論文・プレプリント

Jhonny S Ibarbo, Brayman V.Ruiz, Luis Fernando Mulcué-Nieto +3

この研究は、コロンビアの熱帯山岳気候におけるBIPV建物の熱的快適性、自然採光、炭素フットプリントを評価。建物は年間消費量の約6倍を発電し、1.98 tCO2eの排出を回避。受動的バイオクライマティック戦略によりASHRAE 55基準を満たす。

CASIRMEDIA

パーム核殻(PKS)を骨材に用いたコンクリート(PKSC)のゆりかごからゲートまでのLCAを実施し、通常コンクリート(NWC)と比較。PKSCは30–36%の炭素削減を示すが、強度が低いため単位強度当たりの排出量はNWCより高い。セメントが排出の85%以上を占め、輸送距離の影響も線形に増加する。PKS利用は廃棄物価値化と中程度の削減に寄与するが、本格的な脱炭素にはセメント代替や混合最適化が必要。

Ogagavwodia Ejovi Okuma, Briggs Otekenari Tonye

ナイジェリアのアジャオクタ製鉄所（BF-BOF）のゲートツーゲートLCAとエクセルギー分析を実施。ベースライン炭素強度は2.41tCO2e/tCSと世界平均比27.5%過大で、老朽化と高炉ガス回収率の低さが原因。廃熱回収・高炉ガスコジェネ・太陽熱予熱の統合対策で31.5%削減可能。初のナイジェリア一貫製鉄所の定量ベンチマーク。

GESI Unit: Climate Compatible Growth

本稿は、ガーナのエネルギーおよび運輸セクターにおける気候適合型成長とジェンダー平等・社会的包摂（GESI）の統合を検討する。農村部と北部でのエネルギー貧困や、移動手段への不平等なアクセスが課題であり、低炭素移行において包摂性を組み込む重要性を強調する。政策レビューと人口統計分析に基づき、障壁と機会を整理している。

Rekha Rajan, Manyala, Reccab, Orleans, Mfune

本研究は、PyPSA-EarthとFINPLANを用いて、ザンビアのユニバーサル電化を目指した費用対効果が高く気候にレジリエントなエネルギー移行経路をモデル化する。水力発電への過度な依存（84%）が干ばつ時に脆弱性をもたらすことを指摘し、太陽光・風力などの多様な再生可能エネルギー源が信頼性向上とコスト削減に有効であることを示す。

Charvi Goel, Mamta Rani, Rakhi Kamra

本レビューは、持続可能で信頼性の高いエネルギーシステムへの移行に不可欠なスマートグリッド最適化におけるAI・機械学習技術の応用を包括的に分析する。負荷予測、安定性評価、故障検出、サイバーセキュリティなど主要分野をカバーし、デジタルツインや連合学習などの最新動向も考察する。研究ギャップとしてスケーラビリティ、データプライバシー、リアルタイム展開を指摘し、今後の方向性を示す。

Maurizio Pompella, Lorenzo Costantino

本論文は、ESGフレームワーク内での環境パフォーマンス改善が多国籍企業の収益成長に与える影響を検証する。複数段階のモデリング（動的フレームワーク、主成分分析、DEA効率性ベンチマーク）を用いて、2015～2023年の16社を分析した結果、コストゼロの排出削減であっても収益成長への確実な効果は見られず、E[SG]改善が必ずしも成長促進的ではないことを示した。

Min Chen, Meng Luo, Adam Daigneault +8

環境変動と管理の変化による森林炭素増加が、自然地域への転換圧力を低減することを示す。森林炭素吸収源の重要性と土地利用政策への示唆を提供。

Santiago, André Lucas, Fogassa, Thiago Henrique de Almeida, Fernandes, Vinicius dos Passos +1

本論文は、アマゾン地域における水路輸送の脱炭素化に向けた推進技術（電化、ハイブリッド、バイオ燃料、太陽光統合）と環境ガバナンスを分析する。電化技術は82〜95%の排出削減が可能で、IMO 2023戦略やブラジルの目標（2050年までに91%削減）と整合する。アマゾンでは16,000kmの航行可能河川があるが、高コストやインフラ不足が課題。海事基金により17億レアルの投資が行われている。

Madenova Elmira Nizamatdinovna

本論文は比較優位理論と要素賦存理論に基づき、ウズベキスタンの地域経済における自然・経済的潜在力の有効活用を気候変動の観点から分析。太陽エネルギー、灌漑農業、水資源の役割を評価し、気候スマート農業技術と再生可能エネルギーが地域の優位性を強化することを示した。持続可能な開発は地域資源の一貫した管理によって達成可能であり、実践的提言を行っている。

Cravinho, João, Queiroz, Humberto

本インフォパックは、ポルトガルのエヴォラ近郊バルベルデにおける再生可能エネルギーコミュニティのパイロット事例から得られた教訓と政策提言をまとめたものである。屋上太陽光発電、バッテリー蓄電、ピアツーピア取引を組み合わせたスケーラブルなモデルを、規制当局ERSEと協力して試験的に導入し、規制の合理化、資金調達へのアクセス改善、相互運用可能なデジタルツールの必要性を強調している。

Hossam Asaad, Mohamed A. Ragheb, Amr Youssef, Mohamed El Mokadem

エジプト石油精製セクターにおいて、グリーン投資戦略（再生可能エネルギー、低炭素技術、グリーンファイナンス、イノベーション）とステークホルダー関与が持続可能な開発成果に与える影響を構造方程式モデリングで分析。低炭素技術投資の直接的効果が最も大きいが、ステークホルダー関与の効果はそれを大幅に上回る（β=0.686）。結果は、投資配分よりもステークホルダー関与の戦略的重要性を示唆する。

Saad, Okwiri Minado, Khamah, Ali Hassan, Murimi, Michael Kairu

本論文は、ケニア・カジアド中央地区におけるソーラー水ポンプ技術（SWPT）の長期的性能を調査した。ディーゼル比で運営コスト60～75%削減を確認したが、太陽光の限界費用ゼロが過剰揚水を誘発し、帯水層の枯渇とフッ素基準超過の飲料水問題を引き起こすことを指摘。持続可能な導入には制度的ガバナンスと空間的掘削制限が必要と結論。

Seagal, David Michael

本論文は、既存の太陽光パネルに貼り付ける低コストのフィルムを提案する。このフィルムは、反射防止や自己洗浄機能を持つナノ構造を備え、通常時で3〜8%の効率向上、拡散光の多い冬季の危機的状況では30〜70%の向上をもたらす。製造はロール・ツー・ロール方式で迅速に展開可能であり、エネルギー安全保障に貢献する。

Nidhi Singh, Veena Batra Kushwaha

本研究は、インドのDeen Dayal Upadhyaya Gorakhpur大学における電力消費に起因するカーボンフットプリントを評価した。大学の温室効果ガス排出のベースラインを提供し、省エネや再生可能エネルギー導入による排出削減の機会を示唆している。

Quiros-Tortos, Jairo, George, Jeeno, Brinkerink, Maarten +5

本論文は、オープンソースのエネルギーシステムモデル（OSeMOSYS Global）を用いて、送電プロジェクトの気候資金適格性を事前スクリーニングする手法を提案する。ASEAN地域を対象に、排出削減と低炭素電力の増加という2つの緩和指標に基づき適格プロジェクトを特定。長期エネルギーモデリングがグリーングリッドへの投資を促進し、新興市場・途上国における気候資金を解放する可能性を示す。

Rodchenkov, Mikhail V.

本稿は、20か国55社の上場エネルギー企業を対象に、極端な気温が財務業績に与える影響を回帰モデルで分析。厳しい気候下では資本的支出が営業費用を上回り、財務負担が増大して投資魅力が低下することを実証。J因子の非線形関数は低温域での条件変動の大きさを示し、地域間の資本化の矛盾を部分的に説明。料金設定や経営判断への示唆を提供。

Abdullah, Md. Safwan

本論文は、従来のダム式水力発電が環境に与える影響を踏まえ、ダムを必要としない流れ込み式水力発電（ハイドロキネティック技術）の一つであるHydroQuest技術を包括的に調査している。再生可能エネルギーへの移行が急務となる中、この技術が持続可能な電力供給に寄与する可能性を論じている。

Onyeabor S

この研究は、FPSO船舶における水素燃料の技術的実現可能性、環境影響、経済的妥当性を調査。従来のディーゼル燃料と比較し、水素燃料は温室効果ガス排出をほぼゼロにする一方、初期投資（CAPEX）が約2～3億ドルと従来の5700万ドルに比べ高く、貯蔵インフラや安全面での課題も指摘。定性分析と費用便益評価に基づき、長期的には規制インセンティブや運営効率の向上でコスト回収の可能性を示唆。

Li X, Tang Z, Liu K +1

本研究は環境産業連関分析と複雑ネットワーク理論を統合し、観光需要に起因する部門間炭素フローを分析する。中国の炭素排出フローネットワークはスケールフリー性を示し、少数のハブ部門が多くの観光関連排出を支配する。観光関連部門は「受容者」と「運搬者」に二分され、ネットワーク構造に応じた排出削減政策の必要性を明らかにした。