリア統治担当者への調査と開示データを用い、イスラム会計実務（AAOIFI準拠、ザカート透明性、倫理報告）がESG開示品質を高め、それが持続可能な開発パフォーマンスを向上させることをPLS-SEMとGMMで示した。ESG開示品質が媒介し、シャリア統治が調整要因として機能する。マカシード・アル・シャリーアを理論的枠組みとして導入し、AAOIFIとグローバルESGタクソノミーの調和に示唆を与える。

Yin F.

重汚染産業に属する上場企業を対象に、ESG開示の水準が企業の炭素パフォーマンス（排出削減実績）に与える影響を実証的に分析した研究。開示の質・量が実際の排出行動を促すかを検証する点が核心で、開示規制の実効性を問う内容と推察される。詳細な手法・結果は要旨未取得のため未確認。

Jia-Ning Le

本レビューは2020年以降の内外文献を統合し、ESG格付が資本市場の価格効率性に及ぼす経路を整理する。高品質なESGパフォーマンスは情報環境の改善、株価同調性・情報遅延の低減、株価暴落リスクの緩和という三経路で価格効率を高める。一方、格付基準の不統一、グリーンウォッシュ、文脈依存の異質性が摩擦となり、実証結果の矛盾を生む。今後の課題として格付乖離の定量化や地域制度文脈の検討を挙げる。

Byounguk Keum

韓国上場非金融企業2,312社・年(2020-2024)を対象に、ESGパフォーマンスが利益管理行動に与える影響を実証分析した。ESGは裁量的会計による利益管理とは有意な関係を示さない一方、実体的利益管理を有意に抑制し、特にSocial(S)の効果が最も強い。ESGは会計操作よりも実体的な事業判断に結びつく非財務規範として機能することを示唆する。

Alicia Amanda Wikaning Tyas, M. Muslih

インドネシア証券取引所上場のエネルギー企業24社（2021〜2024年、96社年）を対象に、ESG開示・デジタルトランスフォーメーション（DT）開示・資本構成が企業価値（Tobin's Q）に与える影響を固定効果パネル回帰で分析した。ESG開示は負で非有意（β=−1.3022, p=0.068）、DT開示は正で非有意（β=0.2125, p=0.268）であった一方、資本構成は正で有意（β=3.5883, p<0.001）であった。シグ…

Soegiharto

インドネシア上場企業85社（ESG評価あり）と非採用170社をマッチングし、2021〜2023年のパネル回帰で分析。ESG採用はROEを2.76pt、ROAを1.54pt押し上げ、ESGリスクが低い企業ほど収益性が高い。企業規模と財務レバレッジが効果を調整し、大規模・低負債企業がより大きな便益を得る。ESG採用率が約11%と低い新興国で、先行採用者の収益プレミアムを示す。

S. Halid, Siti Aisyah Rosli, N. Zaini +3

マレーシア上場非金融企業34社・2015〜2024年のパネルデータを用い、ESGパフォーマンスとROAの関係、およびBig4監査人による調整効果を検証。企業クラスタ頑健な固定効果モデルではESGとROAの正の関連は有意でなく、ESG×監査人の交互作用も非有意であった。短期の会計利益はESGスコアよりも資本構成（レバレッジ）と強く関連することを示す。

Inet Maryana Luhmaningtias, Basuki Basuki

インドネシア証券取引所上場のエネルギー・鉱業33社（2021〜2024年、127社・年）を対象に、租税回避（CETR）と企業価値（Tobin's Q）の関係、およびESG開示の調整効果を固定効果モデルで検証した。結果、CETR・ESG開示・両者の交互作用はいずれも企業価値と有意に関連しなかった。著者らはESG開示の質・信頼性・一貫性の向上と、税務慣行との関連づけの必要性を指摘している。

Rada Nurtri Arlinda, Khoirul Fatah

インドネシア証券取引所のテクノロジー企業を対象に、GRI基準のサステナビリティレポート開示指数（SRDI）がROAで測る財務パフォーマンスに与える影響を検証。レバレッジ（DER）の調整効果もパネルデータ回帰とMRAで分析する。シグナリング理論・正当性理論の文脈で開示の実務的含意を示すことを狙う。

Tryas Chasbiandani, Adam Zakaria, Marselissa Nindito

インドネシア証券取引所の消費財非 cyclical 企業を対象に、2022〜2024年のパネルデータでサステナビリティ報告と企業価値（PBV）の関係を検証。サステナビリティ報告・レバレッジ・収益性は企業価値に有意な正の影響を与える一方、企業規模は有意でなかった。投資家が財務指標に加えサステナビリティ開示を評価していることを示す新興国からの実証的証拠。

Ni Putu Yesa Idayani, Edy Sujana

バリ島の文化的価値観Tri Hita Karanaに基づくサステナビリティ報告書開示が利益の質に与える影響を、インドネシア上場企業1社の2022〜2024年データで検証。文化的価値の開示遵守度が高くても財務諸表の誠実性は保証されず、2024年は財務困窮に伴う利益最小化型の利益管理が観察された。開示は正統性獲得のための象徴的採用にとどまり、外部監査人の抑止効果も限定的だったと結論づける。

Edogbo, Daniel Aduku, Ph.D., Onah, Kelvin Amobi, Ph.D., CNA, Ojeh Augustine, Ph.D., FCA +2

ナイジェリア上場非金融企業5社の2014〜2025年パネルデータを用い、サステナビリティ報告・環境開示・社会開示が企業価値に与える影響を分析。環境開示のみが企業価値に統計的に有意な正の効果を示し（β=2.7147, p=0.0001）、サステナビリティ報告と社会開示は有意でなかった。環境情報の開示品質が企業評価に直結することを示唆する。

Muftiyah Aqilah Azwar, Rami Salmeen Mohammed Basallom, Ahmad Haruna Abubakar +1

マレーシア上場エネルギー企業20社・2022〜2024年のパネルデータ（60件）を用い、ESG開示と企業価値の関係およびROEの調整効果を検証した。ESG開示は企業価値に正だが非有意な影響しか与えず、ROEも関係を強めなかった。投資家がESGを投資判断の基礎ではなく付加的な報告慣行と見ている可能性を示唆し、規制当局による規制強化と投資家教育を提言する。

Jordana Cepeda

米ロードアイランド州の家族経営食品小売ユニオン・スーパーマーケットを対象に、GRI基準を参照したCSR計画を提示。使い捨て包装、未測定の廃棄物、冷蔵・照明の電力需要、肉類サプライチェーンの4課題を診断し、4カ月の短期5施策と中長期の包装・省エネ・屋上太陽光を提案する。食品廃棄物25〜40%削減、電力20〜30%削減、年1.5〜2万ドルの節約と2〜3年回収、年15〜20トンCO2回避を試算する。測定が野心に先行すべきという教訓を示す。

Koray Yapa, Deniz Sevinç, Aykut Yakar

トルコBISTサステナビリティ25指数構成企業の2023–24年LSEG環境スコアを、開示志向・行動志向の個別指標から構築した基準別ランキングと比較した研究。CRISUSで客観的重みを算出しMACONT・MARAで順位を生成、両者の整合性を検証した。行動志向指標（排出原単位変化・売上当たりエネルギー・廃棄物リサイクル）が最大の重みを持ち、複合スコアと基準別順位の乖離は企業・年ごとに変動する。報告された環境スコアは単独で読むべきでなく、そ…