論文・プレプリント

Jaeeun Sohng, Noah W. Sokol, Peter M. Weber +7

橄榄石添加による強化風化が土壌有機炭素に与える影響を55週間の土壌ミクロコズムで検証した。橄榄石単独では有機炭素が減少するが、易分解性炭素（グルコース）と併用すると初期は微生物炭素取り込みを抑制しつつ、55週目には微生物バイオマスと鉱物結合有機物を増やし呼吸損失を減らした。ナノスケール観察から、新規有機炭素は橄榄石表面ではなく既存の有機・鉱物ミクロサイトに蓄積することが示された。強化風化の炭素貯留効果は新規鉱物表面の生成よりも微生物処理…

M. Nishida, Hidetaka Kobayashi, Akira Oka

最終氷期極大期（LGM）の大気CO2低下（約90ppmv）を気候モデルが再現できない問題に対し、単一の海洋生物地球化学モデルに12種のPMIPモデル由来の物理場を与えて感度を評価した。平均40.3ppmvの低下はSST冷却による溶解度増（−30.1ppmv）と有機物ポンプ強化（−21.6ppmv）で説明され、モデル間ばらつき（±7.8ppmv）はSST差に起因する。海洋物理場の不確実性が氷期CO2再現の鍵であることを示す。

Jingyi Zhu, Rui Chen, Zhenhua Wang +2

灌漑オアシス農業では高い生産性が土壌有機炭素（SOC）の長期的保持を保証しない理由を、収量と炭素の分離という観点から検討した統合的レビュー。主要な制約はバイオマス投入量ではなく、塩類集積・マルチ点滴灌漑・残膜蓄積が引き起こす炭素移転のボトルネックにあると整理する。水塩管理・基質微生物管理・土壌マトリックス保護を炭素移転の制約段階に対応づける診断的農法フレームワークを提示する。

Xiaoyu Gao, Zhongsheng Chen, Ling Zhang +2

重慶市中心部を対象に、2000・2010・2020年のリモートセンシングと土地利用データからCASAモデルでNPPを推定し、景観パターン指標とXGBoost・SHAPを組み合わせて炭素隔離の空間的要因を分析した。景観指標を加えたモデルはR²が約0.57〜0.62から0.73〜0.80へ大幅に改善し、標高に次いでPLANDが重要な予測因子であることを示した。地形とブルー・グリーン空間の面積・分断・連結性が山岳都市のNPP変動と相関すること…

Yupeng Wei, Ziying Zou, Yuwei Zhang +5

中国335都市（2005–2020年）を対象に、都市農村統合（URI）が炭素収支に与える影響を炭素オフセット効果（COE）で分析。全国の炭素赤字は4.65Gtから9.5Gtへ拡大し、植生吸収によるオフセット率は21.98%から10.41%へ低下した。構造最適化経路より空間的圧迫経路が支配的で、統合度や都市規模が大きいほど負の影響は弱まる。地域統合が生態的共便益を自動的にもたらすという前提を覆す知見である。

Maninder Kaur

本レビューはインドのアグロフォレストリーを経済・環境・社会の三側面から整理し、木材・果実・飼料・薪などの多様な産出と、土壌保全・炭素貯留・生物多様性・微気候改善といった生態系サービスを併せて評価する。導入は土地保有規模、知識、苗木入手、普及サービス、市場・信用・規制、樹木収益までの時間に左右されるため、経済価値は市場・非市場便益の合算で捉えるべきと論じる。普及・市場連携・優良苗木・付加価値化・政策環境の整備が拡大の鍵であり、農家レベルの…

James Painter, Silje Kristiansen

COP28ドバイ会合における食料・食生活・気候変動の関連について、農業輸出・食料部門が重要な5カ国（アルゼンチン、豪、伯、英、米）の約50媒体の報道を手動内容分析で評価。COP28報道のうち食料を深く扱ったのはわずか6%で、食料システム改革派と肉・畜産擁護派が同程度に登場。食産業ロビイストの存在への言及は乏しかった。

Gabriel Medeiros Abrahão, Jens Heinke, Michael Crawford +20

9つの動的全球植生モデル（DGVM）の炭素循環データをREMIND-MAgPIE-MAGICC枠組みに統合し、植生炭素密度の仮定が土地利用型緩和策の費用効果的配分に与える影響を評価した。1.7℃目標シナリオでは2020-2050年の累積土地利用変化排出が-12〜57GtCO2と大きく変動し、炭素価格は30%、森林面積は1億ha、CDR構成も大きく異なった。残存炭素予算の不確実性（280GtCO2の幅）は密度効果より大きいが両者は相関せず…

Muhammad Irfan, Gamal El Afandi, Santosh Sapkota +1

気候変動が土壌の物理・化学・生物的機能を劣化させる影響を整理し、保全型農業や有機物管理、多様化輪作、統合養分管理といった持続可能な管理策を評価したレビュー。リモートセンシングやAI、デジタル農業などの新技術、政策・経済的インセンティブの役割も論じる。経済的障壁や地域差、長期エビデンス不足が普及の課題だと指摘する。

Mohamad Egi Destiartono, Arif Wahid Hidayat, Regita Allicea Christine +1

インドネシアの1990〜2023年データを用い、漁業生産・再生可能エネルギー・化石燃料・経済成長がCO₂排出量に与える影響をEKC枠組みで検証した研究。ARDLと分位点回帰により、漁業生産は短長期ともに排出量を削減し（1%増で約0.08%減）、再エネは負、化石燃料は正の関連を示す。EKC仮説も支持され、再エネ導入と持続可能な漁業が政策課題と結論づける。

You-Wei Wan, Su-Qian Nie, Xiao-Wei Song +1

GDIM（一般化ディビジア指数分解法）を用い、成渝都市圏の2014〜2023年の炭素排出データを要因分解した研究。人口増加と経済成長、総エネルギー消費が排出の駆動要因となる一方、エネルギー強度や単位GRP当たりエネルギー消費は抑制要因として働くことを示す。重慶と成都で一人当たり排出の寄与方向が逆転する点も明らかにし、都市間のエネルギー消費構造と都市化水準の差に起因すると論じる。

Wanhao Zhang

中国でブルーカーボンをいかに「統治可能」にするかを、標準化の動きと地域レベルでの実証的取り組みを通じて分析する研究。炭素クレジットや生態系保全の枠組み整備に焦点を当て、政策への示唆を導く。要旨未取得のため詳細は限定的。

Natasha M. Batista, Julián Olaya-Restrepo, Carlie Dario +6

ベリーズ・プラセンシアで、参加型マッピングと高解像度ハビタットマッピングを組み合わせ、地域が優先するマングローブの再生・保全区域を特定した研究。ブルーカーボン、ロブスター漁業、観光、社会文化的価値をモデルで定量化し、83haの再生で10年約18,500MgC（約64万ドル）、174haの保全で約69,500MgC（約200万ドル）の便益を試算した。地域知と空間分析の統合が、投資可能な自然基盤解決策の設計に資することを示す。

Charles J. Maxwell, Benjamin M. Sleeter, Matthew D. Hurteau +4

構造の異なる2つの景観植生モデル（LUCASとLANDIS-II）を同一の気候シナリオと初期条件で比較し、カリフォルニア森林の炭素動態を予測した。両モデルは今後40年で純炭素損失（LUCAS 6%・145TgC、LANDIS-II 4%・94TgC）を予測し、森林が炭素吸収源から排出源へ転換する方向性で一致した。土壌炭素や火災後の回復経路には構造的不確実性が残る。

Fiona Lo, Yangyang Xu, Ilissa Ocko

CMIP6の気候予測と米国郡レベルの気温－死亡モデルを用い、メタン及び大気汚染物質削減が将来の気温起因死亡に与える影響を推計。メタン削減は2100年に人口10万人当たり5.8人分の純死亡を低減し、2015〜2100年の累積で約36万人の死亡回避につながる。大気汚染対策単独では温暖化を顕在化させ効果が相殺される。

Chetankumar Prakash Sawant, Ajita Gupta, Rahul Gautam +5

本総説はPRISMA準拠の構造化レビューにより、インドの保全型農業（CA）の効果を土壌・水・作物・GHG・気候レジリエンスの観点から統合した。CAは団粒安定性、土壌有機炭素、浸透性、水利用効率、長期的な収量安定性を概ね改善する一方、炭素隔離・GHG排出・生産性の反応は土壌型・気候・残渣管理・作付体系により大きく異なる。残渣の飼料競合、機械アクセス、普及体制の格差が普及の主要障壁であり、地域別・システム型の適応設計と気候スマート機械化、政…

Orabi W.

建設活動および建設プロセスに由来する温室効果ガス排出を最小化する方策を扱った研究とみられる。要旨が入手できないため、具体的な手法・対象・削減効果は不明である。建設分野の排出削減はScope 3やサプライチェーン排出の観点からGX実務と接続しうる。

Xie J.Y.

復元（造成）農地での春トウモロコシ栽培を対象に、長期の施肥管理の違いが温室効果ガス排出量と炭素フットプリントに与える影響を検証した研究。施肥方式の選択が農業生産の気候影響を左右しうることを示す実証的知見を提供する。土壌炭素・窒素管理と排出削減の関係を探る基礎資料となる。

Min Liu, Ying Zhang

多機能型Faustmann–Hartmanモデルを用い、四川省の3樹種について木材生産・炭素吸収・多目的管理の各シナリオで最適伐採期と地代期待値を比較した研究。非市場的生態系サービスを組み込むと伐採期が延長し地代期待値が上昇、その効果は炭素吸収を上回る。炭素収入は炭素管理への転換コストを賄えるが、多目的管理への移行には財政補償が必要で、樹種別に補償額が現行基準を上回ることを示す。

Junqi Xiong, Zhaowu Yu, Yi Gong +9

植物性代替肉への食料転換が、農地拡大の抑制と農業由来温室効果ガス削減にどれほど寄与するかを定量評価した研究。削減効果が示される一方、鉄や亜鉛などの微量栄養素供給にトレードオフが生じることを指摘する。食料システムの脱炭素経路を議論する基礎的知見となる。