論文・プレプリント

G. Nerlekar, P. Minde

本レビューは、乾式壁石膏廃棄物粉末とセラミック廃棄物粉末をコンクリートに利用する研究をサステナビリティの観点から概観する。廃棄物削減と資源効率向上の可能性を議論し、建設分野での循環経済への貢献を論じている。

J. Puerto, Sandra Uribe, Gilmer Hernández

pH制御ソルゲル法で合成したナノシリカがセメントペーストの性能に与える影響を評価。pH9で合成したナノシリカは高い比表面積とコロイド安定性を示し、0.4wt%の低添加量で3日圧縮強度を61%向上、水和反応を促進した。XRD分析でポルトランダイト含有量22%減少を確認。早期強度向上によりクリンカ置換戦略が可能となり、炭素フットプリント削減に貢献する可能性がある。

M. Gierbienis, Ł. Łukaszewski

本論文は、ポーランドの教育施設を事例に、CLT（直交集成板）とコンクリート技術のライフサイクル評価（LCA）比較を行った。気候変動と都市化の影響下で、持続可能な建材としての木材の優位性を評価し、CLTが低炭素で環境負荷の低い選択肢であることを示した。EU規制の強化に伴い、環境配慮型材料への需要が高まる中、本分析は建設業界の脱炭素化に貢献する。

M. J. Oliveira, M. Pinheiro, Mateo Vergara

本研究は、建築物の体化炭素（EC）を評価するための実践的な枠組みを提案する。ポルトガル・ファロの集合住宅を対象に、サプライチェーン段階（A1-A4）の炭素量を定量化し、構造材料が全体の75%以上を占めることを明らかにした。データの代表性が結果に大きく影響することを示し、地域固有の環境宣言（EPD）を活用した信頼性評価手法を提供する。

S. Saranya, K. Chandrasekar

本レビューは、AI技術（機械学習、予測分析、IoT等）がサプライチェーンの持続可能性（炭素排出削減、廃棄物削減）と運用効率向上に寄与する点を体系的に整理。需要予測、在庫管理、物流最適化、トレーサビリティ強化等の事例を基に、統合フレームワークを提案。AI×GXの実務応用に示唆を与える。

Husam Ananzeh, Huthaifa Al-Hazaima, Ruaa Binsaddig +3

この研究は、英国FTSE350企業を対象に、温室効果ガス（GHG）排出量（Scope 1・2）が企業価値に与える影響と、グリーン投資がその影響を緩和する効果を分析。外部保証やCSR委員会の存在が、グリーン投資の価値創造効果を強化することを実証。パネルデータ（2017-2024年）を用い、企業価値の指標としてエンタープライズバリュー、株主価値、株価純資産倍率を採用。

Dechun Wang, Hao Ding

本研究は、2000～2023年の5つの新興経済国を対象に、公的再生可能エネルギー投資（グリーンファイナンス）が健康アウトカムに与える影響を検証。平均寿命との頑健な関連は見られず、5歳未満死亡率への効果は弱く、COVID-19期間で変化。CO₂媒介経路も支持されず、グリーンファイナンスだけでは健康効果は限定的で、補完的な投資が必要と結論。

C. Spulbar, Mihai Cătălin Dupir

本論文は、2001〜2025年のWeb of Science収録文献を対象に、気候変動下のグリーンファイナンス研究の進化と構造を計量書誌学的に分析。2016年以降の急成長、東アジア・欧州中心の国際共著ネットワーク、グリーン投資の成果・エネルギー転換・金融安定性の3大クラスターを特定。フィンテックやAIの台頭など新たな研究方向も示した。

Sampurna Paudel, Barun Gyawali, Sandip Paudel +1

本研究は、グリーンファイナンス、デジタルトランスフォーメーション、ESGの3領域の交差点に関する初の包括的な計量書誌学的分析を提供する。Web of Scienceから121件の論文を分析し、2025年に49件と急増する出版傾向、1論文あたり平均28.38の被引用数を確認。7つのテーマクラスターを特定し、新興国（中国、中東）が研究フロンティアを牽引していることを示す。

S. S. Akadiri, A. A. Awosusi, S. Aldawsari

本研究は、ナイジェリアを対象に1990Q1～2023Q4のデータを用いて、金融機関の効率性がCO2排出に与える影響を、再生可能エネルギー消費、所得、エネルギー使用の媒介効果とともに検証した。ウェーブレット分位回帰を用いた分析の結果、金融効率は中長期的に排出削減に寄与すること、その効果は再生可能エネルギー支援時に強まることが示された。所得とエネルギー使用は排出を増加させる要因となる。

Vugar Mehdiyev, A. Musayev, Tamar Orjonikidze

本研究は2010～2023年のアゼルバイジャンを対象に、グリーンボンド、ESG融資、再生可能エネルギー金融がCO2排出に与える影響をARDLモデルで実証分析。グリーンファイナンス指数1%上昇で排出0.314%減少、ESG融資で0.202%減少、再生可能エネルギー比率で0.482%減少。誤差修正項は年58%の調整速度を示す。

J. B. Hamal, Laxman Kandel, Deepak Raj Kandel

本論文は、ネパールの銀行セクターにおいて、グリーンファイナンスが持続可能なビジネスパフォーマンスに与える影響を、CSRの媒介効果を通じて検証した。PLS-SEM分析の結果、グリーンファイナンスは直接的に持続可能性を向上させるが、CSRを介することでその効果が強まることが示された。調査対象はカトマンズの銀行従事者391名。

Richard Sagor Mitra

本論文はバングラデシュのグリーンバンキング政策の進展と実績を包括的に分析。2023-2024年の四半期データに基づき、グリーンファイナンスの急成長（QoQ27.2%増）と銀行間での実施格差を明らかにした。規制執行の弱さやグリーンプロジェクト需要不足などの課題を指摘し、政策的含意を提示。

Y. Laguta, I. Burko, S. Hromyak +2

本研究は、2022～2025年のデータを用いて持続可能な債券（グリーン、ソーシャル、サステナビリティ、サステナビリティリンク）の発行動向と相関関係を分析した。記述統計とピアソン相関分析の結果、グリーンボンドとサステナビリティリンク債に逆相関、グリーンとソーシャル・サステナビリティ債に中程度の正相関が確認されたが、多くの相関は統計的に有意でなかった。これは持続可能な債券市場のセグメントが独立した動態を持つ可能性を示唆する。

Abir Sen Gupta, S. M. Sayem, Nahida Sultana +2

本研究は、企業のグリーン経済成長を促進する要因を、自然資源ベースビューと生態学的近代化理論を用いて分析。グリーンイノベーションは直接的な効果を示さないが、グリーン税、グリーン気候金融、ESG実践、グリーン能力は有意な直接効果を持ち、グリーン能力が媒介役割を果たす。新興国文脈での調査結果は、企業や政策立案者に実践的示唆を提供する。

Aminat Oyiza Musa, J. M. I. Yarboe, D. A. Undie +3

本レビューは、微生物技術（Pseudomonas, Bacillus, Cupriavidus necatorなど）を利用したバイオレメディエーション、バイオプラスチック、バイオ燃料、炭素回収について概説する。遺伝子工学による機能強化やコスト削減の可能性を示す一方、スケーラビリティと安全性の課題を指摘する。

Hongyu Chen, Da Wei, Wenji Pi +9

本研究は、多孔質炭素材料を用いたCO2とH2Oの共吸着挙動を分子レベルで解明した。官能基導入により、高圧下での吸着性能が変化し、特にG-C3-Pは高湿条件下でも高いCO2吸着能を維持する。水分子のクラスタリング効果が吸着機構に重要であることを示した。

M. Q. Aldayyeni, U. Alameedy

本論文は、CO2鉱物化におけるpH上昇剤として、カセイソーダ（NaOH）とソーダ灰（Na2CO3）の性能を高圧条件下で比較した。NaOHは瞬間的なpH上昇と高いCO2吸収効率（95.52%）を示すが、コストと腐食性が課題。一方、ソーダ灰は吸収効率が低く（72.45%）、高圧での性能向上は限定的だが、コストが30-40%低く輸送が容易。最適温度は40-60℃、撹拌速度300rpmで、両者にトレードオフがある。

Xiyue Cao, Xujiang Qin, Yanqiu Zuo +2

本レビューは、炭素排出管理におけるAIの活用を、モニタリング（衛星・センサー・ML）、予測（深層学習・アンサンブル・統計学習）、削減（産業最適化・エネルギー転換・交通・建設・CCUS）に分けて包括的に整理。データ、モデル、応用各層の課題と解決策を分析し、政策・実務に資する統合的フレームワークを提案する。

Seungyeol Lee

本レビューは、カルシウム系鉱物炭酸化によるCO2の永久固定（人工石灰石合成）の最新研究を包括的に整理。天然鉱物と産業副産物の原料比較、直接・間接反応経路、転換率・エネルギー消費・CaCO3多形制御、技術経済性・環境評価、大規模展開の課題を論じる。大気CO2除去（CDR）としての位置づけとCCS/CCUとの差異も明確化。