論文・プレプリント

Gaizka Ormazábal

サステナビリティ報告をめぐる関係者の分断を、信頼と信頼性の概念で橋渡しすることを狙う研究とみられる。要旨がなく詳細は不明だが、報告の質・信頼性を軸に開示実務と評価の接点を論じる内容と推察される。

Ramona Zharfpeykan, Paul Rouse

米国上場364社のGRI報告書2,184件（2018–2023年）を対象に、報告指標の属性（頻度、ステークホルダー焦点、情報の方向性・感度）をコード化し、企業の報告戦略を推定する枠組みを提示。開示量の増加は必ずしも開示範囲の拡大や包摂的な報告戦略を意味せず、同程度の開示量でも指標・ステークホルダーへの配分は大きく異なることを示す。制度・ステークホルダー・正当性理論の複数視点で評価することの重要性を強調する。

Md Khairu Amin Ismail, Syazwani A. Malek @ Abdul Malek, Azmahani Yaacob Othman +2

本研究は、マレーシア上場企業を対象に、グリーンタクソノミー整合性がESG開示品質を媒介して企業価値に影響する概念枠組みを提示する。シグナリング理論に基づき、マレーシア中央銀行のCCPTで文脈化されたタクソノミー整合性を信頼性メカニズムとして位置づける。ESG開示品質を、タクソノミー整合性を投資家に有用な情報へ変換する媒介経路として提案する。

Yingtao Lu

本論文はESG開示が新興市場企業のサプライチェーン強靭性を高める仕組みを、ステークホルダー理論・情報非対称性理論・動的能力理論から概念的に整理する。デジタル能力と制度環境を調整条件とし、開示が信頼構築・情報非対称性の低減・リスク識別を通じて強靭性に寄与すると論じる。実証データはなく、検証可能な命題を提示する理論的貢献である。

Nguyen Tan Dat, Nguyen Ngọc Quang, Nguyen Thi Phuong Dung +1

ベトナム上場製造業199社の2016〜2024年次報を用い、辞書ベースのESG開示強度（1000 n-gramあたり出現数）を構築。ROA・ROE・Tobin's Qとの関連を二方向固定効果と動学システムGMMで検証した。ESG開示強度とROEの負の関連のみが両モデルで頑健に残り、ROA・Tobin's Qの正の関連は動学モデルで確認されなかった。開示強度の財務的含意は成果指標とモデル仕様に依存することを示す。

Meiwen Bu, Siyi Zhang, Wanlu Wang

デジタル知能技術が「専精特新（SRDI）」企業の企業免疫（抵抗力・適応力・回復力）に与える影響を、中天科技を事例に分析した研究。デジタル知能技術はESG情報開示品質の向上を媒介経路として、リスク識別とステークホルダー対応の仕組みを強化し、企業免疫を高めることを示す。

Sarath Rathnayake, Chinasa Odo, Natasha Alvarado +5

デジタルヘルス技術（DHT）が医療の炭素フットプリント削減に与える影響を70件の研究で概観したスコーピングレビュー。多くは遠隔医療による移動由来のCO₂削減を評価し、全体として正の環境効果が示された。一方で電力消費やデバイスのライフサイクル影響という負の側面も指摘され、評価手法の標準化が課題と結論づけている。

Myroslav S. Malovanyy, Volodymyr Zhuk, Ivan S. Tymchuk +2

食品廃棄物の4つの処理戦略（飼料化、埋立、好気性コンポスト、嫌気性消化と消化液固形分のコンポスト化）を炭素収支分析で比較したレビュー。嫌気性消化と固形分コンポストの統合が最も高い資源回収と炭素変換を実現し、腐植物質に富む安定した有機肥料が得られることを示す。易分解性・腐植性・難分解性炭素画分が農学的特性を左右する点を強調する。

Rasmi M

AIのエネルギー消費推計が大きく食い違う理由を、何を数えるか（学習か推論か、運用か embodied か、炭素か水か）とどう数えるか（メーター、ソフトウェア追跡、計算ツール、LCA）に分解して整理したレビュー。有名な初期推計が運営者により88分の1とされた事例や、境界を広げると待機電力と製造が学習のフットプリントを約2倍にする測定研究、推論エネルギーがタスク間で3桁ばらつくことを示す。小規模モデル・ハード改善・時間立地別スケジューリング…

Leevesh Kumar

建設ライフサイクル（資材製造・輸送・現場活動・運用）全体の炭素排出予測に機械学習を適用する手法を概観する章。回帰・ANN・SVM・アンサンブル学習を比較し、非線形データへの適応性を検討。BIM・IoT・デジタルツインとの統合によるリアルタイム監視と意思決定支援の枠組みを提示し、ケース例と今後の課題を示す。

刘立文 LIU Liwen, Yifan Yang, Qing Wang

中国が2025年3月に鉄鋼業を全国ETSに組み入れたことを受け、炭素市場下での鉄鋼業の炭素削減効果をシステムダイナミクスで分析した研究。炭素価格が低炭素転換の核心的シグナルとして作用し、企業間の削減能力格差が構造調整を加速、電炉系短プロセス比率の上昇には政策と技術革新の両輪が必要と示す。需要側削減が「双炭」目標達成に最も有効で、過剰生産を直接抑制すると結論づける。

Ahmed K. Elnagar, E. Álvarez, Abdelkader Mohamed Sghaier Derbali

クラウド基盤・AI分析・ESG統合の相互作用を2018〜2025年の文献で系統的にレビューした研究。AI/MLがESG格付けやリスク評価、持続可能投資判断の精度を高め、クラウドがグリーンファイナンスの拡張性とエネルギー効率を支えることを示す。一方でデータ分断、グリーンウォッシング、アルゴリズムバイアス、規制の分断、AIインフラの環境負荷といった課題が残ると指摘する。

Simone Bonamano, Matteo Bellotta, Marina Pulcini +13

地中海の主要ブルーカーボン生態系であるPosidonia oceanica藻場を対象に、レクリエーション用アンカリングによる炭素蓄積損失を回避する取り組みを評価した。LIFE SeaForestプロジェクトは3つの保護海域で環境配慮型係留・持続可能なアンカリング管理・デジタルプラットフォームを導入し、10年間で累積5,000tCO2eq超の純排出削減（NER）を試算した。これは大気中CO2の直接削減量ではなく回避された潜在的炭素損失であ…

Bama Raja Segaran

本資料は炭素クレジットの整合性スクリーニングと監査可能性を扱う論文の補足パッケージである。Sentinel-2の処理スクリプト、NDVI集計、統計スクリーニング、Random Forest設定、相関分析コード、ブロックチェーン実証の記録を含む。Verra登録簿やPlanetScope画像は再配布許諾未確立のため除外され、部分的な再現性にとどまる。

Md Nahiduzzaman, A M Sakibur Rahman, Reduwan Ahmed Jihan

本論文は、太陽光とバイオマスを組み合わせたマイクログリッドにBECCS（バイオエネルギー炭素回収・貯留）を統合し、新興国において回避型・除去型の両方の炭素クレジットを生み出す可能性を検討する。分散型エネルギーと炭素除去を結びつけ、開発途上地域の脱炭素とクレジット供給の両立を狙う構想を提示する。

Muhammad Tayyab Naseer

本論文は、スペクトル分解と地質力学・構造堆積学的シミュレーションを組み合わせ、CO2の回収・貯留・利用（CCUS）とEGR（ガス増進回収）を統合的に評価する手法を提示する。貯留層の地質的制約を精緻にモデル化することで、持続可能なCO2貯留と炭化水素回収の両立を目指す。要旨がなく、詳細な知見は限定的。

Zexuan Gong, Pan Hui, Gang Zhao +6

銅基MOFの表面に疎水性のゼオライトイミダゾレート骨格（ZIF）シェルを形成し、湿潤条件下でもCO2を効率的かつ安定に捕集する材料設計を提案した研究。水分によるMOFの劣化を疎水シェルで抑え、実ガス環境でのCO2回収性能の持続性向上を狙う。CCUSの実装課題である湿分耐性に材料工学的に迫る内容。

Taehyeon Kim, Jeongsik E. Park, MinJeong Kim +4

海洋鉱化型CCUSで合成した棒状炭酸カルシウム（MRC）をポリプロピレンの機能性フィラーとして活用した研究。ステアリン酸表面処理により界面接着を改善し、30wt%添加で引張靭性2.3倍・ヤング率1.2倍を達成。放射冷却用途の光学特性も示し、LCA・TEAで炭素足跡最大35%・コスト26%削減を試算した。

Bokang Mpete, Migbar Assefa Zeleke, Kevin N. Nwaigwe

ボツワナの石炭液化（CTL）プラントから排出されるCO2を回収しメタノール合成に利用するCCUのテクノエコノミック評価。MATLABモデルで60〜95%の回収率なら年2.7〜4.3百万トンのCO2を転換可能と示した。水素と電力コストが主要な経済的障壁であり、CO2クレジットが収益に大きく寄与する。緑水素0.75USD/kg等の条件下でのみほぼ損益分岐に達する。

Gatis Verenieks, Tatjana Tambovceva, Gaļina Robertsone

廃棄物燃料を用いるセメントクリンカー工場に電化炭素回収を導入するケースを分析した研究。脱炭素ポテンシャルとコストを評価し、EU ETS制度下での経済的成立性を検討する。セメント産業の排出削減と炭素価格メカニズムの相互作用を示す実証的知見を提供する。