論文・プレプリント

Yvany Tarigan, Januar Budi Nugroho

インドネシア非金融企業を対象に、ESGパフォーマンスが税回避に与える影響を分析。ESG委員会が調整変数として機能し、ESGパフォーマンスが実効税率を高め、税回避を抑制することを確認。社会的側面が最も強い効果を示した。

Arthaingan H. Mutiha

本研究は、インドネシアの非金融上場企業61社の2019～2021年のパネルデータを用いて、取締役会の特徴（女性比率、規模、CSR委員会の有無）がESGパフォーマンスに与える影響を検証した。CSR委員会の存在はESGスコアに有意な正の効果を持つ一方、取締役会規模は負の効果、女性役員比率は限定的な負の関連を示した。専任のCSR委員会設置と包摂的なガバナンス強化がESG向上に寄与することを示唆している。

Du Zhang, George Nyantakyi, Faustina Asiedu +3

本研究は、2012年から2024年までのヨハネスブルグ証券取引所上場の80社の非金融企業を対象に、ESG論争と企業価値の関係におけるアナリストカバレッジの媒介効果を検証した。結果、ESG論争は企業価値に負の影響を与えるが、その影響はアナリストカバレッジによって部分的に媒介されることが示された。特に環境論争において媒介効果が顕著であり、企業はESGリスクの優先順位付けと透明性向上が重要となる。

L. Aladwey, Sara Almaged, Sherif A. Kaamoosh

サウジアラビア上場企業のパネルデータを用いて、現金保有と投資効率の関係にESGパフォーマンスが与える影響を分析。高い現金保有は投資非効率と関連するが、強固なESGはその負の効果を緩和することを示した。

Leon Tristan Indira, Maria Natalia

本研究は、インドネシアの非金融企業40社を対象に、ESG実践と女性取締役の有無が企業業績に与える影響を分析。回帰分析の結果、ESGスコアはROAに有意な正の影響を与えるが、女性取締役の影響は確認されなかった。サンプルサイズや単一業績指標の限界が指摘される。

Ervina Rahmalia Putri, Erfan Muhammad, T. I. R. Hakim +1

この研究は、2021年から2023年までのASEAN-5の鉱業・不動産セクターにおけるESG開示が企業価値に与える影響を分析。結果、ESG総合スコアは企業価値を低下させるが、環境とガバナンスの指標は正の相関を示し、社会的指標は有意でない。監査委員会の特性はESGと企業価値の関係を十分に調整しない。

Cecilia Elsya Trescova, Amrie Firmansyah

インドネシア非金融企業194社のデータを用いて、ESG実践と利益管理が企業リスクに与える影響、および取締役会のジェンダー多様性の調整効果を分析。結果、ESGと利益管理はリスクに有意な影響を与えず、多様性も調整効果を持たなかった。ESG開示が象徴的であり、多様性が十分に機能していないことを示唆。

Changjiang Zhang, Sihan Zhang, Zhepeng Zhou +1

本研究は、2018～2024年の中国A株上場企業をサンプルに、ESG格付けと企業価値の関係を分析した。ESG格付けが高い企業は市場価値が高く、その効果は機関投資家の保有増加を通じて媒介されることが明らかになった。特に長期機関投資家がこの媒介効果を牽引しており、ESG格付けのばらつきは評価プレミアムを弱める。中国資本市場におけるESG格付けの透明性向上の重要性を示唆する。

Deimantė Vasiliauskaitė, Kotryna Butkutė, Miglė Rusilaitė +2

本論文は、Nasdaq Stockholm上場企業を対象に、流動性、追加株式発行、ESGリスク指標が株式価値に与える影響を実証分析した。流動性はビッド・アスクスプレッド等で測定し、大企業ほどスプレッドが狭いことを確認。追加発行の市場反応は投資家の認識に依存し、ESGリスクが低いほど信頼と評価が高まることを示した。

Fatima Anaz, Antoine B. Awad

本研究は、2008～2022年のアジア、欧州、アメリカ、オセアニアの非金融企業400社を対象に、ESGスコアと企業信用力の関係を順序ロジスティック回帰で分析。全体のESGスコア及び各ピラーが信用格付けと正の相関を持つことを示し、企業規模、収益性、カバレッジ比率も重要。実務および政策への示唆を提供。

Mouna Mrad, Rohail Hassan, Tebessi Mejda

本研究は、フランスの非金融上場企業82社を対象に、ESG論争が企業業績に与える動的影響を、取締役会特性とESG実践の調整効果を考慮して分析した。短期的にはESG論争は会計ベースの業績（ROA、ROE）に負の影響を与えるが、長期的にはトービンのQが正に反応する。また、ESG実践の効果は論争時に弱まり、グリーンウォッシングを示唆する結果を得た。

Imen Mahfoudh, Sameh Kobbi-Fakhfakh, Molka Trigui

本論文は、CEOの顔の男性的特徴（顔幅高比）が企業のESGパフォーマンスに与える影響をカナダ企業データで検証。2012〜2022年の非金融企業を対象に、画像解析ソフトImageJで計測したfacial masculinityとESGスコアの関係を回帰分析した結果、男性的な顔のCEOほどESG活動を促進する傾向が示された。これはupper echelon理論を支持する。

Surayya Jamal, A. Imran, K. Mustafa +2

本論文は、中国A株上場企業を対象に、ESGパフォーマンスが投資効率に与える影響と、監査品質の媒介効果を分析。2012年から2023年のパネルデータを用い、BloombergのESGスコアと最適投資からの乖離を測定。その結果、ESGスコアの1単位上昇は投資効率を約0.027向上させ、監査品質が部分的に媒介することが確認された。企業のESG実践強化と高品質監査の重要性を示唆。

Chakshay Sharma, Priti Bakhshi, Suchismita Das

本論文は、Refinitiv ESGスコアを用いたベスト・イン・クラスのポジティブスクリーニングにより、ESGスコアの高いポートフォリオが長期的にリターンを向上させ、ボラティリティを低減する可能性を示す。2005年から2019年までの欧州7地域のデータと2020年のCOVID-19期間の分析から、均等加重戦略が最も効果的であり、英国市場が最も顕著なアルファを生むことが明らかになった。

Payam Rostamicheri, Virgil Popescu, Ramona Birǎu +1

本研究は約24,500の企業年次データを用いて、ESGパフォーマンスが企業価値、収益性、資本コストに与える影響を分析。北欧企業と非北欧企業に分けた結果、ESGスコアは企業価値に正の効果を持つ一方、非北欧企業では短期的なROA・ROEに負の影響。また、両地域でWACCを低下させるが、北欧では全ESG要素が寄与するのに対し、非北欧ではガバナンスのみが効果を持つ。制度の成熟度がESGの財務的影響を左右することを示す。

Wan Shafizah Hussain, Enylina Nordin, Mohd Tarmizi Ibrahim +2

本論文は2000年から2025年までの571の実証研究をレビューし、ESG評価と株式パフォーマンスの関係を分析。環境要因が最も一貫した財務効果を示し、市場成熟度によって結果が異なることを明らかにした。今後の研究課題としてESG測定の標準化やAI統合の検証などを提示。

Monika Agrawal, Prof. Swami Prasad Saxena, Devyani Mani

本論文は、ESGと投資家センチメントの関連性を体系化するため、152件の文献を計量書誌学およびテーマ分析で解析。5つの概念テーマ（ESGと財務成果、格付不一致と行動、リスク管理、開示の透明性など）を特定し、行動ファイナンス理論の導入やリアルタイムデータ活用など将来研究の方向性を示した。

Lingyun Zhang

本論文は、企業のESGパフォーマンスが監査報酬と監査意見に与える影響を理論的に分析し、複数産業のケーススタディを通じて実証する。優れたESG実践は監査リスクを低減する一方、ESG開示の複雑さや不整合は監査負担を増大させる。江蘇銀行の事例では、ESGを戦略に統合することで監査評価が最適化されることを示す。

Gede Aditya Putra Utaman, Ketut Tanti Kustina

本研究は、インドネシア証券取引所に上場する食品・飲料企業の資本構成、独立取締役会、ESGパフォーマンス開示が企業価値に与える影響を分析した。2022-2023年のデータを用いた重回帰分析の結果、資本構成は企業価値に影響を与えないが、独立取締役会とESG開示は正の有意な影響を示した。投資家はESG開示と独立取締役の数を重視していることが示唆される。

Saiful Anwar, Wiwiek Dianawati, Ega Rusanti +2

本研究は、一流大学出身の女性取締役が企業のESGパフォーマンスに与える影響を分析。2016～2023年の1,781社のパネルデータを用い、固定効果回帰等の手法で検証した結果、特に環境分野で有意な正の効果が確認された。この効果は新興市場や環境規制の弱い産業でより顕著であり、教育の質が女性取締役の持続可能性推進能力を高めることを示唆する。