論文・プレプリント

AKPAN, Monday Sunday; SIMEON, Uwakmfonabasi Etim & OKPO, Sunday Asukwo

ナイジェリアの消費財企業を対象に、企業属性（規模・収益性・業種特性など）とESG開示の質との関係を検証した実証研究。抄録がなく詳細は不明だが、新興国におけるESG開示の規定要因を企業属性から探る点に意義がある。開示の質を左右する企業特性を明らかにすることで、規制設計や投資家評価の基礎資料となりうる。

Aisyah Larasati, Anwar Hariyono

インドネシアのポスト・パンデミック期製造業70社・350観測を対象に、成長機会とESG開示が利益反応係数（ERC）に与える影響を検証。成長機会はERCに有意な負の影響を与える一方、ESG開示・企業規模・レバレッジは有意な影響を示さなかった。調整済みR²は1.1%と低く、説明力は限定的である。

Slamet Wahyudi, Arief Fitrijanto, Djusmalinar Djusmalinar

インドネシア証券取引所上場の製造業72社・216観測を対象に、デジタルトランスフォーメーションとESG開示が財務報告品質に与える影響を、監査品質の媒介効果を含めて検証した。両者はいずれも監査品質を有意に高め、監査品質はデジタル化・ESG開示と財務報告品質の関係を部分的に媒介する。ESG透明性とデジタル化の強化が信頼性の高い財務報告に寄与することを示す。

Thi Quynh Anh D.

ESG評価が高い企業ほど、インサイダーによる株価つり上げ・売り抜け（ポンプ・アンド・ダンプ）の温床になり得るかを検証した研究。ESGスコアや開示の評判が不正行為の隠れ蓑として機能する可能性を問う。ESG格付・開示の信頼性を投資家がどう検証すべきかに示唆を与える。

Mirela Cristea, Raluca Mihaela Drăcea, Ina Nimerenco +1

LSEGデータベースから抽出した世界の上場エネルギー企業575社を対象に、ESGスコアとSDGs報告指標で捉えたサステナビリティと財務パフォーマンス（売上高・ROE・営業利益）の関係を分析。頑健回帰、一般化構造方程式モデリング、ベイジアンネットワークを組み合わせ、両者の関係は一様でなく単一の直接効果に還元できないことを示す。ESGスコアは観察可能な財務成果に近く、SDGs報告はむしろ企業の戦略的志向を反映する。

Hamidah Rosidanti Susilatun

PRISMA 2020に沿った系統的レビューで、インドネシア製造業における企業環境責任とエコ効率報告の関係を分析。対象10件の研究から、環境責任が環境パフォーマンス・企業評判・ステークホルダー信頼に寄与し、エコ効率報告が透明性・業務効率・開示品質を高めることを示す。持続可能なガバナンスが環境施策の実効性を強めることも確認した。

Upendra M. Bhojani, Shivam Kapoor

インドのBRSR義務化を背景に、タバコ企業のサステナビリティ報告の歪みを分析した論考。報告が「責任ある企業」という誤像を生み、製品のESG影響を過小評価し、業種特有の規制遵守を捉えていないと指摘する。規制当局主導のタバコ専用テンプレート策定と、ESG格付けからの除外または「有害産業」としての評価を提言する。

Korolo Akuboere Salome

ナイジェリア証券取引所上場70社（2010-2019年）を対象に、サステナビリティ報告の経済・社会・環境開示が企業業績（利益率・株価）に与える影響をパネル回帰で分析した。経済・社会開示は利益率と市場価値に有意な正の効果を持つ一方、環境開示はどちらにも有意な効果がなかった。著者は環境開示の遅れを指摘し、政府規制と開示品質の向上を提言している。

David Odhiambo Chiawo, Peggy Mutheu Ngila, Janet Ngombalu +4

ESGの普及後も残るグリーンウォッシュ、説明責任の不整合、社会的・環境的不公正、信頼低下といった課題に対し、10の価値（スチュワードシップ、説明責任、リーダーシップ、変革、共感、正義、コミュニティ福祉、誠実性、信頼、相互連結性）をESG報告に統合する価値基盤ESG（V-ESG）枠組みを提案する概念論文。金融・エネルギー・学界・政策・社会開発の多様なステークホルダーとの対話から優先価値を抽出し、SDGsへ対応付けた。文献レビューで測定指標…

Syed Quaid Ali Shah, Samirah Almutairi

サウジ上場銀行10行の2015〜2024年パネルデータを用い、FinTech開示とESG開示の関連を検証。FinTech開示は全体ESGおよび社会・ガバナンス項目と正に関連し、環境項目は取締役会独立性とサステナビリティ委員会を考慮した場合にのみ現れる。ただし環境項目の結果は推定量に依存し頑健ではなく、ガバナンス構造が両者の関係を条件付ける示唆的証拠にとどまる。

Yuxuan Han

中国A株企業の2019〜2023年の15,128件の観測データを用い、ESG総合指標およびE・S・G各次元が単位産出当たり炭素排出量に与える異質な影響を二方向固定効果モデルで検証した。ESG総合は炭素排出強度を有意に低下させ、G次元の効果が最も強く、E次元が続き、S次元は他次元を制御すると有意でなくなった。CATLと三一重能の比較ケースでは、CATLはサプライチェーン炭素管理と電池リサイクルでE次元の優位性を、三一重能は整備されたガバナ…

Patience Ote Ola, Isaac Sunday Oladele

ナイジェリア上場非金融企業60社・2016〜2025年のパネルデータ（600社年）を用い、ESG報告が企業価値（Tobin's Q）に与える影響を検証。環境・社会・ガバナンスの各報告はいずれもTobin's Qに正かつ有意な効果を示した（β=2.15、1.78、2.29）。ESG開示が市場評価に強く反映されることを示唆し、ESGを3 pillarに分解して分析した点が貢献。

Hamdouni A.

ESG開示が企業価値の創造にどう寄与するかを論じる研究。開示情報が投資家評価や資本コスト、企業の競争優位に与える影響を扱うとみられる。要旨がなく実証手法や対象は不明だが、開示インフラと価値創造を結ぶ論点はGX実務に直結する。

Irme Rafhan Ibrahim, Norzanah Mat Nor, S. Alwi

FTSE4Good Bursa Malaysia構成企業131社・497企業年（2021–2024）を対象に、ESG格付け・投資行動・財務パフォーマンス（ROE）の関係を企業規模が調整するかを検証。投資偏差×ESG×規模の3要因交互作用は有意でなく（係数−0.2231, p=0.300）、仮説は不支持だが無視できる効果との同等性も示せず結論は不確定。投資偏差はROEと正に関連し（b=0.7568, p=0.014）、大企業でより強い。規…

Gerry Tanto, Nicholas Kaneka Halim, Rita Juliana

アジア17カ国の非金融企業（2015〜2024年）を対象に、ESGパフォーマンスと投資非効率の関係を分析。ESGの高さは過剰投資の抑制を通じて投資非効率を低下させるが、過小投資との関係は有意でない。媒介分析ではエージェンシーコストと財務制約の双方が経路となり、特にエージェンシーコストの媒介効果が強い。開示よりもガバナンスに焦点を当てたESG施策が資本配分効率の改善に有効だと示唆する。

S. R. Miccoli, Tamara Menichini, Nicoletta Maria Strollo

世界最優秀職場2024のCEOレター24通を帰納的内容分析し、サステナビリティがコンプライアンスではなく長期価値創造・組織目的・人材育成・レジリエンスの物語として語られることを示す。8つのテーマクラスターを抽出し、女性CEOの2通を男性CEO群と比較して関係的・包摂的語りの傾向を指摘。女性CEOの著しい少なさ自体がガバナンス上の課題であると論じる。

C. Santos, P. Reyes, L. Torres

フィリピン上場156社・780社年（2018–2023）のパネルと監査専門家27名へのインタビューを組み合わせ、ESGパフォーマンスと監査遅延・監査報酬・非標準監査意見の関連を分析。ESG評価が高い企業ほど監査遅延が短く報酬が高く、非標準意見の確率が低い傾向。実務家はサステナビリティ技能不足、役割変化、規制の不確実性を強く指摘した。

Dijana Čičin-Šain, S. Valčić, Katarina Poldrugovac

ホスピタリティ業界のESG/CSRと財務パフォーマンスの関係を、事前登録済みの書誌分析とメタ分析で統合した系統的レビュー。95件の研究を精査し、23件・84効果量をプールした結果、全体相関はr=0.211だが、第三者ESG評価ではr=0.061（非有意）、自己申告CSRではr=0.353と測定手法に完全依存することが判明。ガバナンス次元は研究が乏しく（r=−0.023、5件）、分野最大の知的空白と結論づけている。

Emmanuel Babatunde OYEDELE

ナイジェリアの上場預金取扱銀行14行の2010〜2024年次報告書を用いたパネル回帰分析。監査委員会の財務専門性はサステナビリティ報告の質に有意な正の効果を持つ。監査委員会に女性議長がいること自体も報告品質を高め、財務専門性と報告品質の関係を有意に調整する。銀行には財務・会計専門家の登用と、規制当局には監査委員会のジェンダー多様性促進を提言する。

Ni Luh Putu Dita Silviani, Eka Ardhani Sisdyani

インドネシアESGQ-KEHATI指数の33社・132社年パネルを用い、企業統治機構と資産回転率がサステナビリティ報告の質に与える影響を、財務余力（FCF/売上高）の調整効果に注目して検証した。独立取締役比率・監査委員会・総資産回転率は報告品質を有意に高め、経営者持株は無影響だった。財務余力は直接的に品質を高めるとともに独立取締役・監査委員会の効果を強めるが、持株・回転率との関係は調整しない。資源の余裕が実効的なサステナビリティ監督を支…