論文・プレプリント

Muh. Rezky Ananda Putra, Emilia Nurdin, Yuli Lestari Labangu

本研究は、インドネシア証券取引所に上場する鉱業企業39社（2022〜2024年）を対象に、ESG開示が企業の投資決定（設備投資比率）に与える影響をパネルデータ回帰で分析した。結果、ESG開示は投資決定に正の影響を持つが統計的に有意ではなく、企業規模・収益性・レバレッジも有意な影響を示さなかった。インドネシア鉱業セクターでは、ESG開示がまだ投資配分の決定的要因になっていないことを示す実証的証拠を提供する。

Jyoti Vishwakarma, Dr. Sunil Kumar

本研究は、インドのBSE ESG指数構成企業194社を対象に、ESGスコアが収益性と市場評価に与える影響をパネル回帰で分析。ESGスコアはTobin's Qを有意に高める一方、短期的なROEやROCEをわずかに低下させることを示し、長期的な市場評価と短期的な収益性のトレードオフを示唆。

Herly Nurlinda, Yanti Yanti

本研究は、インドネシア証券取引所上場企業のESG開示が株式リターンに与える影響を分析した。2022年から2024年の228のデータを線形回帰で分析し、ESG開示と株式リターンの間に正の有意な関係があることを確認した。シグナリング理論を支持し、ESG透明性の向上が投資家の信頼を高めることを示唆している。

Huimin Shao, Qing Jin, Jia Zhou +4

中国A株上場企業の2010〜2024年のデータを用い、ESGパフォーマンスが財務パフォーマンスに与える影響を分析。グリーンイノベーションが媒介し、財務リスクが調整することを実証。非国有企業、情報開示の質が高い企業、小規模企業で効果が大きい。

Gregorius Jeandry, Zainuddin Zainuddin, Amin Dara +2

本研究は、Scopus収録の2015〜2025年の論文を対象に、計量書誌学と系統的文献レビューを組み合わせ、財務諸表分析へのESG統合の動向を分析。ESG研究の成長と主流化、主要テーマ（ESG報告、非財務開示、IFRS、保証、リスク管理、企業価値創造）を特定。ESGは補足情報から分析の一側面へ進化し、規制圧力や報告標準化が統合を促進。統合的な財務・非財務分析フレームワークの重要性を提唱。

Taufiq Andre Setiyono, G. Solovida, Dessy Noor Farida

本研究は、ジャカルタ・イスラム指数70（JII70）上場企業を対象に、グリーン会計、炭素排出開示、イスラム社会報告（ISR）が企業価値（Tobin's Q）に与える影響を検証した。2023～2024年のデータを用いた回帰分析の結果、グリーン会計は企業価値に有意な負の影響を与え、炭素排出開示とISRは有意な影響を示さなかった。環境コストが投資家に負担と見なされていることを示唆する。

Jayaprakash S, Ashok Kumar Sahoo

本研究は、インド・ケーララ州の銀行、グリーン認証企業、ESG投資プラットフォームを対象に、グリーン会計（GA）と社会的責任投資（SRI）が持続可能な金融発展に与える統合的影響を検証した。混合手法を用い、120件の定量データと18件の定性インタビューを分析。GAとSRIはともに有意な予測因子であり、GAの効果がより強いことを示した（R²=0.568）。環境会計開示と責任投資の組み合わせが企業業績、投資家信頼、長期的な財務持続性を高めること…

Heeba Absar, Sanjay Taneja, Ewelina Idziak +1

本研究は、インドの銀行専門家415人を対象に、グリーンバンキングの強度（GBI）が企業の持続可能性志向（CSO）と環境パフォーマンス（EPE）に与える影響を構造方程式モデリングで分析。GBIはCSOとEPEに正の影響を与え、CSOはEPEに正の影響を与えることを確認。持続可能性に基づくガバナンスが重要と示唆。

Norhidayah Abu Bakar, Mohammad Abdullah, Z. Sulong

本研究は、持続可能なイスラム金融に関する文献を体系的にレビューし、計量書誌学とトピックモデリングを用いて主要テーマを特定した。5つの主要テーマ（社会的金融、ガバナンス、グリーン金融、法制度、シャリーアと業績の関連）を抽出し、標準化された持続可能性指標の欠如や規制調和の課題を指摘。将来の研究方向性を示す。

Prameswari Gentika, Rialdi Azhar

本研究は、2020〜2024年のインドネシア証券取引所上場のエネルギー企業18社を対象に、ESG開示と利益の質が企業価値（Tobin's Q）に与える影響をパネルデータ回帰で分析した。結果、ESG開示は企業価値に有意な負の影響を与え、利益の質は有意な影響を示さなかった。同時分析ではESG開示、利益の質、ROAが企業価値に有意に影響した。投資家がESG開示を評価に織り込んでいない可能性を示唆する。

E. Stephanie, Yanti Yanti

本研究は、インドネシア証券取引所の消費者非循環セクター38社を対象に、収益性、リスク、企業規模がESG開示に与える影響を分析した。結果、企業規模はESG開示に正の有意な影響を与えるが、収益性とリスクは有意でないことを示した。正当性理論を支持する知見を提供する。

S. Odunko, J. Okpe, Jeremiah Ogorry Ogbu +2

ナイジェリア上場石油・ガス企業を対象に、リスク管理委員会（RMC）の属性（規模、独立性、専門性、会議頻度）がサステナビリティ開示の質に与える影響を2014〜2023年のパネルデータで検証。固定効果回帰の結果、RMCの規模と独立性は開示の質と有意に関連するが、専門性や会議頻度は有意でない。企業年齢も有意な関連を示した。

Hafsah Haruna Rugga, Prof. N.A Kaoje, Palladan Ahmad Aliyu +1

ナイジェリアの石油・ガスおよび工業製品セクターの上場企業16社を対象に、ESG開示が企業業績に与える影響をパネルデータ分析で検証。ガバナンス開示は業績に有意な正の効果を持つが、環境開示は有意でない。長期的な持続可能性に向け、社会・環境慣行の強化を提言。

Swagata Dawn

本研究は、インドのSEBIによる2021年以降の規制変更、特にBRSR制度の導入を分析し、ESG開示が企業説明責任のツールとして機能するかを検討する。CSRから義務的な持続可能性報告への移行を追跡し、透明性向上の効果と、実施・執行上の課題を指摘する。規制監督の強化、指標の標準化、ステークホルダーとのコミュニケーション改善を提言する。

Kashish Dua, Satyam Ranjan

本研究は、インドのスタートアップにおけるLGBTQ+包摂とESGパフォーマンスの関係を混合手法で検証。定量調査と定性インタビューにより、LGBTQ+包摂的な職場慣行が従業員のウェルビーイング、組織コミットメント、革新能力、倫理的ガバナンス、持続可能性成果を向上させることを示した。回帰分析で包摂とESG指標の有意な正の関係を確認し、新興経済圏のスタートアップにおける包摂的リーダーシップと多様性文化の重要性を強調。

Fonny Arisandy Jacob, Mohamad Rizan, Muhammad Awaluddin

本論文はGoogleの持続可能なビジネス戦略を、Mintzbergの5Ps、共有価値の創造、ESG、SDGsの5つの枠組みで統合的に分析した事例研究。大規模なクリーンエネルギー調達、サプライチェーン変革、循環型製品イノベーション、持続可能性ガバナンスを特徴とする。報告期間中、Scope 2排出量は3%減少したが、Scope 1とScope 3はそれぞれ20%と25%増加した。

Gulrux Abdumutalova

本稿は、グリーン製品の性能評価とモニタリングの理論的・歴史的・実践的側面を包括的に分析する。1970年代の規制遵守段階から現在の気候ストレステストやインパクト測定に至る進化を体系的に検討し、ESGフレームワーク、TCFD基準、健全性監督の役割を考察する。さらに、先進国と発展途上国（特にウズベキスタン）の金融市場の相違と、グリーンタクソノミーやグリーンウォッシング管理の課題に焦点を当てる。

I. Legasova

本研究は、ロシアの主要公開企業（ガスプロムネフチ、タトネフチ、トランスネフチ、ルクオイル、ノバテック）の統合報告における環境情報開示の完全性と信頼性を実証分析した。国際・国内基準の存在にもかかわらず、グリーンウォッシュのリスク、データ検証の不統一、集計データの開示、環境指標と財務成果の統合不足などの体系的な欠陥を明らかにした。理論と実践のギャップを埋めるための標準化、独立監査、環境・財務パフォーマンスの関連性を示す方法論の開発を提言して…

(著者不明)

本稿はFinTech採用とESG開示が企業価値に与える影響を、知的資本と財務業績の媒介効果を通じて検討する査読報告書である。査読結果は1件承認、1件条件付き承認であり、実証分析の頑健性と理論的枠組みの明確化が課題とされる。ESG開示の企業価値への影響を金融技術の観点から分析する点で、GX分野の開示研究に示唆を与える。

Fülöp M.T.

本論文は、CSR活動とESG開示がグリーンイノベーションに及ぼす相乗効果を実証的に分析し、両者の統合的実施が単独実施よりも高い効果をもたらすことを示唆する。持続可能性志向のイノベーション戦略への実践的示唆を提供する。