論文・プレプリント

Wojtaszek H.

2024〜2025年のエネルギー転換を、新たな需要構造、技術供給過剰、そして2050年ネットゼロ達成に対する市場プレミアムの縮小という三つの軸で整理した論考。脱炭素技術のコスト低下と供給過剰が進む一方、投資家が長期ネットゼロ目標に付与する価値が低下している可能性を示唆する。政策・投資判断の前提が変わりつつあることを示す問題提起型の内容。

Craft W.

オーストラリアのオフィスビルを対象に、建設・資材段階で発生するエンボディドカーボン（Scope 3上流）の削減可能性を検討した研究。建物の脱炭素は運用時エネルギーだけでなく、素材選択や設計段階の削減が不可欠であることを示唆する。抄録がなく詳細な手法・結果は不明。

Berry S.

温暖温帯気候においてネットゼロエネルギー住宅（ZEH）を実現するための設計・技術の「処方箋」を提示する研究。断熱・省エネ機器・太陽光発電などの組み合わせを通じ、住宅部門の脱炭素化に向けた実践的な指針を示す。抄録がなく詳細な手法や定量的成果は本文に依る。

Bergero C.

航空部門のネットゼロ排出達成に向けた経路を検討した研究。持続可能な航空燃料（SAF）や需要管理、技術革新など複数の脱炭素レバーを扱うとみられる。国際航空の排出削減は各国の気候政策と産業競争力に直結する重要課題である。

Fankhauser S.

本論文は「ネットゼロ」概念の定義と解釈の曖昧さを整理し、科学的・政策的に正しい目標設定のあり方を論じる。企業や政府がネットゼロを宣言する際の基準や、オフセット依存などの誤用を批判的に検討する内容と推測される。GX開示や目標検証の基礎となる概念整理として重要。

King A.D.

本論文は、ネットゼロおよびオーバーシュート経路の下で、地域ごとの温暖化パターンに存在する不平等がどの程度持続するかを分析する。要旨が入手できないため詳細は不明だが、気候モデルに基づく地域別の温暖化格差の評価が主題と推測される。排出削減経路の選択が地域間の気候影響格差に与える含意を示す点で、適応・公正性の議論に関連する。

Eskander S.

国レベルの気候政策目標と企業のネットゼロ目標が相互に強化し合う「アンビション・ループ」仮説を、グローバルな比較データで検証する研究。政策と企業コミットメントの因果的連動を実証的に問う点が特徴。

Nadarajan S.

航空部門の脱炭素化に向けた電動化技術の役割を、ネットゼロ目標との関係で論じた概説的文献とみられる。抄録がなく、対象範囲・手法・定量的知見は不明。航空はScope 3排出の主要源であり、電動推進・SAF・水素など代替経路との比較が実務上の焦点となる。

Allen M.R.

ネットゼロという概念の科学的根拠、歴史的起源、そして政策的・社会的含意を包括的に論じたレビュー論文とみられる。パリ協定以降の脱炭素目標設定の理論的基盤を整理し、企業・国家の目標設計に示唆を与える内容と推測される。抄録がなく詳細は不明だが、GX政策・開示枠組みの背景理解に資する基礎文献。

Ogungbemi A.T.

本論文はインドのネットゼロ目標達成において炭素除去（CDR）が果たす役割を検討する。パリ協定のラチェット機構を踏まえ、排出削減と除去のバランス、政策設計上の課題を論じる。新興国特有の開発と脱炭素の両立という文脈で、除去技術の位置づけを整理する。

Annas B.A.

インドネシアのネットゼロ達成に向け、浮体式太陽光発電（FPV）と揚水発電（PHS）を組み合わせたハイブリッドシステムの実現可能性を評価した研究。再エネの変動性を蓄電で補い、石炭依存の電力構成を脱炭素化する可能性を検討する。抄録がなく詳細は不明だが、新興国の再エネ統合と系統安定化に関わる実証的検討とみられる。

Jing-Yi Guan, Jia-Zhuo Wang, Pei-Xuan Chen

中国A株企業2008〜2022年を対象に、決算説明会の質疑応答テキストから投資家の気候関心を測定し、それが企業のグリーンウォッシングを誘発するかを検証。投資家の気候関心が高いほどグリーンウォッシングが増加し、経営者の環境意識が媒介する。関心の広さ、経営陣の詳細な回答、質問のネガティブなトーンはグリーンウォッシングを抑制する。

Thotsaphon Chaianansutcharit, Sukonmeth Jitmahantakul, Pornphun Pornkulprasit

タイ北東部シンプーホーンガス田を対象に、数値シミュレータでCCS/CCUSの実現可能性を評価した先駆的ケース。実フィールドの動的データと履歴整合によりOGIPを絞り込み、CO2貯留容量を再評価。20年間の注入で圧力が780→1,010psiに回復し、EGRにより回収率が4〜7%向上することを示した。

C. Carpenter

トルコ・アンカラのエディゲマグネサイト鉱床から採取した超塩基性岩（ハルツバージャイト）粉末を反応性フィルター媒体として用い、原油およびメスキート炭の燃焼で生じた模擬排ガス中のCO2回収・鉱物炭酸化ポテンシャルを実験的に評価した。XRD・岩石学的分析・TGA/DSC・FTIRを組み合わせ、オリビン・蛇紋石含有量の異なる試料のCO2吸収特性を比較した。工業規模の排ガス環境下での直接的な炭素回収媒体としての応用可能性を示す初期知見を提供する。

Anis Omri, Fadhila Hamza

新興国23カ国・2015〜2023年のパネルデータを用い、AIがグリーン技術革新（GTI）を媒介して再エネ移行を促進する経路を検証。サイバーセキュリティとESGパフォーマンスがこの関係を強化する調整要因として機能することを示した。AI単独では再エネ進展は達成できず、制度・ESG整備が不可欠と結論づける。

Jie Wang, Si-Han Liang, Ying-Ying Wang +5

本レビューは、太陽光・風力など再エネ電力の間欠性・変動性が水電解システムの運転安定性と電極劣化に与える影響を体系的に整理する。過電力・低電力・無電力・起動停止サイクル・動的変動といった各運転条件における電極劣化挙動と支配的メカニズムを論じる。今後の重点としてマルチスケール劣化モデル、動的評価・寿命予測フレームワーク、高安定・適応型電極材料の開発を挙げる。

Loso Judijanto, Tina Isnaeni

2006〜2026年のScopus収録121件をVOSviewerで分析し、グリーン水素経済研究の知的構造とテーマ進化を可視化した。研究は水素製造技術・再エネ統合・経済政策・脱炭素評価・エネルギーシステムの5クラスターに集約され、近年はライフサイクルや炭素経済、公共政策へと重心が移行している。協働ネットワークは小規模で、インド・中国・独・豪・米が主導国として浮上する。

Jonathan Craig, A. Latham

本稿は、再生可能エネルギー・原子力・水素・地熱と限定的な化石燃料利用、ハブ規模のCCSを組み合わせた持続可能なエネルギーシステムへの移行を論じる。従来の石油・ガス超大盆地が「エネルギー超大盆地」「エネルギースーパーハブ」へ進化し、複数エネルギー源とCO2貯留を統合してネットゼロを目指す可能性を示す。脱炭素にはリチウム・コバルト等の鉱物採掘急増が不可避で、環境・地域社会への負荷も伴うと指摘する。

Thanh Cong Nguyen, T. Trần

ベトナムの2019年SAMを用いたCGEモデルに、部門別排出会計・無償割当・ETS会計バランスを組み込み、炭素価格7水準×無償割当3水準×パススルー6係数の126シナリオを分析。炭素価格上昇に伴い排出削減の限界効果は逓減し、無償割当率の引き下げがパススルー係数の変動より集計結果に大きく影響する。GDP・CPI・家計消費・生産・排出の変動幅を定量化した。

Arman Vaziri

本稿は英国のエネルギー規制機関Ofgemの役割・権限・優先順位を検証する政策ブリーフである。2050年ネットゼロ義務とエネルギー・トライレンマ（affordability・security・sustainability）の両立を軸に、規制権限の整理やCMA類似の執行権限強化の是非を論じる。仮想企業PowerSwitchの視点から、2024-25年の政府によるOfgemレビューへの意見提出を想定した構成をとる。