論文・プレプリント

Jong Han Yoon, I. Aurangzeb

建設構造材料の体化炭素排出量を追跡・記録するため、BIMによる自動データ抽出とブロックチェーンのスマートコントラクトを統合した排出量会計システムを提案。トレーサビリティと不変性を確保し、炭素クレジットや税制などの規制適用を支援する。低炭素設計の意思決定をデータ駆動で可能にする。

Wentao Lv, Yujian Ye, Tianxiang Cui +7

本論文は、港湾の水素・電力エネルギーシステムと物流を統合した多段階確率計画モデルを提案。マルコフ連鎖ベースの確率的双対動的整数計画法により、船舶到着や再エネ出力の不確実性に対処し、寧波・舟山港の実データで運用コスト33%削減、ピーク需要30%削減、排出量51%削減を実証。水素インフラを柔軟性資源として活用する意義を示した。

A. Bassey, Wangang Zhang, Guanghong Zhou

本論文は、アジアの食肉産業における持続可能な移行を技術的景観の観点から考察する。産業の再構成に向けた技術的・社会的要因を分析し、持続可能性への移行における課題と機会を提示する。

Wang Ru, Han Dong

中国31省のパネルデータ（2001-2021年）を用い、スーパー効率SBMモデルで農業保険の発展が穀物生産の生態効率に与える影響を分析。農業保険は生態効率を有意に向上させ、炭素排出強度は負の影響を与えるが、高炭素排出地域では保険の効果がより顕著であることを示した。

Li Zhang, Y.-C Chen, Ke Wang +12

中国の339都市を対象に、2018〜2024年のエネルギー・農業・廃棄物部門のメタン排出インベントリを調和化して構築。LMDI分解とシナリオ分析により、経済活動が主要な増加要因であること、統合的対策で2060年までに63.9%削減可能であることを示した。都市別の排出削減計画とMRV支援に貢献する。

Zixin Zhao, Yue Gong

本研究は中国の気候レジリエント都市発展パイロット政策（CRCDPP）を自然実験として、差の差法（DID）を用いて企業のグリーン変革への影響を検証。政策は企業のグリーン変革を促進するが、政府高官の昇進圧力はその効果を抑制し、経営陣の環境意識は促進することを発見。政府ガバナンス強化と環境支出増加が経路である。

Marek Borowski, Klaudia Zwolińska-Glądys, Jianwei Cheng +2

本研究は、炭鉱メタンの回収と水素製造を統合したアプローチを提案し、温室効果ガス削減とエネルギー回収の両立を目指す。シナリオベースの技術経済分析により、投資・運転コスト、水素収率、エネルギー生成ポテンシャル、GHG削減効果を評価。石炭依存地域の脱炭素化への実践的解決策を示す。

Shu Tao

本論文は、世界のエネルギーシステムが低炭素化へ移行する中で、非在来型石油・天然ガス資源の役割を再評価する。エネルギー安全保障と構造転換の両立における重要性を論じ、最新の探査・開発技術の進展と将来展望を概観する。

Junhao Wu, Ling Ma, Dongfang Liang +2

気候変動下での屋根雨水貯留システムの時空間的な最適配置を分析し、洪水緩和と水供給の二重の便益を評価。都市の気候適応策としての有効性を示す。

Xueqing Wang, Lang Wang

中国A株上場企業を対象に、気候リスクがグリーン特許の質と量の乖離（グリーンイノベーション・バブル）を悪化させることを実証。経営者近視眼と資金制約が経路であり、デジタル変革とESGパフォーマンスは緩和せず増幅する。非国有・低排出・経営者保有比率の高い企業で顕著。

Vu Tuan Anh, Vu Thi Phuong Thao

アジア市場の非金融上場企業を対象に、生物多様性への影響削減がESGスコアを約13.5%向上させることを実証。固定効果回帰、操作変数法、傾向スコアマッチングを用いて頑健性を確認し、特に中小・新興企業で効果が大きいことを示す。規制当局への生物多様性指標の組み込みや格付機関への実質的評価を提言。

Nurhusnaini, Ayu Umyana, Khristina Yunita

本研究は、インドネシア証券取引所に上場するエネルギー企業を対象に、GRI基準に基づくサステナビリティ報告の開示（経済・環境・社会の各側面）が資本コストに与える影響を実証分析した。2019年から2023年のデータを用いたパネル回帰分析の結果、いずれの開示側面も資本コストに有意な影響を与えないことが示された。これはインドネシアの資本市場がサステナビリティ情報を投資リスク評価に十分に織り込んでいないことを示唆している。

Jørgen Kjøsen Lindgren

本稿は、CSRDの適用範囲が約90%縮小された後も、対象外となった企業がステークホルダーからの情報要求に直面し続けると論じる。ESRSに基づくダブルマテリアリティ評価は内部のサステナビリティ経営に有用であり、報告は規制負担ではなく経営ツールと捉えるべきだと主張する。

Akhmad Faizhal, Ratna Anggraini, Muhammad Yusuf

本研究は、インドネシア証券取引所に上場するエネルギー企業を対象に、独立取締役、監査委員会、収益性、企業年齢がサステナビリティ報告書の開示に与える影響を分析した。パネルデータ回帰の結果、独立取締役と監査委員会は有意な影響を与えず、収益性は負の影響、企業年齢は正の影響を与えることが示された。

Afina Amalia, Nurul Aini

インドネシアの基礎素材セクター上場企業を対象に、ROAとサステナビリティ報告が財務報告の質に与える影響を分析。企業規模がサステナビリティ報告と財務報告の質の関係を強化することを実証した。

Jenita Nur Ahadiah, Ira Wikartika

インドネシア証券取引所に上場する金属・鉱物企業を対象に、レバレッジ、サステナビリティ報告、収益性が企業価値に与える影響を重回帰分析で検証。レバレッジは負の影響、サステナビリティ報告は正の影響を示し、収益性は有意でなかった。投資家は短期的利益より長期的持続可能性を重視することを示唆。

Taufiq Andre Setiyono, Grace Tianna Solovida, Dessy Noor Farida

本研究は、ジャカルタ・イスラム指数70（JII70）上場企業を対象に、グリーン会計、炭素排出開示、イスラム社会報告（ISR）が企業価値（Tobin's Q）に与える影響を分析した。2023～2024年のデータを用いた回帰分析の結果、グリーン会計は企業価値に有意な負の影響を与え、炭素排出開示とISRは有意な影響を示さなかった。環境コストが投資家に負担と見なされていることを示唆する。

Md Qamruzzaman

バングラデシュの上場金融機関62社（2005-2023年、1,178企業年）を対象に、知的資本・人的資本・自然資本の開示が持続可能性パフォーマンスに与える影響を、パネル回帰とディープラーニング（MLP）で実証。3つの開示はすべて有意に正の効果を持ち、知的資本開示が最有力。開示の質がグリーン融資量よりも重要であることを示唆。

Chaiyathad Phutthadet, Ausawatap Akartwipart

本研究は、タイとシンガポールのREIT43社（2021-2025年、215のREIT年観測）を対象に、ESG開示（パフォーマンスではなく）がリスク調整後リターンと関連するかを検証。新たな15指標のESG開示指数（ESGDI）を用いたパネル回帰の結果、ESG開示はベースラインではリスク低下と有意に関連するが（β=-0.033, p=0.035）、ラグや年固定効果を加えると消滅。金利との交互作用も有意でなく、ESG開示のリスク低減シグナルは…

Aizzatut Tahiyya Nafisatul Muna, Nyata Nugraha, Iwan Budiyono

本研究は、インドネシアのシャリア株式指数（ISSI）に上場する食品飲料企業13社を対象に、ESG開示が企業価値（PBV）に与える影響をパネルデータ回帰で分析した。結果、ESG開示は同時に企業価値に有意な影響を与え、環境面は正、ガバナンス面は負の影響を示した。社会的側面は有意ではなかった。