論文・プレプリント

Iwi Monica, Dewi Anggraini, Indrawati Mara Kesuma +1

インドネシア証券取引所上場の製造企業10社（3年分）を対象に、サステナビリティ報告書の開示（環境・社会・ガバナンス各側面）が資本コストに与える影響と、サステナビリティ保証の調整効果を分析。環境側面の開示は資本コストに有意な影響を与えるが、社会・ガバナンス・総合ESGスコアは直接的な影響なし。サステナビリティ保証は総合ESG開示と資本コストの関係を強化する。

Faaiqotun Nikmah Irsyani, Safira Permata Kristia Putri, M. Pandin

インドネシア上場企業を対象に、サステナビリティ保証、政府規制、ステークホルダー圧力がESG報告書の質に与える影響を分析。2020～2024年のデータを用いた重回帰分析の結果、これら3要因全てが有意な正の効果を持ち、特にサステナビリティ保証が最も支配的（β=0.919）であることが示された。ESG報告の質は内部メカニズムと外部圧力の相互作用によって決まることを示唆する。

Trilochana Dash, C. Sahoo

本論文は、2003年から2025年までのCSRと持続可能な開発に関する研究を計量書誌学的に分析。ESG報告、サステナビリティ報告、ステークホルダー・エンゲージメントなどのテーマの台頭を示し、CSR-SDが企業戦略に統合されつつあることを明らかにする。

L. Le

本稿は、ベトナムの非金融上場企業を対象に、取締役の海外経験（教育・職務経験）がCSR開示の程度と質に与える影響を実証分析した。2015～2019年の499社、1185の企業・年データを用いた結果、海外経験を持つ取締役が多いほどCSR開示が充実するという正の関係が確認された。本知見は、新興国におけるコーポレート・ガバナンスとサステナビリティ報告の向上に示唆を与える。

Z. Turdieva, Zhanat Bulakbay, L. Baituova +1

カザフスタンの銀行4行（ハリク銀行、バンク・センタークレジット、カスピ銀行、フォルテ銀行）を対象に、ESG基準の導入実態と効果を監査・評価。GRI、TCFD、SASB等の国際基準に基づき比較分析し、成果と課題を特定。欧州・アジアの事例を参考に、同国銀行のESG政策改善と規制当局への提言を提示。

Lailah Fujianti

本研究は、2021～2026年のDimensionsデータベースに基づき、グリーンアカウンティング開示（GAD）とサステナビリティ報告（SR）の研究協力構造とテーマ進化を計量書誌学的に分析した。VOSviewerを用いた共起分析、共著分析、組織・国別協力分析により、情報透明性、企業統治、ESG指標へのテーマシフトが明らかになった。米国が最多論文数、ガーナ大学が最も影響力のある機関であった。

Erwin Saraswati, Nurul Kamilina Febriyanti Samal, Roshni Ann George +1

本研究は、インドネシア上場企業を対象に、ESGリスクとサステナビリティ保証が資金制約に与える影響を分析。ESGリスクは限定的に関連するが、予想とは異なる方向であり、サステナビリティ保証は有意な影響を与えなかった。企業規模は資金制約を緩和することを確認。

Cody A. Hyman, Caitlin M. Landy, Jay C. Thibodeau

本稿は、個人廃棄物レポートを用いたESG報告の教育手法を提案する。学生は自身の廃棄物を追跡・報告することで、FASBの質的特性やESG報告の課題を体験的に学ぶ。パイロットテストでは参加者の35%が会計への興味が高まったと回答した。

Cida Ghosn, Georgia Warren-Myers, Christhina Candido

本稿はオーストラリアのREITを対象に、ESG報告と実際の行動の整合性を分析。報告の質と実行動のギャップを指摘し、不動産セクターにおけるESG実践の課題を示す。

Marisa Christy Neno, Maria Regina Sofie Daneswari

本研究は系統的文献レビュー(SLR)を用い、企業会計・報告におけるESG開示の進化を分析。結果、株主中心からステークホルダー中心へのシフト、透明性向上が確認された一方、規制の断片化、基準の差異、人材・技術面の課題も明らかに。調和と基準強化、能力開発が必要と結論。

Asep Yusup Mamun, Várallyai László

本論文は、開発金融機関(DFI)がESG統合を促進するメカニズムを系統的文献レビューと計量書誌学により分析。1996～2024年の826論文を対象に、持続可能性志向の金融商品、ESG連動融資、民間セクター関与、SDGs整合投資の4つのメカニズムを特定し、概念フレームワークを提案した。実証分析の不足やGlobal Southでのエビデンス不足が課題。

Vutri Anggraeni, Susi Sarumpaet

本研究は、インドネシア証券取引所に上場する鉱山会社33社を対象に、ESG開示が利益管理に与える影響を分析した。パネルデータ回帰分析の結果、ESG開示は利益管理に対して統計的に有意な影響を与えず、現時点ではESG報告が主に規制順守やステークホルダー期待への対応にとどまっていることを示唆している。

Bushra Mohd Zaki, Siti Nur Aqilah Ab-Wahab, Hock-Ann Lee +4

本レビューは、グリーンウォッシングがESG研究と実践に与える影響を、2020年から2026年までの3つのフェーズに分けて分析した。各フェーズで焦点が開示の信頼性からAIやデジタルガバナンスへと移行していることを示し、グリーンウォッシングが報告問題だけでなく、ガバナンス、財務、規制上の課題であると結論づけている。

Akinyomi Oladele John, Omokehinde Joshua Odutola, Bamwa Blessing (PhD) +2

本レビューは、ナイジェリアにおけるコーポレートガバナンスとサステナビリティ報告の関係を74の研究から系統的に分析。取締役会の独立性や多様性などのガバナンス要因は、開示の質を高めるが、規制の実効性や利害関係者の圧力に依存する。グリーンウォッシングや形式的な遵守の問題も指摘。

Mansi Ahuja

本研究は、デジタル金融変革とESG投資戦略の相互関係を概念的に検討し、テクノロジーが透明性と報告精度を向上させることで、責任ある投資エコシステムと企業価値評価の強化に寄与することを論じる。しかし、具体的なデータや実証分析は含まれない。

Hamza Aliyu, M. Muhammad, S. A. Modibbo +1

ナイジェリアの上場石油・ガス企業7社を対象に、社会的サステナビリティ開示と株価の関係を2015～2025年のパネルデータで分析。主成分分析で開示指数を構築し、パネル回帰の結果、開示の増加が株価上昇と統計的に有意に関連することを確認。Instrumental Stakeholder Theoryを支持する結果。

Wanda Adiawati Febriani, Laras Pratiwi

インドネシアの食品飲料製造企業を対象に、フリー・キャッシュフローとサステナビリティ保証がCSR開示の質に与える影響を分析。フリー・キャッシュフローは有意でないが、サステナビリティ保証は開示の質を向上させることを実証。ステークホルダー理論を支持。

Zahra Choirunisa, Neila Widiya Andini, Titiek Rachmawati

本研究はPT Indofood Sukses Makmur Tbkを対象に、サステナビリティ会計がESG報告品質に与える影響を分析した。定性分析の結果、環境・ガバナンス面では統合が進んでいるが、社会面の測定可能性が低く、報告の完全性と深みに課題がある。サステナビリティ会計の重要性を確認しつつ、社会的側面とデータ統合の強化を提言している。

Brisejda Zenuni Ramaj, Mirela Miti

本論文は、国際教育基準と継続的専門能力開発（CPD）がESG報告に必要な能力開発に与える影響を検討する。ESG報告の質向上には、標準化された教育とCPDが重要であることを示唆している。

Бобоева Гулнисо Рузмат кизи Бобоева Гулнисо Рузмат кизи Boboyeva Gulniso Ruzmat qizi, Bekniyazov Ajiniyaz Dauletniyaz uli, Worldly Knowledge Publishing Centre

本論文は、現代の会計システムにおけるESG報告の役割を検討し、その重要性と課題を明らかにする。比較分析と文献レビューにより、ESG報告が企業の透明性向上、リスク管理強化、投資家信頼向上に寄与することを示す。一方、報告フレームワークの標準化不足、データ収集の困難さ、専門能力の不足といった課題も指摘する。