論文・プレプリント

Sunyong Park, Kwang Cheol Oh, Seok Jun Kim +5

韓国で野焼きされる農業残渣（エゴマ、コショウ、ナシ、ブドウ、リンゴ）をバイオ炭化に転換する効果を評価。質量・エネルギー基準の排出係数を測定し、システム全体でCO、CH₄、CO₂排出を40.6〜46.5%削減、エネルギー収支比（EROI）は8.57〜10.06と高い。年間約19.3万tCO₂eqの削減に相当し、炭素クレジットで44.4億ウォンの便益が見込まれる。

Abdullah Kursat Merter, Beylem Çeli̇k, Gökhan Özer

本研究は、BISTサステナビリティ指数に上場する非金融企業のパネルデータ（2014-2023年）を用いて、ESGコンテンツ強度と開示スピードの関係を分析。BERTベースのテキスト分析でESG強度を測定し、固定効果回帰で検証した結果、ESG強度が高いほど報告開示が加速することが示された。また、サステナビリティ委員会は報告効率を高めるが、コンテンツ複雑性が増すとその効果が減衰するというガバナンスのボトルネックが明らかになった。

F. Pacheco‐Torgal

本論文は、CO2を固定しつつ省エネを実現する5種類のセメント系材料（促進炭酸化養生、ジオポリマー、再生セメント、バイオ炭複合材、酸化マグネシウムセメント）をレビューし、エネルギーコスト優位性、固定量、導入成熟度の観点から比較する。2026年のエネルギー危機により生産コストが上昇する中、これらの材料は経済性と脱炭素性を両立する戦略的価値を持つ。特に再生セメントとMgOセメントが有望で、ACCは既存インフラとの親和性から早期導入が可能と分析…

E. Palandri, Eleonora Sforza, Sofia Ait Abbas +4

本研究は、CCUSにおける有望な微細藻類である円石藻に着目し、栄養塩と炭素供給の増加に対する応答を評価した。Gephyrocapsa huxleyiとChrysotila roscoffensisの2株を比較し、C. roscoffensisの1株が最も高い乾燥重量とCO2吸収を示した。また、G. huxleyiは高いPIC:POC比を示し、炭酸塩生産に優れることが明らかになった。産業利用に向けた株スクリーニングの重要性が示された。

Dimitrije Manić, Mirko Komatina, Jelena Topić Božič +1

セルビアの集合住宅を対象に、EPSとセルロース断熱材による外皮改修の効果を動的エネルギーモデルとLCAで評価。改修により暖房需要が約19-20%削減され、気候変動影響が23.6-26.0%低減。断熱材の種類より厚さが重要で、セルロースはバイオ由来炭素貯蔵でわずかに優位。

Tingfeng Wu, Heyin Hou

排出量取引制度（ETS）パイロットが寡占的農産食品サプライチェーンに与える経済影響を、多層ネットワーク均衡モデルを用いて定量分析。中国-EUのニンニク貿易を事例に、排出枠の厳格化や取引条件が価格・利潤・排出量に与える影響を評価。適度な効率性投資は生産性向上と排出削減に寄与するが、過度な投資は逓減効果を示す。上下流の協調投資が安定性を高めることを示した。

Majdi Argoubi, Khaled Mili

オリーブオイル生産における廃水管理と環境規制を考慮した多目的最適化フレームワークを提案。ε制約法により環境・品質・利益のトレードオフを分析し、チュニジアの事例でCO2排出を14.6%削減。バランス解が全次元で80-85%の性能を達成することを示し、インフラと規制の乖離を指摘。

Siti Radia, Tri Handayani Amaliah, Mahdalena Mahdalena

本研究は、インドネシア証券取引所上場の石炭企業17社（2022～2024年）を対象に、TCFDの指標と目標の柱に基づく環境リスク開示の水準とSDG 13への貢献を分析した。開示水準は37.71%から48.44%へ上昇したが、依然中程度であり、Scope 3排出量や排出削減目標などの高度な指標の開示は限定的である。EMAの成熟度が高い企業ほど気候行動への貢献が強いことが示された。

S. Shin, Seon-Mi Kim, Seung-Weon Yoo

本研究は韓国上場企業のサステナビリティ報告書をテキストマイニングで分析し、ESG開示の類似性と完全性を定量評価した。類似性は経年で低下傾向にあるが、2023年の義務開示延期で一時上昇。完全性はガバナンス（G）領域が低く、小規模企業で開示水準が最も低いことを示した。

Zhonghe Han, Xiaojian Liu, Peng Li +3

本論文は、仮想発電所（VPP）の低炭素・経済的協調運用のため、Stackelbergゲームモデルを提案。VPP運用者をリーダーとし、エネルギー供給事業者とユーザーアグリゲーターをフォロワーとする。V2Gと統合型デマンドレスポンスをリアルタイム価格で連携し、段階的炭素取引メカニズムを導入。ケーススタディでは、VPP運用者の収益17.15%増、消費者余剰8.75%増、炭素排出7.75%減、負荷ピーク差57.13%減を実証。

Jamie O’Driscoll, P. Crosson, D. Purfield +2

乳牛群由来の牛肉生産における遺伝的能力の異なる3タイプの去勢牛を、3つの飼養管理下で比較した。高牛肉遺伝能力のアンガス種が最も収益性が高く、温室効果ガス排出量も低かった。濃厚飼料の利用は排出原単位を下げるが、総排出量は放牧主体の方が低かった。

Muhammad Zaid, Tasleem Ahmad, M. Hussain

本レビューは、サウジアラビア企業における環境サステナビリティ報告とOHSE（環境・労働安全衛生）パフォーマンスの相互作用を2020〜2025年の文献から統合する。報告の質と実績の連携には、測定システムとガバナンスが重要であり、物語中心の開示では実績向上への効果が弱いと指摘。将来の研究と実務のための方法論的枠組みを提案する。

Eunho Choi, Jiyeon Han, Hyunyoung Yang

本研究は、REDD+のワルシャワ枠組みに参加する71か国を対象に、MRV能力とODAのニーズ効果の2次元で評価し、6つの類型に分類した。中程度のMRV能力と高いODAニーズ効果を持つ国は、政策・資金介入によりMRV実施段階に移行でき、優先協力国となる可能性が高いことを示した。短期的なMRV関与と長期的なODAによる能力構築を統合した二段階協力戦略を提案している。

J. Kumarasiri, Richard Fisher, C. Jubb

本研究は、気候変動規制の変化が会計士と他の専門職（特にエンジニア）との間の専門的境界をどのように形成するかを、オーストラリアの大規模排出企業15社へのインタビュー（2012-2018年）を通じて分析。NGER法、炭素税、TCFD時代の3つの政策期間を比較し、会計士が統制・評価・開示の実務的管轄を獲得する一方、目標設定やシナリオの認知的支配は応用科学の専門職に残る非対称な協力関係を明らかにした。規制が境界オブジェクトとして機能するが、その…

Aleksandra Sulik-Górecka, D. Iskra

本研究は、EUのCSRD、ESRS、タクソノミー規制がポーランドのエネルギー部門のESG報告に与える影響を、43組織への調査データを用いて分析。非パラメトリック検定やロジットモデル等により、ESG報告が透明性向上と投資判断への統合に寄与する一方、高い管理コストや規制複雑性が炭素集約企業に経済的障壁をもたらすことを示す。

Charith Akalanka Dodangodage, J. Kasturiarachchi, Induwara Arsith Wijesekara +3

本レビューは、微細藻類とアクアポニックスを統合した閉鎖系システム（IAMS）の可能性と課題を2008年から2024年の研究から分析。窒素・リンの回収率95%以上、水消費量90%削減を報告する一方、商業化には生物学的複雑性や高CAPEX、規制の不確実性が障壁と指摘。SDGs 2, 6, 13との整合性も評価し、技術経済モデルや政策開発の重要性を強調する。

S. G. Maji, Rituraj Boruah

本研究は、主要排出国（中国、米国、インド、日本）の200社を対象に、気候関連財務情報開示（CCFD）と企業業績（FP）の関係を検証し、TCFDフレームワークの採用とSDGs統合の調整効果を分析した。固定効果・変量効果・操作変数法を用いた結果、CCFDはFPに正の影響を与え、コーポレートガバナンスがその関係を強化することが示された。TCFD採用とSDGs統合は企業業績を向上させ、利害関係者理論を支持する。

Mervi Pantti, Elis Karell

本書は、Alphabet/Google、Amazon、Meta、Apple、Microsoftの5社のサステナビリティ報告書を気候正義の観点から分析し、これらの企業が気候変動への責任をどのように言説化しているかを考察する。結果、気候正義の用語は採用されているものの、実際の取り組みは限定的であり、グローバル・サウスでの活動は経済的・技術的利益を反映していることを示す。

Eduardo Lanzagorta Garcia, Everton Henrique Da Silva Pereira, Tomas Moura +4

本研究は、廃PETから回収したテレフタル酸を用いたPHBおよびPHA濃縮バイオマスの生産プロセスの環境影響をLCAで評価した。PHB生産では次亜塩素酸ナトリウムとエネルギー消費が主要な影響源であり、PHA濃縮バイオマスでは電力消費が主要因である。従来のPET機械的リサイクルと比較して気候変動と化石資源消費の影響は低いが、光化学オゾン生成と淡水富栄養化の負荷は高い。持続可能性向上には発酵収率の向上、再生可能エネルギーの導入、より環境に優し…

Giuliana Birindelli, Aline Miazza, Vera Palea +1

本論文は、規制、国の気候変動パフォーマンス、公衆の関心などの「文脈的」な声と、ESG格付けやアナリストカバレッジなどの「企業固有」の声が、銀行のグリーンウォッシュ行動に与える影響を分析する。2015〜2022年のG20フォーラムの65銀行のパネルデータを用い、開示と行動の乖離に基づく新しいグリーンウォッシュ指標を構築。国の環境パフォーマンスとESG格付けはグリーンウォッシュを抑制するが、環境・法的枠組みは逆効果になる可能性があり、アナリ…