論文・プレプリント

Samson Gidla, Sairam Moturi

インドNSE500企業の2012〜2021年データを用い、ESG開示スコアがROAに正の有意な影響を与えることを示した研究。特にガバナンス開示の効果が最大で、社会・環境開示が続く。実体的利益調整（REM）はESG開示の収益性効果を減衰させるが、裁量的会計処理（AEM）の交互作用は有意でない。インドのBRSR制度導入を巡る規制当局・投資家・企業経営者への示唆を提供する。

Anas mosleh Al mhasnah

海運物流を対象に、ESG開示と環境会計が財務価値創出にどう寄与するかを2010年以降の文献の批判的統合レビューで検討。ESG実践は概ね良好だが異質な財務・業務成果（収益性、企業価値、業務効率）と関連する。開示は情報透明性・資金調達・ステークホルダー信頼・リスク管理を通じ、環境会計は環境コストの可視化と資源配分を通じて価値を高めうるが、開示の信頼性・ガバナンス・所有構造・制度成熟度に依存する。開示の外部情報機能と環境会計の内部管理機能を区…

Chinnaraji Annamalai

本論文は、脱炭素化に向けたエネルギーシステムと海運ロジスティクスの移行において、デジタル化・AI・グリーン水素が果たす役割と相互関係を論じる。AIやデジタル技術を水素サプライチェーンや海運の最適化にどう活用するかに焦点を当てる。要旨がなく詳細は不明だが、水素と海運脱炭素の実務的接点を示す内容とみられる。

Xiaotong Zhang, Shuiqin Zhang, 李燕婷 +4

中国華北平原の冬小麦試験で、フミン酸尿素（HAU）が従来尿素より収量を7.0〜23.3%、農家利益を8.8〜29.8%高めることを示した。HAU製造時のGHGは増えるが、圃場でのガス状窒素損失削減によりライフサイクル全体でGHGを1.9〜14.4%低減。180kgN/haのHAUは225kgN/haの従来尿素と同等の収量・利益を保ちつつ排出を14.4%削減した。

Fakhr eddine M’harzi Alaoui, Somaya Ben Abbou, Issam Aalil

道路土工の土質安定処理に用いるバインダー（石灰、セメント、HRB、混和材、ジオポリマー、バイオバインダー）のライフサイクル炭素排出を比較レビューした研究。二次文献30件のうち出典で確認できた値はわずか3件で、既存のバインダー間ランキングは現状支持できないと指摘。検証済み排出係数とモンテカルロ伝播によるパラメトリックモデルを構築し、配分ルール等の算定慣行がバインダー組成以上に結果を左右することを示した。

Yao Chen, Shuofei Yuan, Zhilei Liu +3

中国の主要作物（穀物等）のカーボンフットプリントを時空間的に分析し、生産量拡大と排出増加がどの程度切り離されているか（デカップリング）を評価した研究。農業セクターの脱炭素経路と食料安全保障の両立を検討する基礎的知見を提供する。抄録未取得のため詳細な手法・結論は不明。

MingYang Xi

中国のリチウム電池メーカーEVEエナジー荊門拠点を対象に、電力炭素係数の時間・空間分解能がグリーン電力効果の可視性に与える影響を分析した。屋上太陽光92.30MW・発電104,602.54MWh・削減59,654t-CO2eを確認し、精緻化係数で再計算すると蓄電池セル生産の電力由来炭素強度が5.5214から3.4477kg-CO2e/kWhへ低下、会計粒度が25%改善したと報告する。時間別マッチング、地域別グリッド係数、第三者検証、デジ…

J. Renn

本稿は、気候ブレトンウッズとも呼ぶべき国際的な気候ガバナンス体制の構築を論じ、その中核に「炭素通貨」という制度構想を据える。炭素を基軸とした通貨・金融アーキテクチャを通じて、国際的な炭素価格付けと気候協調を強化する枠組みを提案する。要旨が入手できないため、詳細な実証結果や政策効果の評価は本要約では確認できない。

Siqi Hao, Yalin Zhai, Lei Wang +3

哈爾浜市の都市公園を対象に、植生による直接的炭素隔離（DCSC）と夏季冷却効果による建物冷房エネルギー削減（ICSC）を多源リモートセンシングで定量化した。説明可能な機械学習と非線形応答モデルを組み合わせ、景観指標とMSPAクラスが両炭素便益に与える寄与と相互作用を解明。ICSCはDCSCの約16倍に達し、SHAPE_MNやPD、Perforationが両便益の相乗的向上に有効な指標であることを示した。

Zhikang Niu, Meng Chen

中国・湖北省炭素市場の2009観測値を用い、CEEMDAN分解・サンプルエントロピー・LSTM・改良型Harris Hawks最適化を組み合わせた炭素排出枠価格予測パイプラインを評価。チューニングによりMAE・RMSE・MAPEがそれぞれ32.35%・21.90%・39.94%改善した。炭素デリバティブの直接評価ではなく、価格予測と金融指標・エネルギー指標の連動性を示す研究である。

Jiashu Ren, Ying Fang

下水処理場の温室効果ガス、特に直接N₂O排出を無視してきたIWA標準ベンチマークに、エネルギー・時間別排出係数・二段硝化N₂Oモデルを統合したオープンソースのデジタルツインカーネルを開発した。公式実装を再現しつつnumbaで18.4倍高速化し、261の設定点探索から199の実行可能点と11点のパレートフロントを導出。高硝酸設定では曝気増でN₂O排出係数が0.79%から0.58%へ低下することを示した。

Masahide Shima, Ikuyoshi Tomita, Hiroaki Tada +3

超長尺カーボンナノチューブ（UL-CNT）を低温超音波処理とSDS／希薄IPA水溶液により高分散化し、バインダー不要の吸引ろ過でシート電極を作製した研究。Snを電析したUL-CNTS-Sn電極はCO2電解還元でギ酸を132 mmol g–1 h–1で生成し、市販カーボンペーパー電極の10倍以上の性能を示した。高分散化による有効反応表面積の増大と歪緩和による導電性向上が要因とされる。

Eun-Young Kim, Dongsik Chang

カーボンラベルを軸に、企業が炭素資産をどう管理し戦略に組み込むかを論じた研究。ラベル情報を炭素会計や資産評価に接続する枠組みを提示するとみられる。要旨がなく、実証手法や対象企業の詳細は不明。

Xianjin Zhang, Bo Nan, Qingxin Zhang +2

都市のブルーグリーン空間（緑地・水域）の空間パターンと炭素隔離量の関係を、解釈可能なXGBoost-SHAPモデルで分析した研究。非線形な関係を可視化し、どの空間配置が炭素隔離に寄与するかを機械学習の説明性手法で示す。都市計画・緑地設計における炭素吸収の定量評価に資する。

Madilo Zacky, Aziz Moumen

森林炭素ファイナンスは既存の成果に報いる一方、再植林には初期投資が必要という課題に着目。コンゴ民主共和国のNGO Faja Lobiの「グリーンファンド」を事例に、投資家が植林を事前融資し、地域コミュニティへの配分後に炭素クレジット収入で返済する仕組みを分析した。20%の地域還元と1トン57ドルの事前購入価格なら100万ドルを3%で9年返済、25年で地域に約352万ドル。一方スポット価格28ドル・10%では返済不能となる。

Brian Ssengendo

本論文はウガンダにおける環境政策手段としての課税、とりわけカーボンクレジット取引への課税を批判的に検討する。汚染課税・有害製品課税・行政手数料・環境活動所得課税を区別し、容易に課税できる税源と実際の環境被害とのミスマッチを指摘する。2025年規則で炭素市場ガバナンスは明確化したが、対応調整フィーは所得税・VAT・地域利益配分と区別すべきとする。税設計・執行・代替手段・検証された環境成果の関係が実効性を決めると結論づける。

Adil Adrees, Khiza Sohail, Mohi Ud Din +1

2006年以降のScopus収録1,260件を対象に、途上国都市の自然基盤ソリューション（NbS）研究を文献計量分析した系統的レビュー。SDGs採択やポストCOVIDの都市回復を契機に出版が急増した一方、知識生産がGlobal Northに偏在し、途上国との制度能力格差がNbS政策の移転可能性を損なうと指摘する。20年間の知的枠組みをマッピングし、研究者・政策担当・実務家向けの基盤を提供する。

William Stive Fajardo-Moreno, Leonardo Rodríguez-Urrego

本論文は、URBAN GreenUPプロジェクトのバリャドリード（スペイン）を対象に、都市域における自然基盤ソリューション（NbS）を指標ベースで運用化するモデルを提示する。気候適応・都市グリーンインフラの評価枠組みに関わる内容とみられるが、抄録がなく詳細は不明である。

Huan Minh Nguyen, Vu Hoang Anh Thy, Nguyen Thi Hong Gam +2

ベトナム・ホーチミン市訪問の国内観光客488人を対象に、価値・アイデンティティ・規範モデル、計画行動理論、保護行動決定モデルを統合し、任意のカーボンオフセット参加意欲を分析した研究。個人的規範と保護行動認知が参加意欲を高める一方、知覚されたグリーンウォッシュがこれらの関係を弱めることを示した。参加意欲の分散の80.5%を説明し、透明で検証可能なオフセット情報発信の重要性を強調する。

Engr. Abdul Rehman

パキスタンのエネルギー部門を対象に、排出量会計・カーボンクレジット評価・企業サステナビリティ評価を統合したESG主導のカーボンオフセット枠組みを提示する研究。産業脱炭素と気候責任あるエネルギー管理の実現を狙う。抄録がないため手法や実証結果の詳細は不明。