論文・プレプリント

Chris Harrop Obe

本論文は、人類がこれまで排出してきた歴史的CO2を除去するという野心的な炭素除去シナリオを例示的に評価する。過去排出分の回収が気候目標達成にどう寄与しうるかをシナリオ分析で検討する内容とみられる。詳細な手法・結果は要旨未取得のため不明。

Tennyson Pangambam

経済複雑性指数を貿易・技術・研究の3次元に分解し、57カ国・1999〜2019年のベイズ空間パネルで炭素排出への影響を分析した。貿易と技術の複雑性は一人当たり排出を高める一方、研究の複雑性は排出を低下させる。集計指標は相反する効果を覆い隠しており、知識創出こそ低炭素化の鍵だと示す。

M.I.A. Barbosa, Pedro Miguel Rodrigues

本レビューは106件の査読論文を分析し、AI・機械学習・深層学習が土壌水分・養分・炭素動態・劣化指標の予測にどう用いられているかを整理する。精密灌漑や施肥管理、干ばつ・塩害の早期警報など適応的土壌管理への応用を検討し、データ不均質性やモデル説明性、気候・土壌型を超えた転用性といった課題を論じる。説明可能AIやマルチモーダル融合、デジタル土壌ツインを今後の方向性として提示する。

Zina Bird, Anna K. Farmery, Viliamu Iese +5

キリバスの食料システムが伝統的自給型から輸入・加工食品依存へ移行した経緯を、植民地史・社会経済政策・気候変動の複合要因として85件の文献と公開データから整理したスコーピングレビュー。気候変動が食料生産を攪乱し、貿易依存と加工食品摂取を強めていることを示す。食料アクセスは改善した一方、栄養品質・地域生産・レジリエンスは弱まったと結論し、地域食料システム強化と栄養教育、研究の政策反映を優先課題に挙げる。

Sandesh Thapa, Sara Rawal, Pawan Chapagaee +4

バイオ炭の原料・熱分解条件が土壌構造や保水性、微生物活性を左右し、作物生産性に影響することを整理したレビュー。温室効果ガス抑制や重金属・有機汚染物質の固定、土壌病害抑制効果も示す。効果は汚染物質種・土壌・気候・作物により変動するが、長期的なバイオレメディエーションと持続的食料生産への貢献は大きい。

Danilo Liuzzi, Veronica Lupi, Simone Marsiglio

STIRPAT枠組みの実証知見を統合評価モデルDICEに組み込み、人口が経済活動を介さず直接排出を規定する経路を追加した。人口弾力性が1を超えるため2100年時点の排出は標準ベースラインの2倍超となり、2℃目標には世紀半ばの完全脱炭素、費用便益比較では2070年の最適緩和が必要と示す。人口・所得の非比例的効果を明示的に扱うことで気候行動の緊急性とコストの結論が大きく変わり得る。

Ding H.

タイトルのみで要旨が無いため詳細は不明だが、水稲品種間で溶存有機物（DOM）が温室効果ガス排出量に与える影響を比較した研究と推測される。水田由来のメタン・一酸化二窒素などの排出メカニズム解明に資する基礎的知見として位置づけられる。

Topik Hidayat, R. F. Darus, A. Rustam +9

インドネシア・デラワン諸島海洋保護区の海草藻場を対象に、ブルーカーボンの炭素貯留量と排出ポテンシャルを評価した研究。海洋保護区における沿岸生態系の気候緩和機能を定量化する内容とみられる。詳細な手法・結果は要旨未取得のため不明。

James G. Dyke, Jesse F. Abrams, J. Schellnhuber

炭素予算に代わる補完的指標として「オーバーシュート積分」（閾値超過温度の時間積分、°C·年）を提案。ピーク温度が同程度でも累積熱曝露は2桁以上異なりうることを示す。サンゴ・永久凍土・山岳氷河の影響予測では、ピーク温度のみより累積曝露を加えた単純リスク式が予測精度を改善する。

Yakun Zhang, Rui Zhang, Scott X. Chang +10

カナダ国家森林インベントリを用い、林床植生（草本・コケ・低木）の多様性と樹木・土壌の炭素蓄積の関係を気温・水分・窒素沈着の環境勾配に沿って分析した。草本とコケの種 richness は10年スケールの樹木炭素蓄積と正に関連し、温暖・乾燥・窒素制限下で効果が強い。土壌炭素との一貫した関連は見られなかった。

Tongshuo Bai, Yi Wang, Jun Deng +5

複数の地球環境変化（気候変動・窒素沈着・土地利用変化等）が土壌の無機炭素と有機炭素に及ぼす影響とそのトレードオフを全球規模で分析した研究。土壌炭素プール全体としての応答は、無機・有機の両面を考慮しないと過大・過小評価される可能性を示唆する。炭素隔離や農地管理の評価に重要な含意を持つ。

Eni Maftu’ah, Puspita Harum Maharani, Yiyi Sulaeman +7

本レビューは、バイオ炭による劣化土地（鉱山跡地、泥炭地、塩類土壌、乾燥地、侵食農地）の修復メカニズムと応用を整理した。バイオ炭は土壌団粒形成、保水・保肥性、陽イオン交換容量、pH、微生物機能を改善し、毒性物質の生物利用能を低減する。農業・森林残渣を原料とすることで土壌炭素貯留、GHG削減、水質改善、循環型バイオエコノミーに寄与するが、原料・熱分解条件・経済性・品質標準化・政策支援が課題として残る。

Juan C. Benavides, Leonardo Segura, Armando Sarmiento +3

コロンビアのパラモ（高山草原）で1,800点超の土壌有機炭素（SOC）観測を収集し、ランダムフォレストで標高・気温・降水・地形・土地利用などとの非線形関係をモデル化した。空間ブロック交差検証で独立分散の65%を説明し、ピクセル単位の不確実性とともに全国炭素ストック（約4.2×10² Tg C）を推計。自然パラモは165 Mg C/haと、撹乱地の63 Mg C/haを大きく上回り、土壌保全・回復による緩和策の空間的根拠を提供する。

Daniel Ruiz-Beamonte, Marianna Garfí

土壌劣化に対処する自然基盤ソリューション（NbS）の最新動向を、環境・社会・経済の多次元で整理したレビュー。アグロフォレストリーやバイオ炭等は炭素隔離・生物多様性・水規制に寄与するが、資金制約・政策の不整合・長期エビデンス不足が普及の障壁となる。土壌類型や適用セクターの報告不足が再現性・拡張性を制限すると指摘し、学際連携や官民連携資金、政策枠組みへの統合を提言する。

Tatsuyoshi Saijo

将来世代の視点を疑似体験するFuture Design（FD）手法を用い、化学イノベーション分野の専門家24名が2050年脱炭素社会を討議した6時間ワークショップを報告する。AI支援による対話分析と人手コーディングの照合から、将来可能性（futurability）と超越可能性（transcendability）の2能力を評価した。全6グループで超越可能性はPresent Designより高く、将来可能性の差はより小さかった。

Elvi Liiv, Triin Reitalu, Aveliina Helm

エストニアの227地点・12の半自然草地ハビタット類型と耕作草地を対象に、表層10cmの土壌有機炭素（SOC）蓄積量を測定した研究。SOCは草地類型間で21.7〜50.3 t C/haと大きく変動し、乾性耕作草地が最低、石灰質アルバ草地が最高であった。年降水量と降水の季節性はSOCと負、コケ被覆とNDVIは正に関連し、放牧地は未管理地よりSOCが高い傾向があった。ハビタット類型と土壌水文を考慮した土地利用政策の必要性を示す。

Shilong Li, Li Xie, Liang Duan

ブルーカーボン生態系（BCE）の劣化は気候目標への直接的な脅威であるにもかかわらず、有効な対策が進んでいない。本レビューは劣化の現状と要因（気候由来の環境ストレスと人為的干渉）を整理し、初期調査・評価から設計、実施、長期評価・炭素検証までの全工程標準化ロードマップを構築する。さらに大規模で持続可能なBCプロジェクトに向けた拡張・グローバル化の道筋を示す。

Simplice Anutechia Asongu, Judith C. M. Ngoungou, Yapatake Kossele Thales Pacific

アフリカ51カ国を対象に、衛生・水・電力などの公共財供給が、気温・外国投資・人口増・資源レントといった「政策症候群」のCO2排出と気候脆弱性への影響をどう緩和するかを分位点回帰で分析。公共財が一定の臨界水準に達しないと症候群の悪影響を抑えられないことを示し、その閾値を人口比で提示する。企業のCSRと政府政策の双方に実用的な指標を提供する。

Naveen Kumar, Archana Meena

インド・ラジャスタン州の熱帯乾燥落葉樹林2保護区・5林分でバイオマスと炭素蓄積を推定した研究。林分間で炭素量は大きく変動し、最大林分では1480 Mg C/haに達した。樹木密度と胸高断面積が炭素蓄積の主要規定因子であり、DBH70cm超の大径木が炭素の40〜80%を占めた。成熟木の保全と持続的管理の重要性を示す。

Emma J. Hutchinson, Tobias Magnus Schuster, Melanie A. Crane +21

都市レベルの気候変動対策が健康に及ぼす共便益を、60件の系統的レビューから評価した概観論文。証拠の多くは交通・建築部門の緩和策と都市形態に集中し、健康共便益は主にアクティブ・トランスポートの増加や住環境改善から生じていた。単一部門の行動による気候・健康への効果は限定的で、目標達成に必要な部門横断的な大規模施策の都市全体での実施例は確認されなかった。