論文・プレプリント

Hoehne C.

本論文は、ネットゼロ排出シナリオにおける運輸部門の役割を、複数の統合評価モデルを比較するEMF-37モデル相互比較研究の枠組みで分析する。電動化・燃料転換・需要変化が排出経路に与える影響と、モデル間で結果が分かれる要因を明らかにする。政策設計や脱炭素経路の不確実性評価に示唆を与える。

French S.

本稿は、ゼロ・低炭素水素がエネルギー転移とネットゼロGHG排出達成に果たす役割を、世界各国の政策と実証プロジェクトの観点から論じる。水素がネットゼロ未来において果たしうる貢献を概観する。

Wang Y.

本稿は、ネットゼロ炭素社会の実現に向けて脱炭素化を加速させる触媒プロセスの役割を論じる。触媒技術は化学・燃料・産業プロセスの排出削減やCCUS・水素製造の効率化に寄与しうる。抄録がなく詳細は不明だが、産業脱炭素の技術的経路に関する議論と推測される。

Narassimhan E.

本稿はインドのネットゼロ移行を社会経済的公正の観点から検討し、機会と課題を論じる。脱炭素が雇用・地域経済・分配に与える影響に着目し、公正な移行（just transition）の設計を問う。新興国特有の制約下での政策立案に示唆を与える。

A. C. Pacagnella, L. Gaio, R. Coelho +2

石油・ガス業界131社を対象に、二段階Network DEAで効率性スコアを算出し、ESGパフォーマンスとの関係を分析。高効率企業は総合ESGスコアが有意に高く、環境・社会・ガバナンスの大半の項目で優位だが、株主次元では差がなく、論争(Controversies)では劣後した。ロジスティック回帰でCSR戦略が高効率の可能性を11.3%高める最重要指標と判明。

Jia-Tian Nong

中国上場の買収企業777社・1,689件のパネルデータ（2009〜2022年）を用い、ESGパフォーマンスが長期M&A成果に与える影響とグリーンウォッシングの媒介効果を検証した。ESGパフォーマンスは長期M&A成果に有意な影響を与えず、むしろESG評価が高い企業ほど環境開示と実績の乖離（グリーンウォッシング）が大きい傾向が示された。グリーンウォッシング自体もM&A成果に有意な影響を与えず、媒介効果は確認されなかった。ESG評価が買収成果…

Ismi Siti Nurzahra, F. Kristanti

インドネシア・マレーシア・タイの生活必需品企業26社を対象に、2020〜2024年のESGパフォーマンスが財務危機リスクに与える影響をパネルデータ回帰で分析。環境（E）スコアのみが財務危機を有意に低下させ、社会（S）・ガバナンス（G）は有意な効果を示さなかった。ESG、特に環境要因が長期的なリスク管理手段として機能する可能性を東南アジアの文脈で示した。

Putri Sukmawati, Deni Darmawati

インドネシア証券取引所の基礎素材セクター55社・220社年データを用い、税務比率・利益率・資本構成・国有企業所有がグリーンウォッシュに与える影響を検証。利益率はグリーンウォッシュを有意に抑制し、ESG報告書保証はこの負の関係をさらに強める。税務比率と資本構成は有意な影響を示さず、保証の効果は企業の内部特性に依存することが示唆された。

Jyoti Dargan, Neha Gupta

本論文は、スマートグリッドにおける再生可能エネルギー証書（REC）のライフサイクル管理にブロックチェーンを活用するプロトタイプを提示する。IoT対応スマートメーターと連携し、発電源の起源・所有権の追跡とリアルタイム検証を可能にする。スマートコントラクトによる自動化で、生産者・系統運用者・規制者・消費者の相互運用性と再エネ導入を促進する。

A. K, R. Resmi, M. Parayangat +1

バイオマス由来合成ガスを原料に、水性ガスシフト（WGS）反応を用いてブルー水素を製造するプロセスをモデリングした研究。反応条件やプロセス設計が水素収率・効率に与える影響を検討する内容とみられる。抄録がなく詳細は不明だが、低炭素水素供給の技術的基盤に関わる。

Jin-Sheng Zhao, De-Cong Li, Di Zhu +4

本論文は、低浸透性・タイト油層におけるCO2フォームの物理化学的基礎、性能評価法、発泡システムを体系的にレビューする。界面活性剤フォームやナノ粒子複合フォームの安定化特性と貯留層適用性に注目し、移動度制御・ガスチャネリング抑制・掃引効率向上のメカニズムを整理する。さらにCO2貯留におけるフォームの流路・空間分布への影響と各種トラッピング機構の寄与を論じ、EORと貯留の相乗最適化に向けた課題と将来研究方向を示す。

Hossein Mollashahi, Elham Kalantari

粒子状物質（PM）曝露と環境面の不確実性を同時に考慮し、持続可能なサプライチェーンネットワークを多目的最適化で設計する研究。コスト・環境負荷・健康影響のトレードオフを扱うと考えられる。抄録がなく詳細は不明だが、サプライチェーンの環境リスク評価と設計手法に関心を持つ実務者に示唆を与える。

Ibad ur Rahman, Faisal Ijaz, Atoofa Kalsoom +2

本論文は、地政学的分断が進む中で、新興・途上国（EMDEs）におけるグリーン産業政策と気候変動・構造転換の関係を分析する。85〜95カ国の2013〜2025年パネルデータを用い、Green Structural Transformation Index（GSTI）を構築し、System-GMMや分位点回帰などで推計。グリーン産業政策は再エネ導入や産業高度化を通じて転換を促進する一方、地政学的分断は技術移転や資金調達を阻害し制約することを…

John Raphael C. Teng, Raymond R. Tan, Meng Li +1

本論文は、ASEAN9カ国の2017〜2023年の直接・間接炭素排出を、環境拡張型多地域産業連関分析（MRIO）とLMDI構造分解分析で評価した。直接排出は19.76%増、間接排出は7.83%増で、エネルギー関連間接排出が最も高い伸び（16.72%）を示した。排出増は主に世界最終需要の拡大に起因し、排出原単位の改善が一部相殺した。製造業が炭素再分配の中心ハブであり、域内生産連鎖がASEANのembodiedフローを支配する一方、域外（R…

Prem Lal Joshi

本論文は、サステナビリティ開示の量的拡大が情報価値を逓減させる可能性を説明する「企業開示飽和理論（CDST）」を提唱する。開示量・範囲・複雑性の増大に伴い、情報ギャップ縮小による限界価値は当初増加するが、文脈依存の飽和閾値を超えると認知・解釈コストが便益を上回り、開示疲労と意思決定有用性の低下を招くとする。正統性理論とステークホルダー理論を統合し、限界価値が低下しても開示が拡大し続ける理由を説明する。開示の量から情報効率・関連性・有用性…

Kyeongheum Ra

TSR（株主総利回り）に連動したCEO報酬制度が、企業の戦略的ESG開示をどう左右するかを検証した研究。報酬が業績指標に結びつくほど、経営者はシグナリングとしてESG情報を戦略的に開示する可能性が示唆される。開示の実質性と機会主義の見極めが論点となる。

Chang-Bok Lee, Joo－Byung Lee

ESG開示が義務化される環境下で、韓国の上場製造企業を対象に、ESG実務担当者の役割がどのように再構築され、組織適応の基盤が形成されるかを事例分析した研究。開示制度対応が企業内部の職務・組織構造の変容を促すプロセスを示唆する。日本企業のSSBJ対応や開示体制構築を考える上でも示唆に富む。

Dusmanta Karkaria, Karthika V R, Shiba Prasad Mohanty

BRICS各国市場でESG要因が資産価格モデルにおいて価格付けされたリスク要因となるかを検証した研究。Fama-French三・五要因モデルにESGを統合し、GRS統計量やスパニング検定、シャープレシオ比較で評価した結果、ESG要因は既存モデルに有意な増分説明力を持つことが示された。ESGの価格付けは市場依存で、ブラジルと中国で最も顕著な負荷が観察され、インドと中国では投資要因を代替する。

Ha-Yun Roh, Youn-Sik Choi, MEIXIAN Li

サステナビリティ報告書に対する第三者保証が外国人持株比率に与える影響を、保証プロバイダーの特性（監査法人か専門機関か等）に着目して分析した実証研究。保証の有無や提供主体の違いが海外投資家の投資判断・株式保有行動とどう結びつくかを検証し、開示の信頼性担保が資本市場での評価に直結することを示唆する。

Aida Arbi Nefzi, Fathi Bouzidi

本論文は、パリ協定の緩和目標と各国の実施政策との乖離を、モロッコ・中国・ノルウェーの比較事例分析で検証する。炭素税、排出量取引制度、再エネ投資などの緩和手段の実装を、経済・制度・技術・環境条件の違いに着目して評価する。国際目標と国内政策成果の持続的乖離、特に新興国におけるガバナンス非対称性と公平性の課題を指摘し、画一的な政策処方ではなく適応的・差別化された包摂的メカニズムの必要性を論じる。