論文・プレプリント

Prof. Dr. Syed Shabib-ul-Hassan Muhammad Nabeel Ashraf

パキスタンのハムダード大学を対象に、2018年の温室効果ガス排出量をScope 1〜3に分けて算定。総排出量は1786.2tCO2-eで、Scope 1が54.14%、Scope 2が45.32%、Scope 3が0.54%を占める。GHGプロトコルやIPCCの排出係数を用いた組織レベルのカーボン・フットプリント評価の事例である。

Azeez Lamidi Olamide, Omolola Badmus

本研究は、Scope1・2・3排出量の算定精度を高める包括的評価モデルを提案。機械学習による異常検知と不確実性定量化を統合し、データ品質・境界整合性・動的排出係数を改善する。GHGプロトコルやISSB基準との整合を図り、シナリオ分析やサプライヤー連携も支援する。ケース評価ではデータ完全性と排出係数精度の向上が示された。

Eva Rawlings Parker, Isabella J. Tan, Misha Rosenbach

医療は世界の温室効果ガス排出の5%を占め、その80%はサプライチェーンと製薬に起因する。本稿は皮膚科治療、特にアトピー性皮膚炎の薬剤選択にライフサイクルアセスメント（LCA）を統合することを提唱。生物学的製剤は経口薬に比べ冷蔵輸送や包装で排出が大きいと指摘し、LCA標準化と開示義務化を求める。

Ann‐Christine Duhaime

この論説は、外科医が医療機器の炭素排出量を考慮すべきだと主張し、前立腺手術の使い捨てデバイスを分析した研究を紹介している。米国の医療セクターは温室効果ガスの約10%を占め、包装がフットプリントの大きな割合を占めること等を指摘。外科医はメーカーに環境情報の開示や持続可能な代替品を求める行動を取れると述べている。

Quynh Bui

産業バイヤーがサプライヤーにCO2eデータを要求する背景を質的インタビューで調査。要求は主に規制・顧客からの外部圧力と内部のサステナビリティ目標に起因し、製品レベル排出量がScope 3算定に直結するため最も重視される。一方、データはまだ調達意思決定より報告目的で使われ、標準化不足や比較困難性などの課題が明らかになった。

Kazuhiko Ito, Kathryn Lane, Carolyn Olson

ニューヨーク市保健局は、熱波による死亡を防ぐため、熱緊急対応の閾値引き下げ、熱中症死亡の検証、ヒート脆弱性指数の開発などを進めてきた。低所得地域でのエアコン普及が公平性の課題であり、高齢者や健康状態が悪い人はエアコンを使わない場合もある。エアコン増加によるエネルギー需要や冷媒問題を認識しつつも、現在の死亡を防ぐ適応策として公平なアクセスを主張する。

Adrián Rivera-Marín, David Alfonso-Solar, Carlos Vargas‐Salgado +1

都市部の近隣レベルで脱炭素ポテンシャルを推定する方法論を提示し、スペイン・バレンシア市のラ・カラスカ地区に適用した。建物・街区スケールの対策効果を定量化し、都市計画やエネルギー政策への示唆を与える。

Víctor Andrés Cloquell Ballester, Vanesa G. Lo-Iacono-Ferreira, Miguel Ángel Artacho‐Ramírez +1

スペインの港湾当局が公的機関の手法を適用し、港湾運営全体のScope1-3排出量を算定。船の入港とクルーズがScope3で最大の寄与を示し、建物照明がScope2の主要因、ディーゼルがScope1の主要因であることを明らかにした。2008-2016年に交通量が24%増加した一方で、排出量はほぼ横ばいであり、基準年排出係数で補正すると17%減少した。再生可能エネルギー導入の余地も示唆している。

Rachel Shin, Cory Searcy

オンタリオ州のクラフトビール醸造所を対象に、GHG排出量算定の課題と便益を調査。ケーススタディではScope3が全体の46.4%を占め、大麦農場や輸送、瓶製造が主要排出源。課題としてデータ入手難、技術知識、資金を指摘。

Nicolas Antheaume, Souâd Taïbi

本編集論文は、複数資本会計（MCA）の特集号を紹介し、その発展過程を「幼年期から十代」と位置づける。MCAの背景、概念（弱い/強い持続可能性、閾値）、実践例を整理し、ISSBやEU CSRDとの関連、ダブルマテリアリティへの応用可能性を論じる。将来研究の方向性も示唆する。

Ian Mell

本エディトリアルは、建設セクターの持続可能性に関する7本の論文を紹介。リサイクル骨材の利用とLCA/LCCAによる評価手法が、建設のカーボンバジェット削減に貢献することを示す。また、BES60001認証やデジタル技術の活用など、持続可能な建設への移行を支援する実践的枠組みを議論している。

Lorenzo Rinaldi

nxsut 3.0は、EXIOBASE Hybrid v3.3.18を基に、電力供給（EMBER）と貿易（ENTSO-E）を2025年時点に更新したグローバル環境拡張サプライ・ユース表。鉄鋼製造の革新的技術と水素生産を含む約20の新活動を追加し、電力・鉄鋼の炭素フットプリントを文献値に整合させる。オープンな入力チェーンにより再利用可能なデータ基盤を提供する。

Botond Géza Kálmán, Md Billal Hossain, Роберт Бачо +2

本研究はランダムフォレストを用いて、石炭依存経済における化石エネルギー消費と経済成長の関係をWorld Bankデータで分析した。エネルギー集約的な発展は農業や食料システムの持続可能性に間接的な影響を与えることを示し、エネルギー効率向上と再生可能エネルギー導入の重要性を強調している。

Sudhakar Geruganti

太陽光発電を統合した電気自動車(SEV)の設計・性能・エネルギー管理・環境影響を包括的に扱うフレームワーク。電池・モーター・MPPT・V2G等の技術要素からLCA・TCO・投資回収までを網羅し、新たな評価指標SEMEIを提案する。公共交通機関の脱炭素化に資する内容。

(著者不明)

熱帯に導入されたチーク植林を対象に、林分の発達段階が炭素隔離量と炭素クレジット価値に及ぼす影響を評価した研究。成長段階に応じた炭素蓄積の変化と、カーボンクレジット事業の収益性に対する示唆を提供する。

Andrii Kapustianskyi, Oksana Yurasova, Igor Galyanchuk +2

本論文は、エネルギーの脱炭素化に向けて小型モジュール原子炉（SMR）と再生可能エネルギー源の導入を組み合わせる方策を検討する。SMRの導入可能性と再生可能エネルギーの拡大を同時に進めることで、安定供給と温室効果ガス削減の両立を目指す内容とみられる。ただし、要旨がなく、具体的な方法論や実証データは不明である。

Gabriel Uy J.

本論文は、ブック・アンド・クレーム制度下での航空燃料生産企業間の競争をゲーム理論でモデル化する。これにより、持続可能な航空燃料（SAF）の会計・取引の市場均衡を分析し、航空脱炭素の政策・ビジネス含意を導くことを目指す。

Wang L.

本レビューは、持続可能な地下エネルギーシステムにおける水圧破砕技術の応用可能性と環境トレードオフを体系的に整理する。地熱開発やCCUSなどへの応用が期待される一方、水資源や誘発地震などの課題を指摘し、将来の研究・政策の方向性を示す。

Komorowska A.

本論文は、ポーランドの運輸部門向け地域グリーン水素供給において、最適な配送経路と輸送モード（トラックやパイプライン等）を検討する。水素需要地へのコスト・排出効率的な供給方法を評価し、水素ハブ設計やインフラ投資に示唆を与える。詳細は要約がなく限定的である。

Wang C.L.

本論文は、CO2飽和塩水中での炭素鋼および低Cr鋼の耐食性に対するクロム含有量の影響を調査したものである。CCUSにおけるCO2輸送・貯留環境を想定し、Cr添加が腐食抑制に有効かどうかを材料工学的に検討している。詳細な実験結果は抄録がなく不明だが、低合金鋼の選定指針に示唆を与える。