論文・プレプリント

Sara Belarouf, Saad Gheouany, Mohamed Chikhaoui +3

モロッコの灌漑を対象に、土壌水分動態・FAO-56蒸発散・降水・再エネ供給を統合した予測型灌漑管理フレームワークを提案。MOPSOにより土壌水分偏差と灌漑水量・CO2排出の複合負荷を同時最小化し、従来のルールベース制御と比較。乾燥条件で灌漑水量最大75.5%減、運用コスト82.5%減、CO2 67.7%減を達成し、降水時はさらに効果が拡大することを示した。

Shuiping Yi, Jianjian Jiang, Yuxue Wang +5

配電網の新規負荷接続点選定に電力・炭素取引とデマンドレスポンスを組み込む最適化手法を提案。歴史データと確率モデリングで中長期シナリオを生成し、NSGA-IIと改良ニーポイント法で経済性と電圧分散のトレードオフを解く。IEEE 33バス系統の試算で年間運用収益5.21%増、電圧分散14.97%減を達成した。

Yicong Lin, Tao Ding, Yuhan Huang +2

EVと電力網の双方向連携（VGI）を、炭素クレジット取引の仕組みで促進する方策を中国を対象に検討した研究。再エネ大量導入下での系統柔軟性確保と炭素市場メカニズムの接続を狙う。抄録がなく、実証手法や定量的知見は本文確認が必要。

Xinyue Wang, Jianbing Wei, Zhiliang Chen +4

中国ホルチン砂地南部を対象に、2000〜2020年の砂漠化防止と土壌炭素隔離の時空間的なシナジーとトレードオフを、改良MEDALUS-ESAIと土壌有機炭素動態を組み合わせて定量化した研究。中央西部では安定・炭素蓄積が進む一方、南東部農牧交錯地帯では環境感受性の上昇と炭素枯渇が同時に生じた。高密度植林が土壌水分容量を超え「緑の砂漠」リスクを招く可能性や、風水複合侵食地域での炭素応答の遅延効果も示された。

Ziyu Yi, Yilan Chen, Wang Zhaoyang

80経済・50産業の多地域産業連関モデルを用い、付加価値獲得と炭素負担の非対称性を二国間炭素不平等として計測。RTAの環境条項が深いほど、汚染集約的輸出の抑制とグリーン技術格差の縮小を通じて炭素不平等を有意に緩和することを示す。効果は南北ペアで弱く、汚染集約的製造業や参加型条項で顕著である。

Shigeyuki Hamori, Xiaojing Cai, Xie He

世界のエネルギー市場が大きく転換する中、国際金融とエネルギー市場の相互作用を整理した概説論文。移行期における金融の役割と今後の研究方向性を示す。実証分析よりも研究アジェンダの提示に重点がある。

Hussain Suleiman, Ibrahim Musa, Limota Goroso Giwa

ナイジェリアのエネルギー転換計画（ETP）実施を妨げる要因を、150名のアンケート・12件のインタビュー・二次データで混合分析した研究。最大の障壁は資金制約（平均4.50）で、規制の不整合、政治的不安定、技術力不足、送電網制約が続く。これらは相互に強化し合う構造的障壁であり、国際気候資金・規制能力強化・民間参入・技術育成が加速策として挙げられている。

Fariha Qadri, Abdul Rais Abdul Latiff

本論文は環境クズネッツ曲線（EKC）を再検討し、経済成長が環境パフォーマンス指数（EPI）の三つの次元—環境健康（HLT）、生態系の活力（ECO）、気候変動緩和（PCC）—に与える影響を概念化する。環境品質を単一の合成指標として扱う既存研究と異なり、成長の効果が次元ごとに異なると論じる。さらにエネルギー効率とクリーンエネルギー移行を、EKCの軌道と転換点を変えうる調整変数として理論化し、SDGs 7・8・13に沿った政策示唆を提示する。

Pedro Peters, Bruna C. Ferreira, Paulo Vitor Barbosa Ramos +4

OSeMOSYSフレームワークで多地域・相互接続型エネルギーシステムの長期拡張計画をモデル化する手法を提案。標準定式化に送電リンク（損失・投資コスト・運用制約・拡張要件）を明示的に組み込む拡張を行う。ブラジルを事例に時間・空間・技術解像度を変えたシナリオ分析を実施し、解像度の選択が導入容量・電源構成・送電拡張に大きく影響することを示した。高解像度化に伴う計算負荷とソルバー限界も明らかにしている。

Ádám Pólik, SZATHMÁRI Dominik

再エネ拡大と電化の進展を背景に、蓄電池が現代電力システムの基幹要素へと移行しつつあることを論じる。貯蔵容量の拡大が系統柔軟性・変動性再エネ統合・系統安定性に寄与する点を整理し、中東欧を中心とする投資波が電力市場を再形成し、事業機会と戦略的課題を生むと展望する。

Md Shahzad Ahmad, Uma Shanker Singh, Naiyar Naaz

インド・ジャールカンド州の社会林業制度「Jan Van Yojna」の2造林地を対象に、バイオマス炭素貯留とCO2削減量、炭素クレジット価値を初めて定量評価した。7種混植地は単植テーク林の2.59倍の炭素を貯留し、VCM換算で約281〜843ドル、インドのグリーンクレジット制度では計50,634ルピア相当となった。種多様性が気候緩和価値とグリーン経済収益を高めることを示す。

Roberto San José, Marianne Bügelmayer‐Blaschek, Alessia Torre +24

気候変動の緩和・適応行動を支援するための方法論とツールを扱う研究。欧州の複数研究機関による国際共同研究で、政策立案や実務における意思決定支援を目的とする。要旨がなく、具体的な手法や成果の詳細は不明。

Charles E. Di Leva, Duncan Pickard

気候変動を「人類共通の関心事」かつ「本質的に普遍的なリスク」と位置づけ、国家の防止・協力義務を実効化する国際機関の役割を分析する国際法研究。UNFCCC、ICAO・IMO、IPCC・WMO、多国間開発銀行・基金が規範設定、科学評価、資金動員、レジリエンス埋め込みを通じて緩和と適応を運用する仕組みを整理。国際機関を「気候レジリエンスの custodians（管理者）」と結論づける。

Biswarup Saha

気候危機の深刻化に対し、TRIPS協定の特許独占がグリーン技術の途上国移転を妨げていると指摘。TRIPS第31条とインド特許法第92条の強制実施権を分析し、UNFCCCの技術移転目標との衝突、営業秘密、グリーン特許の集中、ISDS訴訟の影響を検討。最後に気候変動に関する拘束力ある「ドーハ宣言」を提言する。

(著者不明)

本書はブロックチェーン技術を活用した持続可能なサプライチェーン管理と炭素排出削減の手法を包括的に解説する。分散型台帳とESG目標の統合、トレーサビリティ、資源最適化、廃棄物削減、排出モニタリングの仕組みを論じる。ブロックチェーン型炭素会計、サステナビリティ遵守のスマートコントラクト、循環経済の事例、導入課題と規制動向も扱う。

M. I Usman

農業機械の化石燃料消費に伴うCO2排出を整理し、慣行農業の排出要因と燃料消費の現状をレビューした論文。再生可能エネルギー技術（RETs）と適切な農作業負荷の組み合わせにより、農業部門のCO2削減が可能だと論じる。特定の最適経路を推奨するのではなく、各農家・部門の条件に応じた利用可能な全選択肢の活用を訴える。

Mrs Navya, Ilika Mohan

インド交通部門を対象に、電動化・燃費改善・モーダルシフトを組み合わせた緩和策の効果をLEAPモデルで2050年まで推計したケーススタディ。現状趨勢のBAUと野心的シナリオを比較し、同一輸送活動量の下で野心的シナリオは2050年にエネルギー需要13%減、GHG排出30%減となることを示す。個別対策の単独効果ではなく組み合わせ効果を定量化した点に意義がある。

I‐Hua Chung, Lee Kuo-Yan

ディーゼル基盤のハイブリッドマイクログリッドを対象に、HOMERでライフサイクル経済評価を行い、高初期投資・低維持費（ケースA）と低初期投資・高維持費（ケースB）の2戦略を比較した。通常条件下ではケースAの純現在費用が明確に低いが、燃料価格と炭素価格の不確実性を感度分析に組み込むと投資転換点が現れ、高燃料価格・強い炭素コスト圧力下では最適戦略がケースBへ移行する。この転換点分析は、エネルギー価格変動と炭素政策リスクに直面する企業の長期投…

Andrii Shcherba

既存の天然ガスパイプラインをバイオメタン・グリーン水素の輸送に転換する際の自動化・デジタル制御の役割を整理したレビュー論文。SCADA近代化やガス品質監視が不可欠な前提条件であることを示す。パイプライン区間の転換準備度を4領域・複数指標で評価するPCTRフレームワークを提案し、ウクライナ事例では品質監視と規制認証が最重要の短期ギャップと特定した。

Taylor Davey

本論文は、北米初の自治体気候予算であるエドモントン市2022年炭素予算を分析する。炭素指標を従来の財政形式に翻訳する試みは方法論的限界に直面し、多くの投資が定量化できず、間接・長期効果も除外された。結果として透明性や合意形成を高めるどころか、自治体の責任や気候支出の正当性をめぐる対立を深めた。オスロとの比較から、気候予算の効果は技術設計よりも政治的権威・行政能力・制度的関係に依存すると論じる。