論文・プレプリント

Zikun Zhang, Lianqian Yin, Jinpeng Wen +1

本研究は、中国A株上場企業の2013～2023年のパネルデータを用い、サプライチェーンデジタル化（SCD）が企業の炭素排出強度（CEI）に与える影響を分析。テキスト分析により、SCDがCEIを有意に低下させることを発見。その効果は、資金制約の緩和、グリーンイノベーションの促進、サプライチェーンリスクの低減の3経路で生じる。非国有・大規模・非ハイテク・高環境感受性産業・デジタルインフラ整備地域で効果が顕著。

Tao Wang, Yucong Yan, Chen Chen +1

中国の12369環境通報プラットフォームのデータを用いて、公的環境監視が企業のグリーンウォッシングを抑制するかを実証分析。政府規制との相乗効果、情報非対称性の緩和などのメカニズムを解明。直接的な市民参加チャネルの有効性も確認。

Zechen Yang, Xuelan Li

本研究は中国A株上場企業の年次報告書のテキスト分析を用いて気候リスク認識指標を構築し、企業の炭素排出との関係を検証した。その結果、気候リスク開示の強度と炭素排出の間に正の関連があり、開示が環境コミットメントではなく制約を反映することを示唆。メカニズム分析では、資金調達制約とエージェンシーコストが経路として機能し、特にエージェンシーコストの媒介効果が大きいことが分かった。

Jingyi Li, Yongyu Wang

本研究は、2018年の中国環境保護税が企業のグリーン投資に与える影響を、2012～2023年のA株上場企業データと差分の差分法で分析。結果、環境税は重汚染企業のグリーン投資を有意に増加させ、その経路として革新効果と資金調達効果が確認された。特に汚染強度の高い企業で効果が顕著であり、環境税とグリーンファイナンスの統合による持続可能な発展への示唆を提供する。

Wen Li, Yinghan Zhao, Brian M. Lucey

この研究は、中国の自由貿易試験区（FTZ）が企業のESGパフォーマンスに与える影響を分析。2009～2024年の中国上場企業データを用い、FTZ指定によりESGスコアが向上し、その効果は時間とともに強まることを発見。メカニズム分析では、制度的開放と市場インセンティブが原動力であり、外国資本の流入そのものではないことを解明。また、グリーン特許が増加し、グリーンウォッシングは増えないことから、本質的な持続可能性の向上を示している。

Haidong Bai, Miao Yu

本研究は、ESG活動が企業価値に与える影響を、グリーンイノベーションと資金調達制約の媒介効果、ガバナンスとデジタル変革の調整効果、業界マテリアリティと論争の異質性を考慮した枠組みで分析。大規模企業データを用いたパネル推定の結果、ESGはイノベーションと資本コスト低減を通じて評価を高め、強力なガバナンスとデジタル能力が効果を増幅し、マテリアリティ適合がリターンを向上させる一方、論争は減衰させることを示した。

Ziyi Feng

本論文は、ESGパフォーマンスと企業の資金調達コストの関係を体系的にレビュー。理論的メカニズムと中国・英国・米国の実証証拠を統合し、優れたESGパフォーマンスがリスク軽減や情報非対称性の低減を通じて資金調達コストを低下させることを示す。ただし、規制の厳格さやESG格付けの一貫性など制度的要因に依存し、格付け不一致がコスト削減効果を損なうことも明らかに。今後の研究課題として、国際比較研究や構成要素別分析、動的時間的関係の調査を提案。

Huiyun Zhang, Peiru Xie, Wenjie Li +1

本論文は、企業のフィンテック活用がESGパフォーマンスを向上させるメカニズムを、資源・技術・ガバナンスの統合フレームワークで解明。中国A株上場企業の2011～2023年データを用い、フィンテックが資金制約緩和による資源配分最適化、グリーンイノベーション促進、代理コスト低減を通じてESGを改善することを実証。特に財務困難企業や独立取締役比率が高い企業、制度環境が弱い地域で効果が顕著。

Binglong Zhao, Vesarach Aumeboonsuke, Jiafu Su

本論文は、デジタル金融のカバレッジ、深度、デジタル化度を独立変数、グリーン技術革新を媒介変数、伝統的金融支援を調整変数として、炭素排出強度との関係を分析。結果、カバレッジが最も直接的な削減効果を持ち、深度はグリーン技術導入を促進するが、デジタル化度は初期のエネルギー消費制約で効果が弱いことを示した。これらの知見はカーボンニュートラル目標達成と持続可能な経済・社会の実現に寄与する。

Ni Wayan Indah Mahayani, Rofiqah Wahdah, Yanuar Bachtiar +1

本研究は、2021～2024年におけるインドネシア証券取引所上場の鉱山企業を対象に、グリーンファイナンス、資本構成、環境パフォーマンスが収益性に与える影響を分析した。重回帰分析の結果、グリーンファイナンスは収益性に正の有意な影響を与える一方、資本構成は負の有意な影響、環境パフォーマンスは有意な影響を示さなかった。持続可能な金融慣行の重要性が示唆される。

Maria J. Nieto, C. Papathanassiou

本論文は、EUの企業持続可能性開示規則とタクソノミーがグリーンウォッシング対策に果たす役割を分析。特に銀行に焦点を当て、欧州気候法達成に向けた民間資金調達のための開示枠組みの有効性を検証。罰則を含む強力な執行が重要とし、現行規制は効果的と結論づける。

Xiulu Huang, Yuhui Chen, Rui Zhu +1

本研究は、ESGレピュテーションリスクが企業のグリーンM&A活動を抑制することを実証。資金調達制約の増大や規制圧力の強化など、その影響を強める条件も特定。CEOの環境バックグラウンドや企業の財務状況による差異も分析。

Federica Doni, Lucio Masserini, Zeila Occhipinti +1

本研究は、イタリアで2012年に導入された合法性格付け（LR）が企業の負債コストと資金調達に与える影響を分析。3,905社の非公開企業データと傾向スコアマッチングを用い、LR取得企業は外部資金調達が容易になり、負債コストが低下することを確認。サステナビリティ評価の実際のメリットを示す。

Qiong Zhang, Zhihong Mao

2011年から2020年の中国A株上場企業データを用い、デジタルトランスフォーメーションがグリーン全要素生産性（GTFP）を促進することを実証。イノベーション能力と会計透明性の向上、資金調達摩擦の低減が経路であるが、厳しい環境規制は特にグリーン技術効率変化（GTEC）を通じてその効果を弱める。非国有・産業・高排出企業で効果が顕著。

T. Zwane, A. Ogunsola

本研究は1990〜2023年のBRICS諸国を対象に、地政学的リスクが再生可能エネルギー移行に与える負の影響を実証。政策の不確実性は特定条件下で再生可能エネルギー消費を促進する一方、投資には阻害要因となる。為替変動は再生可能エネルギー投資に正の影響を与えるが、人口増加は移行を妨げる。BRICS諸国の協調した政策対応が重要と提言。

B. Lin, Jinhan Li

本論文は、BRIを国際協力の自然実験として捉え、121カ国の2000-2022年のパネルデータを用いて水力発電と炭素排出への影響を分析。差分の差法により、BRI参加国は非参加国と比べて水力発電が15.2%増加、炭素排出が約3.3%減少することを発見。技術効果と規模効果が媒介し、中所得国で効果が大きい。

Liangyu Jiang, Ye Xuan, Kerong Zhang

この研究は、中国A株上場企業の2011-2022年のデータを用いて、デジタルトランスフォーメーションが企業のESGパフォーマンスに与える影響を分析。結果、デジタルトランスフォーメーションはESGを有意に向上させ、特に国有企業、高汚染企業、成熟企業で効果が顕著。そのメカニズムとして、イノベーション能力の向上、経済政策介入の緩和、内部統制の改善が確認された。

Zhongzhi Xie, Aswin Aaron

本論文は、2010～2022年のASEAN諸国を対象に、FinTech、再生可能エネルギー消費、人的資本が環境持続可能性に与える影響を分析。新たなPCA駆動型FinTech複合指標を構築し、二段階システムGMM推定を用いて内生性や未観察異質性に対処。結果、FinTech、再生可能エネルギー、人的資本はCO2排出を削減する一方、経済成長は環境圧力を高めることを示した。デジタル金融とクリーンエネルギーへの移行が環境持続可能性を促進する証拠を…

Xiaofei Li, T. Schmid

本研究は、資源依存8カ国（2004-2021年）の消費ベース炭素排出（CCB）の要因を分析。GDP、化石燃料消費、鉱物レント、貿易開放度は排出を増加させる一方、再生可能エネルギーとグリーンファイナンスは有意に抑制する。政策含意はSDGsやパリ協定に関連。

Deeksha Srivastava, Priyansh Gupta

本稿はインドのグリーン投資の現状と課題を概観し、再生可能エネルギーや持続可能な交通、農業などの分野をレビュー。政策の一貫性や資金調達の不足、技術的制約が障壁であると指摘し、グリーン投資が雇用創出や気候目標達成に寄与する可能性を示す。