論文・プレプリント

Yao Yuan, Qinhe Guo, Min Chen +6

建築断熱用硬質ポリウレタンフォームに、界面設計したt-TiO2@SA-Coナノハイブリッドを導入し、微細気泡構造を保ちながら放射冷却機能と防火性を付与した研究。太陽反射率は68.5%から83.4%へ向上し、大気窓放射率96.9%、最大13.1℃の屋外冷却差を実現。ピーク発熱速度・総発熱量・総発煙量を大幅低減し、圧縮強度も向上。EnergyPlusシミュレーションで冷房エネルギー需要と運用CO2排出の削減効果を示した。

Katherine Brookfield, Avtar Singh Matharu, Nicholas Pleace +3

英国の住宅建築において、オフサイト建設とバイオベース建材の組み合わせが低炭素・高品質な住宅を迅速に供給しうるにもかかわらず普及が進まない理由を、業界幹部へのインタビューとフォーカスグループで探った研究。主要な障壁として、支援的でない政策・規制、住宅建築における不適切な調達モデル、断続的な住宅需要パイプラインが挙げられた。一方、プレハブ麻ブロックや木質フレームなどバイオベース建材のオフサイト住宅への統合には前向きな見方が多く、政策と実務へ…

Beom-Jun Kim, Hansol Lim, Ki-Hyung Yu

韓国の戸建住宅で電気ボイラーを空気熱源カスケードヒートポンプに更新した実測研究。エネルギー31.5〜57.7%削減、暖房費16.5〜46.6%削減、投資回収7.95年を確認。一方、部分負荷性能低下と系統炭素強度0.4747kgCO2/kWhにより年間CO2はガスボイラーを0.1%上回る逆転が生じた。COP2.22以上・系統350gCO2/kWh未満・PV導入が絶対的削減の条件と導出。

Avi Friedman

建築分野が世界のCO2排出・廃棄物の約40%を占めることを踏まえ、住宅建築で利用可能な持続可能建材をライフサイクル原則に基づく評価枠組みで比較した研究。断熱コンクリート型枠(ICF)、構造断熱パネル(SIP)、エンジニアードウッド(EWP)、再生骨材コンクリート(RCA)、セルロース断熱材を、内包炭素・再資源化性・資源効率・耐久性の観点で評価。EWPは低内包炭素と耐久性・循環経済性のバランスに優れ、SIPとICFは運用エネルギー性能の改…

Zijie Ling

中国広東省のリチ林由来菌糸体を結合材とし、稲わら・木屑・トウモロコシ芯・ラテライトを混合した低炭素複合レンガを開発。最適配合は非耐力壁に求められる圧縮強度と優れた断熱性を両立した。ライフサイクル炭素会計と地域サプライチェーンの経済分析により、炭素削減効果とコスト競争力を実証し、循環経済型普及経路を提示する。

Alireza Moghayedi

南アフリカで実装した再生型アフォーダブル住宅の実証研究。バイオ素材の外皮、分散型エネルギー・水システム、生産的景観、適応的モニタリングを統合し、運用モニタリング・ホールライフ炭素評価（WLCA）・ライフサイクルコスト評価（LCCA）で評価した。エネルギー・水需要、ホールライフ炭素、ライフサイクルコストを大幅に削減しつつ、熱的快適性と気候変動下のレジリエンスを維持した。従来型・ネットゼロ住宅から再生型住宅システムへの移行枠組みも提示する。

Kaushik, Amit

イングランドNHSの施設エネルギー・炭素性能を全国ベンチマークする論文の再現用Pythonコード。2018/19〜2023/24のERICデータ（9,107サイト年、229トラスト）を再構築し、気象データと結合。炭素強度変化の4要因分解、回帰、空間自己相関、2040年までの予測を再現する。

James Latham

イングランドの短期賃貸（STL）が集中する海岸都市ウィットステーブルを対象に、STLが地域の家庭部門脱炭素化に与える影響を質的・空間的手法で分析する研究。インタビュー、参与観察、フォーラム分析、QGISマッピングを組み合わせ、STLが改修（レトロフィット）を困難にする社会的・空間的・規制的要因を探る。初期結果は、STLの集中が脱炭素化を複雑化させ、所有の断片化や地域の緊張が改修意思決定を左右する可能性を示す。

Dongsheng He, Jinhua Xu, Yanhong Fu +3

低品位リン鉱石の品位を高めるため、脱炭素化を強化した浮選プロセスの研究。選鉱工程のエネルギー・薬剤効率改善を通じ、資源処理の環境負荷低減を狙う。抄録がなく詳細な成果は不明。

Binu B.S.

COP28の横断的テーマに沿った住宅コミュニティの包括的改修ソリューションを提示し、ネットゼロ達成への道筋を示す研究。既存住宅の省エネ改修を通じたエネルギー効率改善と脱炭素化を扱う。要旨がなく詳細は不明だが、建築・住宅分野のGX実践に資する内容とみられる。

P. H. Bindu, Swati Agrawal, R. R. L. Birali

本レビューは、もみ殻灰（RHA）を用いた低炭素セメント系材料の設計において、材料科学とAI/MLを統合する枠組みを提案する。RHA性能を左右する多数の相互作用因子を整理し、特徴量設計・説明可能・不確実性対応・物理情報MLの重要性を論じる。RHA特性評価→予測モデリング→検証→耐久性・寿命→LCA多目的最適化という統合フローにより、試行錯誤から知的設計への移行を目指す。

N. C. Kayaçetin

EUグリーンディールとFit-for-55を背景に、建設業の脱炭素化には建材のエンボディドカーボン削減が不可欠である。本研究は、9R戦略やCircular Builtなどの既存枠組みを踏まえ、バイオベース建材（特にヘンプ系）を評価する多基準フレームワークを構築し、トルコの代表的なオフィスビルで従来材と比較した。その結果、ファサード材で環境影響を約50%削減できる可能性を示した。

Seyed Reza Samaei, ASSED NAKED HADDAD, James Riffat

建物の運用エネルギーと物理的劣化を独立扱いする従来モデルに対し、構造・外皮劣化・熱負荷記憶を連成する確率的デジタルツインを構築。実オフィスビルの2016年時間別電力データで検証しR2=0.933を達成。25年参照シナリオで双方向連成によりライフサイクル電力・炭素が約16%増加し、CSEI指標が17.58年で非負に転じることを示した。

Seyed Reza Samaei, ASSED NAKED HADDAD, James Riffat

本研究は、劣化とエネルギーの連成ダイナミクスを考慮した不安定性制約付きライフサイクル改修最適化フレームワークを提案する。連成状態固有値指標(CSEI)で不安定性を定量化し、リスク調整後ライフサイクルコスト・炭素・CVaR95を同時最適化する。12,000m²オフィス事例では、不安定性考慮戦略が期待コストを23.41%、炭素を6.28%削減し、不安定性曝露を99.8%低減した。コスト・炭素のみの評価では捉えられないリスク次元の存在を示す。

Chandan Aggarwal

本研究はネットゼロ炭素建築物を対象に、エネルギー消費、外皮性能、HVAC・照明負荷、温熱快適性、再エネ発電、炭素排出を分析・評価した。パッシブ設計と高効率システムによる需要削減効果、再エネによるオフセットを検証し、EUIや年間消費量、再エネ寄与率、炭素排出量などの指標を評価している。建物効率改善と炭素削減の機会を特定し、今後の建設におけるネットゼロ達成の実践的戦略を提示する。

Getahun Ayele Tessema, Prabhjot Singh Chani, E. Rajasekar +1

エチオピアの都市住宅を対象に、スマートメーターで校正したEnergyPlus運用モデルと地域化したcradle-to-siteの embodiエネルギー推計を組み合わせたハイブリッド枠組みを開発・検証した。ライフサイクルエネルギーは21,741.7〜24,660.7 MJ/m²で、運用エネルギーが68.4〜72.2%を占める。半乾燥地では冷房需要が31%増加する一方、温帯高地では6%にとどまり、気候別MEPSの必要性を示す。統合シナリオ…

Corinne Chaton, Samy Zitouni

フランス政府の住宅エネルギー改修計画を題材に、改修投資補助金が家計の投資・消費・貯蓄に与える影響を2期間2財モデルで分析。補助金は所得だけでなく改修費用や住宅の事前状態に依存させる「ターゲティング」が有効で、非金銭的副作用も政策効果の鍵となる。フランスの電気のみ利用世帯データで補正し、省エネ改修を促す補助水準を推定した。

Nazanin Moazzen, I. Muhit, Sergio Rodriguez

英国の代表的な戸建住宅を対象に、麻繊維・木質繊維・グラスウール・XPSの4種断熱材をEN15978/15804準拠のLCA・LCCで比較した。運用エネルギーが全ライフサイクル影響を支配し、断熱材間の差は軽微。一方で内包炭素（A1–A5）は麻繊維とグラスウールが優位だが、コスト差はほぼない。炭素削減の鍵は運用エネルギーの脱炭素化にあると結論づける。

Emine Derya Deniz, Ruveyda Komurlu

本論文は、米国とトルコのグリーンビルディング認証制度（YeS-TR）における材料基準を比較したレビューである。持続可能な調達、ライフサイクル評価（LCA）、embodied energy、廃棄物管理、低排出材料といった項目を検討している。米国は国際標準のベンチマークを重視する一方、YeS-TRはトルコの環境・規制文脈を反映した地域固有の基準を統合している点を明らかにし、地域事情が持続可能性の優先順位に与える影響を示した。

Windo Julioardi, Anton Mulyono Azis, Irayanti Adriant

インドネシアのボトル飲料水工場でDMAICを用い、手作業の運用報告をペーパーレス化した事例研究。事務作業量69.30%減、報告サイクル68.75%短縮、データ検索78.19%短縮、紙消費99.25%減を達成し、紙由来CO2も99.25%削減。DMAICが要件・原因・デジタル機能・ガバナンスを結ぶ socio-technical な枠組みとして有効と示した。