論文・プレプリント

Muhammad Rusli, Rahman Pura, Eva Marin Sambo

インドネシアのパーム油企業を対象に、不正六角形モデルの6要素がサステナビリティ報告の開示に与える影響を検証。プレッシャーと機会のみが有意な影響を持ち、ステークホルダー圧力は機会と開示の関係を弱める調整効果を持つことを示した。

Ankit Verma, Vikas Gupta

インドNSE上場101社のBRSR報告書（2023-24年度）を用いてサステナビリティ品質指数（SQI）を構築し、企業統治属性との関係を階層的重回帰で分析した研究。企業年齢・取締役会規模・独立性といった伝統的属性は開示品質と有意な正の関係を示さず、ESG/サステナビリティ委員会の設置、取締役会のジェンダー多様性、女性KMPの存在が開示品質に強い正の影響を与えることを明らかにした。

Murat ÖZDEMİR

トルコの持続可能性報告基準（TSRS）に基づく58項目の枠組みで、上場セメント企業の2024年サステナビリティ報告書を分析。11次元に分類し、記述統計と階層クラスター分析を実施した。強制開示初年度は企業間の開示水準が概ね類似し分散も小さい一方、開示次元ごとに異質性と重点の違いが確認された。

Danyal Fahruli, Sabar Warsini

インドネシア証券取引所の上場企業20社・60観測を対象に、Bloomberg ESG開示スコアとROEがTobin's Qに与える影響をセクター別に比較した実証研究。全体ではESG開示・収益性とも個別には有意でなく、企業規模が主な説明要因であった。しかしESG係数はハイプロファイルで負（−0.180）、ロープロファイルで正（+0.391）と符号が反転し、Chow検定で有意差を確認。ESG効果はセクター特性に依存することを示す。

Fita Velina Sari, Sutri Handayani, Abdul Manaf Dientry

インドネシア証券取引所上場のエネルギー企業75件を対象に、グリーン会計・ESG開示・収益性が企業価値に与える影響と企業規模の調整効果をパネル回帰で検証。3要因はいずれも単独・同時に企業価値へ有意な正の影響を持ち、企業規模は収益性と企業価値の関係のみを調整した。ESG透明性と環境実務の統合が価値創造に寄与することを示す。

Egi Dia Safitri, Nita Fauziah Oktaviani, Arif Arif

インドネシア証券取引所上場のエネルギー企業14社を対象に、2021〜2024年の財務諸表とサステナビリティレポートを用いてESG開示と収益性が企業価値に与える影響をパネルデータ回帰で検証した研究。同時的にも個別的にもESG開示・収益性は企業価値に有意な影響を与えないという結果を示す。投資家がESG情報や収益性をまだ主要な評価軸としていない可能性を示唆する。

Thuy Duong Phan, Thi Thanh Hoang

ベトナム上場エネルギー企業30社・2015〜2024年の年次報告書をOCRとLLMでE・S・Gに分類しESGスコアを定量化。FGLS回帰でESG開示とROA・Tobin's Q・ROSの間に逆U字関係を確認。EピラーはROA・ROSと非線形、GピラーはTobin's Qとより強い関連を示した。

Feng Cao, Ming Dai, Ruite Li

中国上場企業2009-2022年のデータを用い、ESG格付の不一致が決算説明会（ECC）における応答品質と正の関係にあることを示す。格付不一致は組織の正当性を脅かし、経営者はインタラクティブな情報発信で対応する。国内格付機関間の不一致でより顕著であり、その後の正当性や累積異常リターンの向上と関連する。

Romza Amalia

インドネシア証券取引所のエネルギー企業30社・90社年を対象に、ESG開示・ROA・流動比率と企業価値（PBV）の関連を固定効果パネルで分析。ESG開示スコア（GRI 2021基準）はPBVと正に関連し（係数3.38, p=0.016）、ROAと流動比率も有意に正。調整済R²は0.80で、持続可能性開示と財務指標が共に市場評価と結びつくことを示す。

M. Amien Dwi Putra, Aling Palinggau, Yusnaini Yusnaini +1

強制・任意ESG開示およびESG保証と企業価値の関係を、監査委員会の品質による調整効果も含めて系統的にレビューした研究。33本の関連文献の統合から、ESG開示と企業価値の関係は正・負・非有意と一様でなく、強制開示は透明性向上、任意開示は信頼性ある情報の場合に追加シグナルとなり得ると整理。ESG保証の企業価値への直接的証拠は限定的で、監査委員会品質の調整効果も一貫して検証されていないと指摘する。

Arianna Azzellino

EUの環境影響評価（EIA）指令と欧州の脱炭素政策を背景に、イタリア環境省が2025年7月に公表した「環境評価への気候評価統合ガイドライン」を論じる。緩和と適応の二軸で構成され、英国最高裁のFinch判決が示した間接排出（Scope 3）の評価範囲を巡る議論を整理する。どの排出を対象とし、どの基準シナリオで有意性を判断するかという実務的課題を提起する。

Karol Skiba, Aleksandra Mach, Joanna Sagan +1

EPDの資源使用・廃棄物指標から、建材の生産段階（A1–A3）とモジュールDの地球温暖化係数を機械学習で予測した研究。XGBoostがA1–A3でR2=0.963、モジュールDで0.791を達成。非再生可能一次エネルギー（PENRT）が生産段階を支配し、モジュールDでは放射性廃棄物や二次材料利用が重要となった。EPDの妥当性検証や欠損値補完への活用が期待される。

Yanguo Ma, Yude Geng

ISO 14067に基づき森林観光のライフサイクル炭素会計モデルを構築し、スマートメーターやGPS軌跡などの多源データを統合。負荷率・系統限界排出係数・生物動態パラメータの三重動的補正とNSGA-II多目的最適化を組み合わせ、環境・経済・社会の三便益を考慮した削減戦略を導出した。炭素フットプリント予測の平均絶対誤差率は2.01%、削減コストは40.97元/tCO2e、観光客満足度は0.87であった。

Ceren Kına, Harun Tanyıldızı

ジオポリマーコンクリートのCO2フットプリントをハイブリッド深層機械学習モデルで予測する研究。配合や材料特性から炭素排出量を高精度に推定し、設計段階での脱炭素最適化を可能にする。建設分野のカーボン会計と低炭素材料選定を支援する手法を提示する。

Leslie Mariella Colunga-Sanchez, María Teresa Sánchez-Medrano, Elena F. Izquierdo Kulich +2

メキシコ・トリオン油田の掘削屑を原料にした環境レンガ製造をISO 14040/14044のLCAで評価。太陽熱乾燥によるゼロ排出プロセスを採用し、機能単位1トン当たりの炭素フットプリントは7.17〜8.17 kg CO₂-eqと算出。海上輸送の最適化が環境妥当性を左右する鍵だと示した。

Debajyoti Kundu

廃棄物の価値化は資源回収や炭素削減効果で評価されることが多いが、原料由来や処理過程で生じる汚染物質が見落とされがちである。本視点論文は、汚染物質の投入と回収製品・残渣・水・大気・変換分への分配を追跡する「汚染物質予算」を炭素会計の補完手法として提唱する。バイオソリッド中のPFASやマイクロプラスチックの事例は、資源回収が汚染を除去せず再分配する可能性を示す。

Roni Yunis, Irpan Adiputra Pardosi

本論文は2018〜2024年の査読文献を対象に、カーボンフットプリント予測モデルを体系的にレビューした。プロセスベース、産業連関、ハイブリッド、グレーシステム、AIベースの各手法を整理し、データ品質・モデル複雑性・拡張性・透明性の課題を指摘する。AI・ビッグデータ・IoT・ブロックチェーンによる精度向上の可能性と、標準化手法や説明可能AI（XAI）の重要性を強調している。

Fondazione Icons

MRV4SOCプロジェクトの技術ファクトシートで、欧州の土地利用における土壌有機炭素（SOC）動態とGHG収支を評価するプロセスベース・ハイブリッドモデリングを概説する。RothCやYassoのベンチマーク、ORCHIDEE陸面モデルの改良版開発を紹介。実験観測や実証サイト、欧州GHG観測網でモデルを較正・評価し、炭素・窒素循環の統合や炭素農業実践の影響評価を通じて、より包括的で拡張可能なMRV手法への貢献を示す。

Meghan Byrne, Kathrina Simonen, Barbara Rodriguez +4

チャールズ・パンコウ財団、Skanska USA、オレゴン州環境品質局の資金による低炭素建設LCAプロジェクトの第1段階。建物のエンボディドカーボンに関する既知最大のデータベースを構築し、インタラクティブDBとして公開した。典型的な建物エンボディドカーボンの桁感について合意を形成し、不確実性の源泉と対処戦略を整理。第2段階のLCA実践ガイド策定の基礎となる。

Kayleigh Houde, Kim Shinn, Aurora Jensen +11

MEP設備は製品段階のエンボディドカーボンの最大27%、全体のエンボディドカーボンの52%、ホールライフカーボンの73%を占め得るにもかかわらず、建築脱炭素で見落とされがちである。本ガイドはBIMによる数量拾い出しから実例まで、測定・削減の実務手法と材料選定戦略を提示する。製造者・設計者・発注者・施工者・政策担当者が測定から実際の削減へ移行するためのツールを提供する。