論文・プレプリント

Stanitsas M.

電力購入契約（PPA）を通じた持続可能なエネルギー調達戦略を扱う論文。企業が再エネ電力を長期契約で確保し、Scope2排出削減や脱炭素目標達成にどう活用するかが主題とみられる。抄録がなく、具体的な分析手法や知見は本文確認が必要。

Babich V.

発電所の停止リスクに関する情報の非対称性が、ユニット連動型電力購入契約（PPA）の設計・価格にどう影響するかを理論的に分析した研究。売り手が停止確率を私的に把握する状況で、契約形態が効率性やリスク配分に与える含意を検討していると考えられる。再エネ調達や電力市場設計を考える上で示唆を持つ。

Sohani A.

建築一体型太陽光熱複合（BIPV/T）システムを通じて建物のネットゼロ目標を達成するための最新動向と将来展望を整理したレビュー。建物のエネルギー自給と熱回収を両立させる技術的可能性と課題を提示する。建物部門の脱炭素化における統合型太陽光技術の役割を論じる。

Nike Diah Agustin, Takuro Kobashi

インドネシア全38州を対象に、屋上太陽光発電（PV）とPV・電気自動車（EV）統合システムの全国評価を支援するデータセット。2024年と2060年の条件で、余剰電力の補償の有無を含む8シナリオを設定。屋上PVポテンシャル、エネルギー性能、技術経済性、運用CO₂削減、東ジャワ州の感度分析を収録する。

Hayibo K, Jamil U, Sadat SA +2

フロリダの柑橘産業はHLBにより9割超が崩壊した。本研究は、アジア柑橘キジラミを遮断しつつ発電も行う垂直型アグリボルタイック遮蔽壁を提案し、35エーカー農場で技術経済評価を実施。周囲フェンス型で20.34%、内部風防追加型で29.51%のROIを達成し、州全体で11.9GW・15.4TWhの電力を耕作地を犠牲にせず供給可能と示した。

Lach, Christopher, Hamdi, Maddy, Clack, Christopher T M +3

米国本土を対象に、NOAAのHRRR気象モデル出力を基に作成した郡単位・時間別の再生可能エネルギー発電プロファイルの公開データセット。陸上風力・洋上風力・固定傾斜太陽光について設備容量比（容量係数）で提供される。PUDLソフトウェアの入力データとしてFrictionless Data Packages形式で整理され、CC-BY-4.0で公開されている。

Benton, Brandon, Buster, Grant, Hassanaly, Malik +4

NRELが開発したsup3rは、敵対的生成ネットワーク（GAN）を用いて、粗い低解像度の入力から高解像度の風力・太陽光の時空間データを合成するソフトウェアである。再エネ導入計画や系統モデリングに必要な高精度資源データを効率的に生成できる点が貢献。

Prapanukool C.

屋根置き太陽光発電（PV）に蓄電池を併設し、Behind-the-meter方式で運用するPPA（電力購入契約）の設計手法を扱う研究。需要家敷地内で発電・蓄電・消費を最適化することで、再エネ調達とコスト低減の両立を狙う。企業の自家消費型再エネ導入やPPA契約設計の実務的示唆を含む。

Ekrem TOPARLAK

本論文は、Global Innovation Indexとその下位構成要素を技術革新の多次元指標として用い、EU諸国とトルコにおける再生可能エネルギー生産との関係を実証分析した。インフラと市場発展に関わる革新次元が再生可能エネルギー生産に正かつ有意な影響を与え、公共政策指標も支援的役割を果たすことを示す。特許やR&D支出といった単一指標に依存しない点が既存研究との差異であり、公共財政とエネルギー政策への含意を提示する。

Giulio Palomba, Marco Tedeschi

欧州32カ国を対象に、再生可能エネルギー消費・環境劣化・経済成長の相互関係を実証的に分析した研究。再エネ導入が経済成長と環境負荷にどう作用するかをマクロデータで検証し、エネルギー転換政策の設計に示唆を与える。抄録がなく詳細な手法・結論は不明。

Minoru Hosaka

本論文は、ドイツ旧西独農村部で見出された「価値保守（Wertkonservative）」などの保守的理念と再生可能エネルギー支持の親和性に着目し、それが日本の再エネ政策に応用可能かを検討する。東京住民へのアンケート調査を通じて、日本における保守的理念と再エネの親和性の有無を実証的に分析する。

Abdon Campos dos Santos, Toni Alex Reis Borges, Filipe Cardoso Brito +2

本論文はブラジルの電力セクターにおける余剰再生可能エネルギー取引の現行法制を批判的に検討する。特にLaw 14,300/2022が余剰電力のクレジット補償を認めるものの自由市場での商業化を認めていない点を指摘。Bill 4530/2019や2025〜2028年の制度改革を踏まえ、分散型発電クレジットを統合・効率化する「余剰再エネ商業化ユニバーサル化システム」を提案する。

Antonia Biebighäuser, Rafat Al Afif, Florian Pröll +4

ウガンダの低電化地域において、Arduinoベースのメイカースペース型研修が再生可能エネルギー教育の理論と実践のギャップを埋めるかを検証した。2024〜2026年の3回の研修に参加した42名の工学系参加者は満足度9.1/10、100%が推奨意向を示し、実践スキルへの自信も高かった。今後の展開として、電化指標と連動した多機関・比較研究の必要性を指摘している。

Mariia Holovchak, Nazar Podolchak, Veronika Karkovska

ウクライナの再エネ導入容量と実際の発電量の関係を、制度診断・近隣国ベンチマーク・容量実現指数（CRI）・容量不足比率（CDR）・k-meansクラスタリングで分析。2023年の再エネ比率は容量24.8%・発電18%でCRIは0.73と、ポーランド（0.59）やスロバキア（0.68）を上回り、容量と発電の整合性が特に弱いわけではない。しかし2024年夏のCDRは19.2%、エネルギー共同体スコアは脱炭素72%・市場56%・エネルギー安全保…

Wenting Wang, Jianxiao Wang, Yang Zou +4

本論文は、従来の風力タービンの効率限界（ベッツの限界）を超える高高度風力エネルギーの可能性を探る。高高度の強く安定した風を利用することで、発電効率と稼働率を大幅に向上させ、脱炭素化への貢献が期待される。技術的課題と経済的実現性について議論している。

Firdaus Firdaus, Mudarris Mudarris

インドネシアの大学建物の照明負荷に対して、HOMERシミュレーションを用いて系統連系太陽光発電システム（6.18kW）を設計・最適化した。年間発電量10,749kWh、設備利用率19.9%を達成し、年間300万IDR以上の運用コスト削減と二酸化炭素排出削減に寄与することを示した。再生可能エネルギー導入の実証事例として有用。

Akshay Jain, Usama Ahmed, Imran Shakir

本レビューは、サトウキビ廃液（ビナス）からのバイオガス生産技術を包括的に整理し、嫌気性消化プロセスや前処理技術、プロセス強化の最新動向を解説する。廃棄物管理と再生可能エネルギー生産を統合し、低炭素バイオエコノミーへの移行経路を示す。産業副産物の価値化と温室効果ガス削減の可能性に焦点を当てる。

Andrews Salakpi, Théophile Bindeouè Nassè, Bernard Bawuah

本研究は、サブサハラ・アフリカ47か国の1995〜2022年のパネルデータを用い、デジタル金融サービス（DFS）が環境持続可能性に与える影響を分析。DFSアクセスは再生可能エネルギー投資を通じて環境改善に寄与するが、利用のみでは効果が限定的。再生可能エネルギーはDFSの効果を増幅し、補完性が確認された。政策提言として、DFSを気候行動の手段と位置づけ、グリーン金融商品の統合を提案。

Dr. Praful Nandankar

本論文は、再生可能エネルギーシステムにおけるパワーエレクトロニクスの役割と応用を概説する。太陽光・風力などの変動電源を系統に統合するための変換器技術、効率向上、系統安定化への貢献に焦点を当てる。技術的課題と今後の研究方向も示す。

Pehlke, Thomas

本データセットは、Horizon EuropeプロジェクトSUREWAVEの成果であり、浮体式防波堤で保護された洋上浮体式太陽光発電システムの工学設計データを提供する。バルト海、地中海、北海の代表的な地点における気象海象条件、係留チェーン特性、カテナリー係留パラメータ、アンカーパイル寸法、接続荷重評価を含む。浮体式太陽光の研究・設計に有用である。