論文・プレプリント

Fateh Belouadah, Hassan Ali Alqahtani, Howaida Mohamed Fadol Mohamed +3

サウジアラビアの非金融上場企業67社を対象に、ESG開示が企業価値（トービンのQ）に与える影響を動的GMMで分析。ESG開示は企業価値を有意に向上させる一方、負債比率は負の効果を持つ。取締役会の独立性は負債の負の影響を緩和するが、ESG開示の効果は増幅しない。サウジ株式市場の2021年ESG開示ガイドラインを踏まえた初の包括的研究。

Neha Wankhede, Dr. Namrata Deshmukh

本研究は、インドのREITにおけるESG報告の実践、枠組み、課題をレビューした。複数のREITの開示を分析し、企業レベルではガバナンス構造が一貫性向上に寄与するが、REIT固有の標準化が不足していると指摘。グリーンウォッシング防止と投資家意思決定支援には、規制強化とセクター別ガイドラインが必要であると結論付けた。

Tho Hoang Nguyen, Loi Huynh, Nha Minh Nguyen

ASEAN6カ国（インドネシア、マレーシア、シンガポール、フィリピン、タイ、ベトナム）の2806社を対象に、グリーンイノベーション能力（GIC）とESG格付け（ESGR）が企業価値に与える影響を分析。エネルギー転換（ETR）の調整効果も検証した結果、GICとESGRは企業価値を高めるが、その効果は国や変数間の相互作用に依存することが判明。実務・政策への示唆を提供する。

Rozilah Shabor Rameli, Ahmad Shahrul Nizam Isha, Paras Behrani

本研究は、マレーシアのエネルギーセクター上場企業を対象に、ESGパフォーマンスとCO₂排出原単位の関連を調査した。2018〜2024年のパネルデータを用いた回帰分析の結果、ESGスコアと排出原単位に負の相関が確認され、特に環境（E）の要素が最も強い関連を示した。これは、ESG統合による脱炭素化の実践的示唆を提供する。

P. Stetsiuk

本論文は、企業投資プロジェクトの評価にESG基準を統合する理論的・実践的側面を考察する。従来のNPVやIRRなどの動的手法はESGリスクを十分に考慮できないと指摘し、ESG持続可能性に応じた割引率調整やキャッシュフロー修正を提案する。持続可能な金融への適応を目的とする。

(著者不明)

本論文は、ESG原則の金融市場への統合が持続可能性を戦略的金融資産へ変容させた現象を批判的に分析する。企業がESGシグナリングをレピュテーション管理に活用しつつ、積極的な税計画と財務工学を行う実態を、制度理論や正当性理論を用いて解明。ポストBEPS時代においても規制裁定が残存し、より洗練されたシャドーキャピタリズムが生じていると主張。

Risna Wijayanti, T. A. Masron, Zelfi Nur Azizah +2

本研究は、知的資本(IC)と持続可能な金融(SF)の関係を調査し、それらが動的財務パフォーマンス(DFP)に与える影響をマッピングする。2015～2024年の532のScopus論文を分析し、COP26やEUタクソノミー後の研究増加、ESG・イノベーション・レジリエンスへのテーマシフトを特定した。ICとSFの相乗効果がDFPの重要な推進要因であることを示す。

Wiwik Utami, Erna Setiany, Rieke Pernamasari +1

インドネシアのヘルスケア企業を対象に、知的資本（VAIC）とESGスコア、炭素排出開示（CEDI）が企業価値（MVA）に与える影響を分析。VAICのみが有意な正の効果を示し、ESGとCEDIは市場価値に影響を与えなかった。これは、新興国ではサステナビリティ開示がまだ株主価値に結びついていないことを示唆する。

P. Catalfo, Daniele Virgillito, C. Ledda

本論文は、イタリアの中堅製造・技術サービス企業を対象に、心理社会的リスク（業務関連ストレス）とESG報告の統合を検討した事例研究である。Stress-ESG Business Impact Frameworkを提案し、組織の健康指標と事業影響を結びつけることで、ESGマテリアリティ評価や開示の進化を支援する。

K. A. Popov, Ekaterina A. Pischikova

本稿は、ロシアの大手上場非金融企業56社のパネルデータを用いて、独立取締役の特性が自主的なESG開示に与える影響を分析。女性独立取締役の存在や外国人社籍の独立取締役の比率が高いほどESG開示が促進される一方、技術的専門性を持つ独立取締役の比率が高いと開示が抑制されることを発見。MBAや学位の効果は見られなかった。

Suci Ramadhani, Mukhzarudfa Mukhzarudfa, Wiwik Tiswiyanti +1

本研究は、2021年～2024年のインドネシア証券取引所（IDX）上場企業の運輸・物流セクターにおけるサステナビリティ報告の質を分析。114のGRI指標を用いた二値スコアリングにより、ASSAが最高、GIAAが最も改善、AKSIは低水準に留まることを示した。

Chakanetsa Patrick Korera, Elia Madondo

本研究は、南部アフリカ開発共同体（SADC）の10証券取引所に上場する99社を対象に、ESG開示格付けと財務業績の関係を分析。ガバナンス開示が最高スコア（平均4.38）、環境開示が最低（3.93）で、上位四分位のESG企業は平均ROA18.2%（下位は9.7%）と、ガバナンススコアと収益性に強い正の相関を確認。統一的なESGフレームワークの導入を提言。

Aso Abdullah, Khaoula Omhand, Aminul Islam

英国FTSE350企業を対象に、監査委員会とサステナビリティ委員会の構成がESG開示の質に与える影響を検証。パネルデータ分析の結果、各委員会属性は開示の質と正の関連を持つが、両委員会の相互作用により一部属性の効果が増幅または減衰することを示した。

Moses Nyakuwanika

本研究は、ジンバブエ企業が気候政策の不確実性の中で環境管理会計(EMA)と気候リスク開示をどのように活用しているかを探る。半構造化インタビューを通じて、経営者は政策不確実性を柔軟な予算編成や環境パフォーマンス監視の必要性と解釈していることがわかった。EMAは環境コストの可視性向上に、気候リスク開示は組織の正当性強化に寄与すると認識されている。定性的で文脈依存の洞察を提供し、新興国における持続可能性会計研究に貢献する。

A. Bykov

本論文は銀行セクターにおけるESG統合の主要な方向性を特定し、環境・社会・ガバナンス要素を業務プロセスに組み込む際の課題を分析する。グリーン・トランジションファイナンス、ESG融資、借り手のESGスコアリング、サステナビリティ開示、モニタリングのデジタル化が重要な方向性として挙げられる。また、評価手法の不均一性やグリーンウォッシュリスクが制約要因であると指摘。

Dana Chabová, Emília Palkechová, Nina Majerovičová +1

本論文は、ラテンアメリカ・カリブ海地域におけるESGフレームワークの不平等発展への影響を批判的に分析。持続可能な金融の拡大が貧困や不平等、気候脆弱性と共存する現状を指摘し、ESGが公共規制の代替ではなく、権利ベースの説明責任や分配的マテリアリティを組み込んだガバナンス基盤として機能すべきと主張する。

Nouran Nabil Abdelsalam Mahmoud Ellelly, Laila Aladwey, Abdelmoneim Bahyeldin Mohamed Metwally

本研究は、新興市場の非金融企業を対象に、租税回避と債務コストの正の関係を実証し、ESG開示がこの関係を緩和することを示した。高いESG開示は透明性を高め、債権者の懸念を軽減する。PCSE、固定効果、GMM推定を用いて頑健性を確認した。

Muniru Sewanyina, Jackline Abenaitwe, David Nyambane

本レビューはSMEのESG開示に関する20論文を分析。規制圧力（CSRD等）とサプライチェーンの同調が主な推進要因であり、リソース不足や「グリーンハッシング」といった特有の障壁を特定。家族所有がESG情報開示の資本コスト効果を緩和することを示した。SME向け段階的規制とデジタル報告ソリューションを提言。

Henry Emife Monye-Emina, Samuel Umanah

本研究はナイジェリアにおけるサステナビリティ報告とESG保証の現状を概念的にレビューする。規制環境や課題、トレンドを分析し、専門知識不足や執行の弱さが保証の普及を妨げていることを指摘。標準化された枠組みの必要性を提言。

Anna Maria Moisello, Pietro Gottardo, Giovanna Gavana

本研究は、欧州上場非金融企業を対象に、取締役会のジェンダー多様性（BGD）が家族企業のESG開示に与える影響を、国民文化の調整効果に着目して分析。結果、権力格差や男性性の強い文化ではBGDの効果が減衰し、個人主義や不確実性回避の高い文化では促進されることを発見。家族企業は非家族企業より文化の影響を強く受ける。