論文・プレプリント

Raimo N.

本論文はESG開示が企業の負債調達コストに与える影響を実証的に分析する。開示の質や範囲が資本コスト低減につながるかを検証し、ESG情報の経済的価値を示す。投資家や金融機関の意思決定に示唆を与える。

Giannopoulos G.

本論文はノルウェー上場企業を対象に、ESG開示と財務業績の関係を実証分析する。開示の質や量が企業価値や収益性に与える影響を検証し、ESG情報開示の戦略的意義を考察する。

Tian Y.

本論文は、ESG開示が企業の資金調達制約に与える影響を、企業の炭素排出量の分類に基づいて分析する。炭素排出量の多い企業と少ない企業でESG開示の効果が異なる可能性を示唆し、投資家や金融機関の意思決定に有用な知見を提供する。

Tarsisius Renald Suganda, D. Halim, P. Sastroredjo +1

本研究は、インドネシア証券取引所上場の非金融企業を対象に、ESGパフォーマンスが環境イノベーションを介して企業収益性に与える影響を分析。2012〜2023年のパネルデータを用い、固定効果回帰と媒介分析を実施。ESGは環境イノベーションと収益性に正の影響を与え、環境イノベーションはROEに有意な効果を示し、遅延効果も確認された。新興市場におけるESG戦略の重要性を示唆。

Kesya Indira Maharani

ESG準拠とWACC最小化の関係を分析し、セクター特性に基づく最適資本構成（DER）戦略を提案。PRISMAプロトコルに基づく27件の国際論文の系統的レビューにより、ESG開示はリスク軽減と資本コスト低減に有効だが、過度なESGスコアは「コンプライアンスの罠」を招き流動性を低下させWACCを増加させることを示す。エネルギー、インフラ、テクノロジー、銀行などセクターごとに最適な資本構成が異なる。

Divye Sitlani

2021〜2025年のS&P100企業を対象に、BloombergのESGスコアとROEの関係をプールドOLSで分析。ESGスコアはROEと正の関係があるが統計的に有意ではなく、負債比率とTobin's Qが有意。モデルはROEの分散の41.7%を説明。ESGスコアは開示の広さを測るもので、業績改善との明確な関連は見られない。

Eny Maryanti, Fauziatun Najwa, Sarwendah Biduri

インドネシア証券取引所の消費者向け企業30社（2020-2024年）を対象に、グリーンイノベーションが企業業績に与える影響を、ESGパフォーマンスを媒介変数、財務制約を調整変数として検証。グリーンイノベーションは企業業績に直接正の影響を与えるが、ESGパフォーマンスには影響せず、ESGパフォーマンスは企業業績に負の影響を与えることが示された。財務制約はESGパフォーマンスと企業業績の関係を強化する。

Al Al-Jarrah

本レビューは、ESG報告が企業の財務業績に与える影響を体系的に検討し、開示の質、信頼性、比較可能性、ガバナンスと保証メカニズムが重要であることを示す。ESG報告は一般的に収益性や市場評価、投資家の信頼向上と関連するが、その効果は開示の質やグリーンウォッシングリスクなどに依存する。ESG報告を統合的な価値創造の枠組みとして再定義する。

Gaofei Wang, Yong-Hai Wang

中国の上場非金融企業2015-2023年のデータを用い、ESG格付けの乖離が銀行融資額に与える影響を検証。乖離が大きいほど融資額が低下し、銀行がデフォルトリスクを懸念するメカニズムが示唆された。非国有企業や情報開示が弱い企業で影響が顕著。

Ridwan Ramadhan

本研究は、インドネシア証券取引所上場のエネルギー企業28社（2020-2024年）を対象に、環境パフォーマンスと炭素排出開示が企業価値に与える影響を分析。環境委員会を調整変数として用いた。結果、環境パフォーマンスは企業価値に有意な影響を与えないが、炭素排出開示は正の有意な影響を与えることが判明。環境委員会は環境パフォーマンスの影響を強化するが、炭素排出開示の影響は弱める。市場は環境情報の種類によって異なる反応を示すことを示唆。

Devanshi Saini, Namita Sahay

本研究は、ESG要素と企業の財務パフォーマンスの関連をユニリーバの事例を通じて分析する。ESG報告の詳細な分析により、持続可能性への取り組みがリスク低減、業務効率、長期的価値創造に寄与することを示す。ステークホルダー理論、資源ベースビュー、シグナリング理論を統合し、ESGの戦略的価値を理解する枠組みを提示する。

Giulia Farcas, Roberta Ilisie, D. Bac +1

本論文は、ESG政策が企業統治、投資判断、国際ビジネスに与える影響を分析する。報告基準の不統一やグリーンウォッシングなどの課題を指摘し、ESGの有効性は規制の断片化や測定の難しさに制限されると論じる。将来のESG発展には標準化、透明性、説明責任の強化が必要と結論付ける。

A. Junaedi, Christian Herdinata, Murpin Josua Sembiring Gurky

本研究は、ESG開示と企業業績の関係が一貫しない問題に対し、持続可能性の圧力を価値創造に変える能力として「サステナビリティ価値最大化（SIVM）」という新しい構成概念を提案・検証した。インドネシアの高ESG業界（鉱業、パーム油、タバコ）の187社を対象に探索的・確認的因子分析を行い、SIVMがESG開示や持続可能性志向イノベーション（SOI）とは異なる多次元の概念であることを確認。ESGはSIVMを介して企業業績に正の影響を与え、企業政…

Fernando Andrés Morales Parada, Andrea Orias Paredes, Jemima Montecinos Salazar

本稿は、チリのIPSA指数構成企業の非財務情報開示を、スペイン語圏の参照基準であるスペイン法11/2018に基づき分析した実証研究である。年次報告書とサステナビリティ報告書の内容を検討し、腐敗・贈収賄に関する開示が顕著である一方、人権や社会への影響の開示が限定的であることを見出した。女性取締役の代表性については統計的に有意な結果は得られなかった。ESG基準の統合における透明性向上の必要性を示唆する。

Trivedi Rajneesh, Smitha Viswanathan Girija

インドの大手繊維企業5社（Arvind、Welspun、Vardhman、Raymond、Grasim/Birla Cellulose）の持続可能性実践を比較。再生可能エネルギー、水管理、脱炭素、循環性、認証、持続可能な調達に焦点を当て、BRSR報告書やESG評価を分析。科学ベースの気候目標や水リサイクル、第三者認証では整合が見られる一方、実施の速度や検証の厳格さに差がある。セクターの構造的課題（水使用、排水汚染、リサイクル率の低さ、グ…

A. Danowski

本論文は、企業の気候緩和努力における強持続可能性とシステム的リーダーシップの組み込み度を評価する探索的ツールを提案する。Rae Andréのシステム的気候リーダーシップ枠組みに基づき、気候リテラシー、システム変革の主体性、強持続可能性の3側面を評価する。世界最大の上場銅鉱業企業フリーポート・マクモランに適用し、経営陣は気候リスクを認識しているが、強持続可能性を脱炭素化に組み込んでいないことを示す。

Paolo Matteucci, Daniela Venanzi

本研究は、国際株式市場においてESGスコアを業種調整することで、バリュー・サイズ・モメンタム因子ポートフォリオのリスク・リターン特性がどう変化するかを検証。2001年から2023年までの6地域データを用い、業種調整ESG戦略は平均リターンを改善しないが、特に先進国でボラティリティを低下させることを発見。ESG統合はプレミアムではなくリスク低減に寄与する。

Yulia Ratnasari, Muhammad Taufik Aziz, Fitriya Sari

本研究は、インドネシア証券取引所に上場する非循環的消費財企業20社（2021-2024年）を対象に、ESG開示と企業規模が財務業績に与える影響を重回帰分析で検証した。結果、ESG開示は単独では有意な影響を与えないが、企業規模は負の有意な影響を示し、両者を同時に考慮すると有意な影響が確認された。新興市場におけるESG開示の財務効果に関する実証的知見を提供する。

Bayu Wirayuda, Mery Sukartini, Desty Cristya Anisa

本研究は、インドネシア証券取引所（IDX）上場の鉱業企業12社（60企業年）を対象に、ESG開示（Bloomberg ESG開示スコア）が企業価値（PBR）に与える影響と、投資決定（設備投資比率）の調整効果をパネルデータ回帰で検証した。結果、ESG開示は企業価値に有意な影響を与えず、投資決定の調整効果も認められなかった。インドネシア資本市場ではESG情報が評価シグナルとして未だ認識されていない可能性を示唆する。

Jieyi CHEN, Mui Yee Cheok, Lili LI +1

中国A株上場企業の2014-2023年のパネルデータを用い、ESG開示が企業不正を抑制するかを検証。融資制約の緩和が媒介要因であり、監査品質が高いほど抑制効果が強いことを実証。ESG開示の予防的ガバナンス機能を示し、新興国での企業統治強化への政策的示唆を提供。