論文・プレプリント

Noor Adwa Sulaiman, Ardianto Ardianto, Nadia Anridho +2

本研究は、ASEAN諸国（マレーシア、シンガポール、タイ）の非金融企業を対象に、ESGパフォーマンスと重要な監査事項（KAM）の開示との関係を調査。結果、ESGパフォーマンスが高い企業ほどKAM開示が増加し、グリーンウォッシングがこの関係を強化することを発見。規制執行の強い国ではその傾向が顕著であり、制度的文脈の重要性を示唆。

Caleb Boadi, Robert Osei-Kyei, Vivian WY Tam

本研究は、官民連携（PPP）プロジェクトにおけるESG報告の障壁と推進要因を系統的レビューにより明らかにした。主な障壁として、ESGのメリット理解不足、報告フレームワークの未標準化、コスト負担が挙げられ、推進要因として規制開示要求とプロジェクトパフォーマンス向上が特定された。多様なステークホルダーの利害調整がESG報告の透明性と堅牢性を左右する。

(著者不明)

本研究は、アジア9カ国（日本含む）の上場企業を対象に、ESG報告が時価総額に与える影響と、ホフステッドの文化次元の調整効果を分析。累積ESGスコアと時価総額の正の関係が確認され、個人主義、長期志向、不確実性回避、男性性が正に、権力距離が負に調整することを発見。新興市場では文化の調整効果が弱い。

Cruift Andika

本レビューは、ESG報告の財務会計への統合に関する進展、課題、政策的含意を整理。IFRS S1/S2、GRI、SASB等の枠組みは比較可能性を高めるが、地域・業種間の不整合が残る。AIやブロックチェーンによるデータ完全性向上とグリーンウォッシュ抑制の可能性、包括的なESG開示と財務パフォーマンスの正の関連を示す。標準化と規制強化の必要性を強調。

MOLDIR SHAIMERDENOVA, OLGA UZHEGOVA

本論文は、自動車産業におけるESG報告が企業の評判と投資家の信頼に与える影響を理論的・実証的に分析する。正当性理論とシグナリング理論に基づき、「評判-信頼ネクサス」モデルを提案し、開示の透明性（マテリアリティ、比較可能性、保証）がステークホルダーの認識と信頼に与える影響を検証する。自動車産業特有のサプライチェーンの複雑性と電化などの技術移行が重要な調整要因であることを示し、業界固有のESG-KPI指標やデジタルツイン活用などの実践的提言…

Achintya Ghayal

本研究は、製造企業の原価計算にESG要素（炭素価格、コンプライアンス費用、社会的投資等）を組み込んだ場合の財務報告への影響をシミュレーション分析。従来の会計と比較し、ESG調整により報告原価が20～30%増加、営業利益率が5～7ポイント低下する一方、環境・社会・ガバナンス指標の透明性が大幅に向上することを示した。感度分析では、炭素価格変動に対しても結果は頑健であり、排出量の多い部門ほど影響が大きい。

O. Tyvonchuk

本論文は、任意のサステナビリティ開示からESRSやIFRS S1/S2などの義務的報告への移行において、正当性理論が依然として有効な分析枠組みであることを確認する。ただし、新たな規制パラダイムでは、内部プロセスへの注意不足などの限界も指摘する。企業は実質的な戦略へ移行し、持続可能な開発目標への貢献を高める必要がある。

Sri Yanthy Yosepha

本ナラティブレビューは、ESG報告と統合報告（IR）が企業開示の価値関連性に与える影響を評価する。体系的な文献検索の結果、ESGとIRは情報非対称性を低減し、投資家の信頼を高めることが確認された。しかし、規制の断片化や業界ごとの慣行の違いなどの課題が残る。標準化と規制調和の必要性を強調している。

Tuan Nhat Pham, Yan‐Jie Yang

本研究は、アジア11カ国663社のデータを用いて、腐敗管理と企業倫理がESG開示の透明性に与える影響を分析。結果、強力な腐敗防止慣行と高い倫理志向がESG開示を促進し、企業倫理が腐敗管理とESG透明性の関係を強化することを発見。エンドジェニティ対策としてDGMMを採用し、COVID-19の影響も考慮した。

Sugumar Mariappanadar

本論文は、IFRSのサステナビリティ開示基準を背景に、企業のESG戦略を実行するための人的資本（高業績サステナブルな職務特性）の役割を実証的に検討した。オーストラリア企業203社のシニアマネージャー調査の分析から、社会的意識、利害関係者への共感、ケアの倫理、プロ環境志向といった職務特性が、ESG戦略の実行を完全に媒介することが示された。研究は戦略選択理論と持続可能なHRMの資源ベース理論を拡張し、実務的にはIFRSに沿った任意開示の質向…

Dr. Daniel Murage Kinyua, UniAthena .

本論文は、CFOがESGを事業戦略に統合する役割を検討する。高ESG企業の高いROEやESG資産の成長を示し、CFOがESG指標を財務報告やリスク評価に変換する中心的な役割を担うことを明らかにする。実務的には、ESGをコンプライアンスではなく財務上の必須事項として扱うべきと提言。

Ping Wei, Hongman Liu, Junbo Wang

本研究は、中国の上場アグリフード企業と中国税関のデータを用いて、ESGパフォーマンスが輸出製品品質の向上に正の影響を与えることを明らかにした。そのメカニズムとして、グリーン技術革新とブランド評判の構築が重要である。また、グローバル・レポーティング・イニシアチブ（GRI）フレームワークに基づくESG開示が品質向上に特に有効であり、ESG基準の一貫性と比較可能性の重要性が示された。

Marie-Andrée Caron, N. Drouin, Xuemei Liu

本論文は、ESG原則をプロジェクト管理に統合するための系統的文献レビューを実施。164本の論文を分析し、ESGガバナンス・戦略・実装の観点から知識ギャップを特定。特に社会的側面（S）の未探究を指摘し、未来の研究アジェンダを提案する。

Abdo Aglan Salama, A. Bilal, Shadia Daoud Gamer +3

本研究は、OECD加盟企業を対象に、ESGパフォーマンスとサステナビリティガバナンス（委員会や報告）がSDGs開示と企業価値に与える影響を分析。固定効果モデルを用いたパネルデータ分析の結果、ESGスコアの高さがSDGs開示と市場価値を促進し、サステナビリティ委員会や報告の存在がその効果を強化することが示された。サステナビリティガバナンスの重要性を実証した研究。

Muhammad Hafis Akbar Nasution, Andreasta Ginting, Emi Uliyanty Br Sidabutar

本研究は、グリーン会計、ESG開示、デジタル透明性がサステナビリティ経済における企業価値向上に果たす役割を、質的な文献レビューにより分析した。結果、これらの実践は環境影響の内部化、情報非対称性の低減、非財務情報の信頼性向上を通じて企業価値に寄与するが、その効果は制度的環境やデジタル成熟度に依存することを明らかにした。統合的なアプローチの重要性を提唱している。

B. Solikhah, Ching‐Lung Chen, Pei‐Yu Weng

本研究は、ガバナンスの強さ、財務圧力、同族支配がESG報告のバイアス（過大表示・過小表示）に与える影響を分析。強いガバナンスはグリーンウォッシングを抑制し、短期資金リスクは促進する。同族企業はグリーンウォッシングに慎重であり、環境敏感産業と非敏感産業で異なる傾向を示す。規制当局向けの実践的含意を提供。

Le Luo, Xin Tan, Q. Zhou

本論文は、欧州サステナビリティ報告基準（ESRS）を用いてESGトピックの経済的影響を分解した初の系統的レビューである。気候変動、消費者、自社労働力が研究の大半を占める一方、生物多様性や循環経済は実証研究が皆無であることが明らかになった。研究の偏りや方法論的限界を指摘し、今後の研究のロードマップを提供する。

Andrea Appolloni, G. Scandurra, A. Thomas

本研究は、銀行の非財務情報開示、特にESG開示と統合報告の整合性を評価する。自然言語処理を用いて開示パターンを分析した結果、銀行のESG開示は高いが、統合報告の原則との一致度は弱く、グリーンウォッシングのリスクが依然として高いことが示された。

K. Kanimozhi, C. Vethirajan

本研究は、上場企業におけるESG開示の程度と企業の説明責任（コーポレート、非コーポレート、規制遵守）の関係を統計的手法と構造方程式モデリング（SEM）を用いて分析した。結果、ESG開示の増加が企業の説明責任とステークホルダーの信頼を高める正の効果があることが示された。

Mohammad Talha

本研究は、EUのCSRDが企業のサステナビリティパフォーマンスと財務成果に与える影響を、2017年から2023年のパネルデータを用いて分析。差の差法により、CSRD対象企業はESGパフォーマンスが有意に向上し、収益性と市場評価もわずかに改善。しかし、財務制約のある企業では効果が弱く、金融的柔軟性の重要性を示唆。