論文・プレプリント

Stefan Atanasov Raychev, Daniela Bobeva

本研究は、ブルガリアの全商業銀行を対象に、環境・社会・ガバナンスの各柱におけるESG開示の範囲と差異を調査する。27の開示指標を用いて、銀行間の開示のばらつきとクラスタリングを発見し、資産規模やECB監督ステータスとの関連も検討した。3つの柱間の開示には相関があり、一貫性のある開示パターンが示された。

Joanna Krasodomska, Ewelina Zarzycka

CSRDに基づくサステナビリティ報告保証の義務化に対し、ポーランドの法定監査人283名を対象に、保証業務への準備態勢と動機・課題・企業への便益認識を調査。保証提供に前向きな監査人は受託者ロジックに基づきスキル向上や関心を示す一方、消極的な監査人は商業ロジックに基づき負荷や人員不足を課題とする。

Z. Korzovatykh

本論文は、ESG戦略の実施が企業報告に与える影響を分析し、非財務情報開示における二重重要度の概念の統合を考察する。指標計算方法の不統一、データ検証の不足、格付機関間の格差などの課題を指摘し、統一基準の必要性を強調する。ESG報告はリスク管理から戦略計画の要素へと進化している。

Nadya Mutiara Sari, B. Solikhah

インドネシア証券取引所上場の非金融企業841社（2020-2024年）を対象に、ESG開示、財務危機、関連当事者取引（RPT）が税攻撃性に与える影響を分析。機関所有の調整効果を検証し、ESG開示と財務危機の影響を弱めるがRPTには効果がないことを発見。エージェンシー理論と正当性理論を支持する結果。

Wiji Astuti, Iin Rosini, Nofryanti

本研究は、2021年から2024年のASEANエネルギー企業25社を対象に、企業リスク管理（ERM）開示と機関所有がESGと市場価値に与える影響を検証した。パネルデータ回帰とSobel検定の結果、機関所有はESGと市場価値に有意な影響を与え、ESGは市場価値に有意な影響を与えるが、ERMは有意でないことが示された。また、ESGは機関所有と市場価値の関係を媒介するが、ERMと市場価値の関係は媒介しない。新興市場におけるESGのシグナリング…

Linda Ayu Wulandari, Hendro Paulus

インドネシアの基礎素材企業135社を対象に、ESG開示とPROPER格付けが法人税支払いに与える影響を分析。ESG開示は税支払いを減少させるが、PROPER格付けは増加させる。利益性が調整要因として作用することを示し、持続可能性シグナルと経済的压力の相互作用を解明。

Nurul Hidayah, Tantina Haryati

本研究は、インドネシア証券取引所（IDX）上場のエネルギー企業22社（2022-2024年、66観測）を対象に、ESG開示とサステナビリティ報告が財務業績に与える影響と、企業規模の調整効果をパネルデータ回帰で分析した。結果、ESGの各柱の開示は財務業績に有意な影響を与えず、サステナビリティ報告は有意な負の影響を示した。企業規模の調整効果は確認されず、企業規模に関わらずESG実践の財務成果は一貫していることが示唆された。

Dita Eka Pertiwi Sirait, Ainul Mardhiyah, Shintami Octavia

インドネシア証券取引所に上場するエネルギー企業27社の2022-2024年のサステナビリティ報告書を用い、グリーンファイナンス開示が企業価値に与える影響をランダム効果モデルで分析。環境側面は負の有意、ガバナンス側面は正の有意、社会・経済側面は非有意。

Jamian Purba, Dian Sulistyorini Wulandari, Salsabila Ameliani

本研究は、インドネシア証券取引所上場の非金融企業を対象に、監査委員会と機関所有がサステナビリティ報告における利益管理を抑制するかを検証した。パネルデータ回帰の結果、効果的な監査委員会と高い機関所有は利益管理を有意に減少させ、ガバナンス強化が報告の信頼性を高めることを示した。

Alfelia Zahra Afni

本研究は、インドネシア証券取引所に上場する非循環的消費財企業86社を対象に、監査委員会、外国人所有、メディア報道がサステナビリティ報告の開示に与える影響を分析した。パネルデータ回帰の結果、監査委員会とメディア報道は開示に正の影響を与えるが、外国人所有は有意でなく、従業員圧力の調整効果も確認されなかった。企業統治とメディアの役割を強調する実証研究である。

Yulaikah, Eko Suyono, Puji Lestari

本研究は、サステナビリティ報告、ESG透明性、中小企業（MSME）の業績に関する研究の系統的文献レビューである。ESG報告がMSMEの透明性と説明責任を強化し、ステークホルダーの信頼、正当性、リスク管理、長期的価値創造を通じて業績向上に寄与することを示す。MSMEセクターにおけるESG開示の重要性を整理した。

Stevanus Adi Prasetya, Teguh Budi Raharjo, Fahmi Firmansyah

本研究は、インドネシア証券取引所の基礎素材企業を対象に、環境コスト、環境パフォーマンス、メディア露出がサステナビリティ報告書開示に与える影響を、グッド・コーポレート・ガバナンス（GCG）の調整効果を考慮して分析した。結果、環境パフォーマンスは開示に正の影響を与えるが、環境コストとメディア露出は有意でない。GCGは環境パフォーマンスと開示の関係を負に調整する。

Elisabect, Tasha Nurmeilita, Eko Wiji Pamungkas +1

本研究は、2024年のインドネシア銀行40行のGRI基準に基づくサステナビリティ報告書の開示品質を分析。平均スコアは64.72%で中程度、環境基準が最低（52.35%）。国営銀行が民間銀行を有意に上回り、銀行規模・収益性・報告経験が開示品質に影響（R²=68.4%）。ステークホルダー理論等を実証。

Avindha Hamidah, Ayu Fury Puspita

本研究は、インドネシアの鉱業企業70社を対象に、租税計画、収益性、流動性が企業価値に与える影響と、ESG開示の調整効果を検証した。結果、租税計画と収益性は企業価値に影響せず、流動性は負の影響を与えた。ESG開示は収益性と企業価値の関係を強化するが、他の関係には影響しなかった。

Hafid Baharudin Abdullah, Ni Nyoman Alit Triani

インドネシア証券取引所上場の産業企業52社を対象に、ESG開示、レバレッジ、収益性、企業規模が監査品質に与える影響を二項ロジスティック回帰で分析。企業規模は監査品質に有意な正の影響を与えるが、ESG開示と収益性は有意な影響を示さなかった。

Eny Maryanti, Ayu Faizatul Machmuda

インドネシア証券取引所上場50社の2020-2024年のデータを用い、ESG開示、競争優位性、現金保有が財務業績と企業価値に与える影響を重回帰分析で検証。現金保有は両方に正の影響、競争優位性は財務業績に正の影響を与えるが、ESG開示は有意な影響を示さず、投資家のESG重視がまだ進んでいないことを示唆。

Mutalib Anifowose, Manirul Islam, Md Yousuf Ali +1

本研究は、S&P500企業の2010〜2023年のパネルデータを用いて、監査委員会の有効性がESG開示の質に与える影響と、女性CEOによる調整効果を検証。監査委員会の属性が強いほどESG開示スコアが高く、特に環境・社会側面で顕著。女性CEOはその効果を増幅する。固定効果とSystem GMMで頑健性を確認。

Sanketkumar Babubhai Vachhani, Dineshkumar Ramjibhai Chavda

本論文は、インドの製薬・化学産業における地政学リスクがESG戦略と環境情報開示に与える影響を分析する。地政学的な不確実性が企業の持続可能性への取り組みや開示行動にどう影響するかを検討し、新興市場におけるESG実践の理解に貢献する。

Huijuan Sun, Ziming Wang, Fengyuan Xi

本論文は、ESG開示が株式市場の価格効率性に与える影響と、企業の市場支配力との相互作用を実証的に分析する。開示の実質性（substance）が象徴性（symbolism）よりも重要であることを示唆し、市場参加者や規制当局への示唆を提供する。

Zakiyatun Fajariyah, Najmudin Najmudin

本研究は、インドネシアのエネルギー・鉱業セクターにおけるESG開示と炭素排出量開示が投資決定に与える影響を分析する。LQ45指数に上場する企業の2021～2024年のパネルデータを用い、複数回帰分析により開示が情報非対称性を減らし投資効率を高めるか、または象徴的で実態を反映しないかを検証する。シグナリング理論と開示と実績のミスマッチ現象を統合した貢献がある。