論文・プレプリント

Farhan Nadim Iqbal, Shadman Chowdhury

AIデータセンターの急拡大が電力需要を押し上げ、今後10年のクリーンエネルギー転換を遅らせる可能性を問う論考。需要増の速度と脱炭素化の速度を比較し、両立の条件を検討する。要旨がなく詳細は未確認だが、AIと電力・脱炭素の接点を扱う点で実務的関心が高い。

Xinyi Lyu, Pu Hong, Sheng Wang +2

ペロブスカイト太陽電池（PSC）の商業化に向け、エコデザイン・長寿命化・リサイクル・最終処分を統合したシナリオ型循環性フレームワークを提案。1m2のPSCを機能単位とするLCAでReCiPe指標を評価し、正味リサイクル利得（NRG）、平準化循環環境影響（LCEI）、正味循環利得（NCG）を新たに導入した。寿命延長の限界NCGは1年で44.4%だが4年で20.0%へ低下し、約4〜7年以降は炭素電極採用や鉛フリー設計、水系リサイクル最適化の…

Rong Li, Yuhan Li, Yuxin Liu +1

中国市場の10資産について分位時系列周波数コネクテッドネスとネットワーク分析を適用し、従来型エネルギー・新エネルギー・ESG資産・金の間のリターン波及を検証した。中央値での総接続性は60.4%だが、上下裾では約86.7%に急上昇し、風力・太陽光が中央値で最大の送り手となる。ロシア・ウクライナ紛争の恒久的因果効果は確認できず、最小分散配分は実現分散を低減するが金代理変数に強く依存する。

Nathalie Madeleine Santamaría-Herrera, Markel Arbulu, Alessandro Tonnarelli +2

ドイツのストロー断熱を用いたプレファブ住宅のパッシブハウスについて、EN 15978準拠のLCAで建設時・運用時の炭素とエネルギーを評価した。ストロー断熱は材料段階で−40kg CO₂e/m²、壁部材で−38kg CO₂e/m²と炭素吸収源として機能し、建物全体でも建設時炭素はマイナスとなる。暖房需要12.95kWh/m²・年、一次エネルギー45.10kWh/m²・年でパッシブ基準を満たす一方、窓が環境ホットスポットである。

Oladimeji Joseph Ayamolowo, K. Kusakana

南アフリカのスマートグリッド移行を3フェーズに分け、エネルギー政策・電力料金とEskom収益の関係を回帰分析で検証。料金は約15倍、収益は約14.5倍に増加し、スマートメータや料金改革と収益改善が併存したが因果は特定できないと結論。費用反映型・時間帯別料金と検針・徴収改善の重要性を示す。

Brandon García, Héctor H. Sandoval, Hernan Daniel Bejarano +1

メキシコの太陽光発電普及を題材に、市民がクリーン電力のコスト負担をどう受け止め、導入意向にどう結びつくかを実証的に分析する研究。タイトルのみで抄録がないため詳細は不明だが、公共負担の受容性と太陽光採用行動の関係を探る点が中心と推測される。

David Comerford, Alessandro Spiganti

化石燃料と再生可能エネルギーへの投資を組み込んだ2部門成長モデルを提示。負の経済ショックは総投資を削減しつつ、残存投資を資本集約度が低く短期の化石燃料へシフトさせ、LCOE上クリーンが優位でも移行を遅延させる。金利上昇や順循環的な気候政策、金融摩擦がこの効果を増幅しうると論じ、2022-23年エネルギー危機や2008年後の景気後退と関連付ける。

Jakub Zdarta, Riti Thapar Kapoor

バイオマス熱分解で得られるバイオ炭（BC）のGHG削減・炭素隔離技術としての可能性をレビューした論文。多孔質構造や長期炭素安定性がネットゼロ達成に寄与し得る一方、土壌施用効果の長期実証や最適手法の確立が課題と指摘。SWOT分析を通じBC産業への投資促進と国際協力の必要性を論じる。

Eduardo Teófilo-Salvador, R. Camacho–Velázquez, A. Paulina Gómora‐Figueroa +2

メキシコの炭化水素井と地熱有望域を重ね合わせ、地形・地質・稼働状況から候補を抽出した。4,244m×5,655m×4,500mの制御体積に84,150ノード・70坑井を配置しFortran90で熱伝導を数値解析、360m・430m間隔の井戸ペアで平均160℃・150℃（最高166℃）を確認した。熱伝導率10%変動は初期温度に±3%の影響にとどまり、地層別の熱伝導・保熱特性も示された。直接利用による地熱活用が可能で、petrotherma…

Lisma Safitri, Marcelo Valadares Galdos, Iput Pradiko +2

インドネシア北スマトラの鉱質土壌オイルパーム25サイトをAPSIM-OilPalmモデルでシミュレーションし、生産性と炭素収支を評価した。炭素吸収は主にバイオマス蓄積に由来し土壌・管理条件の影響は小さかったが、高密度植栽と窒素施肥が緩和・適応両面で高性能サイトと関連した。過半のサイトで収量・土壌有機炭素の適応課題が残り、気候に優しい農園の検証枠組みを提示する。

Dziejarski B.

世界経済におけるCCUS（二酸化炭素回収・利用・貯留）技術の現状を、技術評価の観点から横断的にサーベイした論文。回収・利用・貯留の各段階の技術成熟度や課題を整理し、脱炭素化におけるCCUSの位置づけを概観する。個別技術の実装状況を俯瞰する基礎資料として有用。

Kamal M.

衰退産業（サンセット産業）のグローバル・バリューチェーンを対象に、協働的かつデジタルを活用した脱炭素化戦略を検討する研究とみられる。ネットゼロ達成に向けた産業横断的な取り組みやバリューチェーン全体での排出削減のあり方を論じる可能性がある。要旨がなく詳細は不明。

H. Abdul Wajid, Muhammad Bilal Riaz

世帯人数を変数とし、活動・器具別に1日あたりの室内水使用量を推計する数学モデルを開発し、サウジアラビアに適用した。単身世帯が最も多く（431.5L/日）、世帯人数が増えるほど一人あたり消費は減少する。節水器具への更新で全世帯規模で27.5〜28.9%削減、全国で年間11億m³超の節水と約370万トンのCO2削減効果を試算した。

Ayu Maisyaroh, D. A. M. Savitri

インドネシア証券取引所上場のテクノロジー企業47社（2021–2024年）を対象に、コスト・リーダーシップ戦略と企業規模が財務的窮境に与える影響を、ESG開示を媒介変数として検証した実証研究。コスト・リーダーシップと企業規模はいずれも財務的窮境を有意に高め、ESG開示も財務的窮境と正に有意に関連する。ESGはコスト・リーダーシップと財務的窮境の関係を有意に媒介するが、企業規模との関係は媒介しない。

Xie-Han Liu

テスラとフォルクスワーゲンを比較し、ESG格付の不一致が資金制約を強める仕組みを情報非対称性・ステークホルダー理論・シグナリング理論から分析。格付差による資金調達難の要因を「情報の曖昧さとリスクプレミアム」「ステークホルダー交渉」「シグナルの信頼性分化」の3点に整理し、ESGシグナルの一貫性が低いほど制約が深刻化すると論じる。企業にはESG活動のバランスと開示改善を、政府には標準化された協調的ESG格付制度の構築を提言。

L. Thanh, Le Quang Trung, Long Le Vu +2

ベトナムの投資家369名を対象に、グリーンボンドへの投資家信頼の決定要因をCB-SEMで分析。グリーン会計情報品質、開示透明性、外部レビュー・保証、発行体ESG評判の4要因すべてが信頼を有意に高め、特に外部保証の影響が最大。信頼の分散の50.1%を説明し、グリーンラベルだけでなく情報・信頼性メカニズムの複合が重要と示す。

Oroma King Wofuru-Nyenke, Chiemam Faith Okee

ナイジェリア・デルタの石油ガス企業10社を対象に、環境会計とサステナビリティ開示の実態を混合手法で調査。環境会計は低水準（平均2.28）でコンプライアンス費用中心、ガスフレアや油流出コストを財務諸表に計上する企業は28%のみ。環境会計の実践は企業サステナビリティに有意な正の効果（R²=0.50）を持つ。規制・専門団体向けにE-C-Dフレームワークを提案。

Laura E. Anyomi, W. Ablordeppey, A. Aliu

枯渇油ガス層をCO2隔離と水素貯留の双方に活用する際の地質リスクを比較したナラティブレビュー。水素は超臨界CO2より低密度・高拡散性で浮力が大きく、微小亀裂や既存坑井を通じた漏洩リスクが高い。水素は主にガス相のまま構造的閉じ込めに依存し、微生物活動や鉱物反応でメタン・硫化水素が生成しうる。米国の枯渇層は両用途に対応可能だが、水素には厳格なキャップロック・断層・坑井健全性評価と専用センシングが不可欠と結論。

A. Bera, Rajesh Bhuyan

茶は多年生作物であり、気候変動・土壌酸性化・窒素過剰投入の影響を受けやすい。本レビューはインドの茶園における土壌炭素動態、窒素管理、GHG排出、再生型農業と任意認証制度の知見を整理する。REGENプログラムの報告値（SOC 1.06%、pH 4.73、合成窒素131.8 kg N/ha等）は独立検証や不確実性評価を欠き、効果の因果推定はできない。長期・独立評価の測定が今後の最優先課題とされる。

Ying-Si Li, Yu-Hao Cui, Xiang-Xu Chang

中国A株上場企業の2007〜2024年の年次報告書と財務データを用い、気候リスク開示の種類別にTobin's Qへの評価効果を推定した。気候リスク開示が多い企業ほどTobin's Qは低いが、割引は慢性物理リスクで最も安定的に現れ、移行リスクは弱い補助的証拠にとどまり、急性物理リスクは安定した負の価格評価を示さなかった。慢性物理リスク開示はその後のR&D強度や資産減損率の上昇を予測し、固定資産比率が高い企業で割引が強い。資本市場は資産固…