論文・プレプリント

Huang Qunchao

本論文は、再生可能エネルギー技術の急速なイノベーションがもたらす廃棄物問題とシステム脆弱性を倫理的観点から考察する。ハンス・ヨナスの責任原理やロールズの正義論を援用し、将来世代への負担転嫁を防ぐ「境界付き加速」の必要性を論じる。SDGsとの関連も示し、廃棄・リサイクルを含むライフサイクル全体でのガバナンスを提唱する。

Sobia Naseem

G20諸国を対象に、ICT、再生可能エネルギー消費、FDI、経済成長がCO2排出に与える非対称的影響を2000〜2022年で分析。DOLSとPMG-ARDLを用い、FDI・経済成長・ICTが排出を増加させる一方、再生可能エネルギーは削減に寄与することを示した。政策含意として、経済成長を損なわずにゼロカーボンを目指す実践を提言。

Boyuan Wang, Zhifeng Sun, Yongzhi Zhou +5

建築部門のカーボンニュートラルに向け、高比率PV導入時の源負荷不整合と輸出価値低下によるシステム全体とPV利用の利益乖離を解明。北京市の改修オフィスビルを対象に、熱性能向上・電化・PV容量拡大の3経路を比較し、システム総合利益率はPV拡大が最大、PV利用利益率は電化が最大と示した。ゼロカーボン実証プロジェクトで有効性を確認。

Zhangsen Dong, Xiao Li, Ruixin Xu +2

鄭州市の道路交通を対象に、CO2と大気汚染物質の統合評価フレームワークを構築。LEAPシナリオ分析により、二重炭素シナリオでは2030年に排出量がピークアウトし、既存政策比で20%削減可能と示した。EV普及とグリーン交通がCO2削減に有効で、充電インフラ需要も定量化。

Jingcheng Li, Tianyang Wang, Menggang Li +1

本研究は、中国の電力部門におけるグリーンファイナンスの効果を分析し、直接排出の削減効果がある一方で、ライフサイクル全体では排出が増加する可能性を示唆している。政策立案における包括的な排出評価の重要性を強調する。

Mbugua James Kamau, Waswa Gabriel Andati

アフリカの都市における気候変動、廃棄物、都市成長の課題に対し、バイオ炭を活用した自然基盤ソリューション（NbS）の有効性を体系的文献レビュー（78件）で評価。バイオ炭は土壌の浸透性を40-60%向上、汚染物質除去80%、CO2換算で2.5-3トン/トンの炭素隔離能を示すが、ガバナンスの断片化や規制・資金不足が普及を阻害。統合フレームワークを提唱し、循環型都市経済と気候適応への統合を提案。

Chih-Chun Kung, Clovis Awah, Philippe M. Heynderickx

本論文は水熱技術を用いた廃棄物発電の可能性を探り、バイオエネルギー生産、経済性、炭素オフセットの観点から評価する。廃棄物処理とエネルギー回収の統合による脱炭素貢献を検討している。

Peng Zhang

中国の農村電子商取引の低炭素化に向けた公共投資の優先順位を、AHP-TOPSIS法で評価。60人の専門家調査と感度分析により、技能・起業支援と低炭素物流投資が最も堅牢な選択肢と判明。所得成長と環境目標の両立を目指す政策立案に示唆を与える。

Pallavi H J, Shiva Kumar G, R. Shanthi Vengadeshwari +4

本研究は、竹およびココナッツ殻バイオ炭をセメント代替材として2%、4%、6%添加したコンクリートの性能を実験的に評価し、4%添加が強度・耐久性・施工性のバランスに優れることを示した。さらに、360サンプルのデータセットを用いて機械学習モデルで圧縮強度を予測し、ランダムフォレストが最高精度（R2=0.98）を達成した。低炭素建材としての可能性を示す一方、LCAによる環境便益の定量化が今後の課題とされた。

Niña Isabelle S. Castillo, Ariel Miguel M. Aragoncillo, B T Magadia +2

本研究は、再生骨材（RCA）と籾殻灰（RHA）を部分置換した低炭素コンクリートのゆりかごからゲートまでのライフサイクルアセスメントを実施。10%RHAと100%RCAの組み合わせでGWPを7.55%削減し、圧縮強度も確保。輸送や前処理を含む感度分析で結果の頑健性を確認し、循環型材料戦略の有効性を示した。

Aline Romboux, Sophie Trachte, Tom De Mil

本研究は、ベルギー・ワロン地域の気候・土壌条件に適した竹種の適応性を検証し、竹を断熱材として利用する可能性を探る。竹は成長が速く、木質繊維や粒状、複合材として利用でき、低炭素で循環型の改修に貢献する。研究は農業的検証、材料特性評価、建設技術開発、環境評価の4つの要素で構成され、竹の断熱材としての性能と産業実現可能性を評価する。

Andres A. Torres-Acosta

本研究は、低クリンカーコンクリートの耐久性を考慮したライフサイクル持続可能性評価フレームワーク（Relative LCSI）を提案。サービスライフ、GHG排出、コスト、維持需要を統合し、埋蔵炭素削減が耐久性低下で相殺される可能性を示す。18のコンクリートシステムを評価し、耐久性を考慮した低炭素技術の評価方法を提供。

Chengjiang Li, Xiu Gu, Quande Qin +4

アジア・欧州間の海運回廊では、バイオ燃料が短期的に最も有力で、温室効果ガス排出を31～47%削減できる。2040年以降は電解燃料が競争力を持つため、段階的戦略が有効。IMOネットゼロ枠組みに沿った政策提言。

Muzhan Lyu, Zhuohang Li, Rui Liu

本論文は、カーボンピークとカーボンニュートラル目標が高エネルギー消費産業の移転を促し、地域経済のレジリエンスに与える影響を分析する。中国の政策文脈を想定し、産業再配置と経済的適応力の関係を考察する。

Dabwiso Sakala

サブサハラアフリカの木炭生産がバイオーム別の炭素動態に与える影響を、動的植生モデルと機械学習を用いて評価。高バイオマス地域での炭素損失と回復期間の長期化、土地利用変化が主要因であることを示し、地域別の持続可能な戦略を提案。

Marcus Vinicius da Silva Neves, Alexandre Szklo, Roberto Schaeffer

本稿は、従来のEROIでは捉えきれない脱炭素化時代のエネルギー評価に対応するため、拡張エクセルギーに基づくエネルギー投資収益率（Ex-EROI）を提案する。熱力学の第一・第二法則を統合し、エネルギー品質とライフサイクル全体の資本・運用・環境コストを考慮する点が特徴である。脱炭素化、環境持続可能性、エネルギーアクセスと affordability を評価する強力なツールとして位置づけられる。

Enric Tello

本稿は、農業システムが環境危機の一因であると同時に解決策の重要な一部であると主張する。生態経済学の社会代謝と物質・エネルギー流会計を応用し、農業生態系を自然との共同生産として捉える。循環型エネルギー分析と多様なEROIを用いて、過去の太陽ベースの有機農業から化石燃料依存の農業を経て、21世紀の新たな太陽経済への移行を描く。

Mariusz Baranowski

本論文は、ポーランドの電力部門脱炭素化の複雑さを分析し、2040年までの発電構成の予測を評価する。石炭の割合が2015年の87%から2040年には9%に低下し、再生可能エネルギーが53%に拡大する一方、ガス火力の3倍増による炭素ロックインのリスクや、2030年以降の原子力依存の課題を指摘する。移行ガバナンスには、グリッドの回復力、エネルギー貯蔵、空間的正義の確保が重要と論じる。

Hamdi Khalfaoui

EU-27のパネルデータ（2015-2024）を用い、PSTRモデルでエネルギー転換と経済成長の非線形関係を分析。エネルギー生産性の閾値（4.956 €/kgoe）を下回ると効果は非有意だが、上回ると成長を促進。気候投資は独立した閾値ではなく、調整変数として作用し、成熟市場では代替効果が見られる。

Christian Mari, Francesco Causone, Simone Franzò

本研究は、イタリアのコンドミニアム管理者を対象に、再生可能エネルギーコミュニティにおけるアグリゲーターとしての役割を調査した。170人の管理者への調査に基づき、関与は中程度であるが不均一であり、教育レベルや技術的背景が意欲に強く影響することを示した。大規模組織の管理者ほど補完的ビジネスに積極的で、スケーラビリティには金銭的インセンティブよりも専門的スキルと組織能力が重要であると示唆する。