論文・プレプリント

Siegmund Nuyts, Paul E. Carnell, Teah Coate +3

オーストラリア・ビクトリア州の5つの沿岸湿地で、マングローブと塩性湿地のアクティブ修復に関する費用便益分析を実施。40%被覆の中強度戦略が最適で、無対策の機会費用は11〜42年で修復投資を上回るが、炭素クレジット制度の回収期間とは不整合があることを示した。

Salvatore F. Papandrea, Pasquale A. Marziliano, Maria Francesca Cataldo +5

イタリア南部のPinus radiata林で大規模山火事後に焼損した丸太を侵食防止バリアとして再利用し、24ヶ月間の構造耐久性と生態的効果を評価。中程度の焼損樹皮の丸太が最も安定し、時間経過・樹皮損傷・音響波速度が劣化の主な予測因子。等高線配置の丸太は流出と侵食を低減し、実生定着を促進。焼損丸太の選定指針を提供。

Kannan Thakur, Niraj Singh Parihar, Hemant Sood +1

ベチバーグラスは深い根と高い引張強度で斜面安定化と重金属汚染土壌の浄化を同時に実現する二目的バイオエンジニアリング手法である。気候変動に起因する地滑りへの自然ベースの対策として、伝統的なハードエンジニアリングに代わる選択肢を提供する。

Jinsheng Gao, Gan Wei, Yuzhi Xie +1

本論文は、再生可能エネルギー高比率な電力系統において、火力ユニットの炭素排出ユーティリティの公平配分を考慮した経済運用モデルを提案する。羨望なし公平性理論に基づき、混合整数計画法で線形近似精度を改善し、総コストをほぼ維持しつつ排出責任の公平性を達成する。

TANG Xujian, ZHANG Yao, LIAO Longzhu, SUN Shichao

本論文は、炭素排出フロー理論に基づくノード単位の炭素ポテンシャルを導入し、グリーン証明書取引と炭素取引を統合した電源・負荷協調の二段階低炭素計画モデルを提案する。需要側の時間・空間的負荷シフトを誘導し、システム全体の脱炭素と経済性を両立する。ケーススタディでは年間CO2排出量7.40%削減、総コスト1.13%削減、再生可能エネルギー導入率51.45%→54.98%を達成。

Anna Michalska-Szajer, Arkadiusz Kozłowski, Hanna Klimek +2

本稿は、ポーランドの港湾当局がESG報告を導入・実施する際に直面する課題を国際的な文脈で検討する。データ不足、規制の複雑さ、能力構築の必要性などの障壁が指摘される。港湾セクターにおけるESG開示の実践的理解に寄与する。

Yi Thien Choi, Soon Wong Kwong, Chen Tay Ai +3

サイチョウ類の従来のモニタリングは熱帯雨林での観察が難しく個体数データが不足している。本研究では、環境DNA（eDNA）解析のための遺伝子マーカーを特定するため、GenBankの配列データとSangerシーケンシングで得た3つのミトコンドリア遺伝子（COI、ND2、d-loop）を比較。ND2が種間変異に富み、プライマー設計に適すると判明した。ボルネオのサイチョウ保護への応用の基盤となる。

Klaus Fischer, Jawaria Khalid, Mine Yilmazer +1

農薬の中でも研究が少ない殺菌剤に着目し、市販のジフェノコナゾール製剤が非標的昆虫であるヤマトスジグロシロチョウ（Pieris napi）に与える影響を室内実験で調べた。殺菌剤を摂取した幼虫の生存率は対照の60%に対し15%に低下し、殺虫剤との併用では1%まで激減した。亜致死影響として発育遅延や成虫サイズの縮小も確認され、トリアゾール系殺菌剤の昆虫への一般毒性が示唆された。農業景観における昆虫減少の一要因として殺菌剤が関与する可能性を提示…

Ahmed Saghor, Said Laghribi, Jallal Mohamed El Adnani

モロッコの国家エネルギー戦略2009-2030を対象に、ICOR指標を用いて再生可能エネルギー投資の効率性を評価。投資と成長率の関係を分析し、投資効率が低く不安定であることを指摘。エネルギー移行投資の事前・事後評価にICORを組み込むことを提言している。

Hojjat Salimi Turkamani

化石燃料依存度の高い途上国（HFFDDC）のエネルギー転換において、天然ガス等の移行燃料が公平な移行を可能にするかを法的に分析。パリ協定の衡平・貧困根絶・開発権に基づき、移行燃料の短中期的利用が正当化されると主張。エネルギー転換政策と国際法の接点を示す。

Emmanuel Kwaku Manu, Bismark Asante, Gabriel Eweje

サブサハラ・アフリカ39カ国（2000～2023年）のパネルデータを用い、ESG要因が持続可能性移行に与える影響を分析。環境圧力（炭素強度・エネルギー使用）は移行を阻害し、女性雇用などの労働市場要因は改善に寄与。規制の質とGDPが条件付け要因として機能し、非線形・動学的関係も確認。画一的な政策の非有効性を示し、文脈に応じたESG戦略の重要性を強調。

Nikita Das

本研究は、東インドの農村部におけるエネルギー移行の中で、地域社会が生計戦略と未来をどのように再考しているかを、定性的な視点から考察する。ローカルな用語や社会的実践に注目し、移行政策における社会的公平性の重要性を示唆している。

Horst Fehrenbach, Theresa Schlamp, Susanne Köppen +2

本研究はEUの気候中立達成に向け、バイオマスのエネルギー・材料利用を時間軸で最適配分するための「メリットオーダー」アプローチを開発・適用した。バイオガス、バイオ燃料、ファインケミカル等の主要用途の仮定を精緻化し、供給制約下での最適なセクター間配分を実証的に示す。Agoraのシナリオと連携し、持続可能なバイオエコノミー実現への政策的指針を提供する。

Agung Firmana

インドネシアの糖蜜由来バイオエタノールの経済性を評価し、バイオ燃料脱炭素化証書（BDC）制度を提案。決定論的NPVは正でも、確率的分析では平均NPVがマイナス（E5全国で-54億ドル）となり、市場リスクの高さを示す。E13配合でEU ETS参照価格を下回る証書価格が得られ、ガソリン補助金改革の必要性が示された。

Mesfin Mitiku Feleke, Zeleke Agide Dejen, Tilahun Derib Asfaw

エチオピアの気候データ（1973〜2020年）とステークホルダー調査、政策枠組みを分析し、持続可能なイノベーションが気候レジリエントな成長につながるかを評価。今後50年で最大2.2℃の昇温と北部での干ばつ頻発が予測され、高コストやインフラ不足などの課題を挙げつつ、農業・再生可能エネルギー・都市システムでの統合的取り組みを提言する。

Marcin Rabe, Tomasz Norek, Andrzej Gawlik +4

分散型エネルギーシステムを危機管理の全局面（予防・備え・対応・復旧）で評価するM_ZK-DESモデルを提案。技術・意思決定・法制度・社会組織の4次元とSAIDI等のレジリエンス指標を統合し、停電やサイバー攻撃への対策に活用できる。スコアリング手法により将来の実証研究の基盤を提供する。

Sherif Goubran, Parth Vaishnav

本論文は、気候変動への適応策と温室効果ガス排出削減（緩和策）の間の相乗効果に着目し、エネルギー転換の文脈でこれらを統合的に活用する方法を探るものである。著者らは、適応と緩和の同時追求がもたらす便益や、政策設計におけるシナジー創出の可能性を論じていると推測される。具体的な分析手法や事例は不明だが、理論的枠組みの提供が期待される。

Peijin Jiang, Qingshi Tu, Fengqi You

本研究は、米国における海藻由来エネルギーおよび肥料生産の経路を時空間的に評価し、気候変動緩和と土地利用緩和の機会を検討した論文の補助データである。データは、海藻の生育適地、バイオマス供給ポテンシャル、温室効果ガス排出削減効果などを検証するための基盤となる。

Venla Aurora Leppilampi, Janne Kotiaho, Stefan Baumeisteri +2

フィンランドの交通システムを対象に、ライフサイクル視点で生物多様性と炭素フットプリントを定量評価。乗用車交通と道路が最大の寄与で、生物多様性影響の大部分は気候変動由来。電動化は両指標を削減するが、バイオ燃料は炭素を減らしても生物多様性を悪化させ得ることを示し、政策にLCA統合の必要性を提起。

Allegra Mayer, Jerome Dumortier, Zeke Hausfather +2

気候安定化にはCO2除去（CDR）が必要で、生態系ベースの可逆的CDRと地質貯留型の永続的CDRのトレードオフを分析。米国の土壌管理（カバークロップ）を事例に、可逆的CDRを永続的CDRへの橋渡しとして使う戦略が最も費用対効果が高いことを示した。ただし、橋渡し戦略は可逆的CDRの維持という制度的リスクに依存する。