論文・プレプリント

Dunhong Jin, Roni Michaely, Menghan Wang

本論文はESGファンドの銘柄選択プロセスを分析し、ベンチマークとの比較を通じて環境的・財務的な成果を評価する。ESGポートフォリオは全体の排出量を36%削減するが、その90%以上は上位2%の高排出企業を排除することで達成されており、広範なマージン選択に依存している。アクティブファンドは業界レベルでの排除を積極的に行う一方、インデックスファンドは業界内での銘柄選択で削減を実現する。

Florian Berg, Jess Cornaggia, Cristian Foroni +1

MSCIのESG格付けにおいて、格付け変更が投資家のリバランスコストを発生させるため、格付け機関は安定性を優先する傾向がある。この結果、企業のスコアが格付け閾値直下に集中する「信号待ち効果」が確認された。MSCIのベンチマーク手法を逆解析し、委員会調整がスコア差を生むことを実証。

Dov Solomon, Ido Baum, Rimona Palas +1

本稿は、ESGスコアが高い企業ほど財務開示の信頼性が高いことを、BRT声明を外的ショックとして用いた因果分析で実証。2016～2021年の米国上場企業2,386社の分析から、ESGフレームワークが内部規律のシグナルであることを示す。

(著者不明)

本論文は、異なるESG格付け機関間での評価の乖離現象を分析する。その原因として手法の違いやデータの不完全性を挙げ、投資家や企業への影響を考察する。さらに、乖離を低減するための調整可能性について検討する。

(著者不明)

本稿はESG格付けの乖離と不一致の問題に焦点を当て、グリーンウォッシュとの関連を分析。格付け間の相違が企業行動や投資判断に与える影響を考察し、透明性向上の必要性を指摘。

Mustafa JA, Alshdaifat SM

本研究は、ESG開示とGRC（ガバナンス・リスク管理・コンプライアンス）実践が銀行の長期的な支出効率に与える影響を、2010～2024年のグローバルパネルデータを用いて分析。固定効果モデルにより、ESGとGRCが個別および組み合わせで資本支出に正の影響を与えることを確認した。一方、R&D支出やグリーンボンド発行の短期的な相乗効果は限定的であった。

José Luis Bustelo Gracia, Albert-P. Miró-Pérez

本研究は、IBEX35企業におけるAI導入が無形資産の可視性に与える影響を検証。混合手法を用い、AI導入強度指数（AIAI）と無形資産可視性スコア（IAVS）を開発。結果、AI導入と無形資産開示の間に正の関係を確認。セクター間の非対称性も明らかに。

Кожухова Тетяна Валеріївна, Бочарова Юлія Геннадіївна, Ніколайчук Ольга Анатоліївна +1

本論文は、デジタル化と持続可能性の原則を踏まえ、管理会計を経営管理とサプライチェーン物流の分析ツールとして位置づける。ERP、CRM、BI、SCM、BPMSシステム、ビッグデータ、AI技術の活用可能性を検討し、CSRDやESRSなどのEU非財務報告要件への対応としてESG指標や炭素フットプリントの統合を提唱する。

null Dr. Abbas Vattoli, null Dr. Shemeer Babu T

本論文は、インドのグリーンエコノミーを12の産業クラスターにわたってマッピングする多部門概念フレームワークを開発した。グリーン経済理論、持続可能な開発、循環経済、イノベーションシステム、ESG基準を統合し、4つの機能層（中核生産部門、技術・金融、循環・資源管理、社会的包摂）を特定した。インド特有の推進要因と課題を議論し、新興国向けの再現可能な概念設計を提供している。

Asst. Prof. Deepti Chindarkar & Prof. Dr. Lata Krishnan

本研究は、インド企業のESG報告慣行をセクター別に比較分析したものである。銀行、IT、製造、エネルギーなどの主要セクターを対象に、年次報告書やBRSR開示からデータを収集し、開示の程度と質を評価した。サービス指向セクターの開示レベルが高く、環境集約型セクターに課題があることを示した。

Ruth Magara

ナイロビ証券取引所上場企業を対象に、ESG開示が財務業績に与える影響と、企業規模の媒介効果をパス解析で検証。環境・ガバナンス開示は企業規模を縮小させ、社会開示は拡大する。間接効果を含めると、ガバナンス開示のみが正の総合効果を持つ。実務家はガバナンス開示を優先し、環境・社会施策は効率性を重視すべき。

Annisa Sudaryati

本研究は、インドネシアの石炭会社PT Indo Tambangraya Megah TbkにおけるIFRSとESG開示の統合状況を分析した。同社はIFRSを適切に適用し、ESG情報も詳細に開示しているが、財務報告とサステナビリティ報告は別個に提示されており、統合度は低い。この結果、ステークホルダーへの情報の有効性は最適化されていない。

Baldevsingh Gautam

本稿はインドNIFTY50企業を対象に、ESGスコアと株式リターンのボラティリティの関係を分析。GARCHモデルで推定した条件付分散とESGスコアの関連を回帰分析した結果、有意な負の関係は確認されず、ESGパフォーマンスが短期的な株価変動リスクに与える影響は限定的であることを示した。

Anna Maria D'Arcangelis, Giuseppe Galloppo, Roberto Guida +1

本論文は、イタリアの未評価ESG小型株企業におけるCSR活動と財務パフォーマンスの関係を分析している。ESG評価のない企業に焦点を当てている点が特徴的で、CSRへの取り組みが財務成果に与える影響を実証的に検証している。

Manoj P. K, Sharmila Subramanian, Paras Gupta, Suby Baby, AH Alkassem, Puja Baliarsingh, Trinkul Kalita

本研究は、持続可能なビジネス実践への移行における人事管理（HRM）の役割を調査。倫理的リーダーシップと従業員エンゲージメントが環境責任に与える影響を、GRIやCDPなどのデータを用いて分析。結果、従業員エンゲージメントがエミッション削減などの成果に強く寄与し、倫理的リーダーシップの効果を媒介することが示された。グリーンHRM実践の重要性を提言。

(著者不明)

ESG格付けの不一致が大きい企業の株式リターンが高いことを発見。これは不一致がリスクプレミアムとして反映される可能性を示唆。投資家と企業のESG情報開示に影響を与える。

(著者不明)

この研究は、グリーンファイナンスとESG評価が企業の財務成果に与える影響を分析している。結果は、グリーンファイナンスがESG評価を媒介として財務成果に影響することを示した。

(著者不明)

本研究はESG格付の不一致が企業の全要素生産性に与える影響を実証的に分析する。格付機関間の見解の相違が企業の資源配分や効率性にどう作用するかを検討し、ESG評価の信頼性向上への示唆を提供する。

Ihl-Deviv'e, Olga, Thijssens, Thomas

本研究は、2019～2024年のオランダ上場企業432件の年次報告書におけるPFAS（有機フッ素化合物）の開示状況を調査。PFASに言及した企業はわずか19%（報告書ベースで8%）、その大半はインフラ・建設・高度製造業であり、指標や保証付きの開示は稀。マテリアルとして特定した報告書は1件のみで、非開示はデータ不足と標準化された開示要件の欠如を反映している。

Ashraf M. A., Elfakharani

本稿は、国際投資協定（IIA）が環境規制に与える制約を分析し、ESG統合枠組みを提案する。具体的には、化石燃料と再生可能エネルギー投資の差別化、多国間環境協定実施措置における立証責任の転換、ホスト国国内法にリンクしたCSR義務の三点を法的に定式化する。CETA、USMCA、モロッコ・ナイジェリアBITなどの新世代協定とISDS判例を基に、投資協定を持続可能な開発の触媒とする道筋を示す。