論文・プレプリント

Muhammad Arfan, Muhammad Putra Aprullah, Yossi Diantimala +1

インドネシア・シャリーア株価指数（ISSI）の非金融企業717社・年（2018–2023年）を対象に、ESG開示と債務コストの関係が機関投資家の出身国でどう変わるかを検証。ESG開示は債務コストを低下させ、外国機関投資家所有は負の関連を示す一方、国内所有は有意でなかった。外国所有はESG開示のリスクシグナルとしての増分価値を代替する可能性を示す。

Yuliantari Astasuci Nalurita, Ula Restu Rafifah, Afif Musthafa +1

インドネシア資本市場の上場企業87社・年（2022〜2024年）を対象に、ESGパフォーマンスが企業価値に与える影響と、外部保証の質の調整効果を検証した。ESGパフォーマンスは市場評価を有意に高める一方、外部保証の質はこの正の効果を調整しなかった。ESGが投資家へのシグナルとして機能することを示し、企業・規制当局・投資家への示唆を提示する。

F. P. Zotov, G. P. Butko

ロシア企業の経営層をGHG削減（脱炭素化）プロセスに巻き込む条件を検討した研究。ESG原則を方法論的枠組みとし、IPCC報告書や企業年報の気候関連開示、ロシアの研究文献を情報基盤とする。専門家評価やベンチマーキング等の定性手法により、脱炭素プロセスの的を絞った管理のための実践的ツールキットを提示する。

Mukhibi Anwar Sholih

インドネシアIDX ESG Leader採用17社・2021〜2024年の68観測を用い、ESGリスクレーティングが企業価値（LNMCAP）と財務業績（ROA）に与える影響と企業規模の調整効果を検証。平均的な企業規模ではESGリスク評価は企業価値と有意に正の関連を示すが、ROAとは有意でなく、企業規模の調整効果も確認されなかった。ESGリスクスコアとESG品質、市場評価と収益性を区別する重要性を示唆する。

M. Khan, Juliet Sophia

PRISMAに基づく体系的文献レビュー（5213件から72件を選定）により、ESGと投資家の行動バイアスの関係を統合的に分析。ESG情報の質、格付のばらつき、グリーンウォッシュ認識がハーディングや自信過剰などのバイアスと相互作用し、投資判断が純粋に合理的とはならないことを示す。シグナル品質を先行要因とする統合行動ファイナンス枠組みと検証可能な命題を提示。GCC地域の研究不足や実験的デバイアス研究の欠如も指摘する。

Dominicus Savio Marandri, Dyna Rachmawati

本研究は、インドネシア証券取引所に上場する非金融企業364社・年を対象に、所有構造がESG開示水準に与える影響を検証した。経営者・機関投資家所有はESG開示に影響せず、家族・過半数所有は負の影響、政府所有は正の影響を示した。企業規模は正の影響、収益性とレバレッジは影響なしという結果である。

Argianov Ramadhan, Nela Safelia, Fitrini Mansur +1

インドネシア証券取引所に上場する非金融企業288社・742企業年を対象に、ESG開示が債務コストに与える影響を検証した研究。OLSに加えDriscoll–Kraay標準誤差、固定効果、変量効果モデルで頑健性を確認し、ESG開示水準が高いほど債務コストが低下することを示した。業種を超えて一貫した結果が得られている。

Monica Chowdary Akkineni

Scopus収録27件をbibliometrixとVOSviewerで分析したESG・ガバナンス・財務パフォーマンス研究の書誌計量レビュー。2017年以降に出版が急増し2023〜2025年にピーク、知識生産の中心が欧米から中国・インドへ移行。理論的統合は進む一方、静的な線形モデル依存で概念停滞し、測定不整合や格付乖離、ピラー間矛盾が未解決の研究ギャップとして残る。

Burak Kayıhan, Burhan Heybeli

本研究は、サステナビリティ会計実務が財務パフォーマンスに与える影響を、ESG評価手法の違いに着目して比較した。トルコ・BIST上場58社について、LSEG・S&P Global・CSR HUBのESGスコアとMEREC-MARCOS法による財務スコアの関係を相関・回帰分析で検証。LSEGスコアのみ有意な正の効果を示し、ESGスコアの説明力はデータ提供機関ごとに異なることが明らかになった。

Selvia Khusnul Khotimah

本研究は、インドネシアのイスラム商業銀行を対象に、ESG開示が不良融資（NPF）に与える影響を分析する概念的枠組みを提示する。エージェンシー理論とマカシード・シャリーアを統合し、E・S・G各要素が個別にNPFを低減させると仮説を立てる。ESGを規制対応ではなく戦略的リスク緩和ツールとして位置づける点が貢献である。

Pallavi Mishra

インドNifty100企業を対象に、国内規制準拠系を含む6社のESG格付の乖離を実証分析した。ペア相関は平均0.119と信用格付に遠く及ばず、格付は3つの方法論クラスターに分かれる。国内規制準拠格付と外国格付の併存が乖離を有意に高め、セクター別にも差がある。インドERP枠組みとEU規則2024/3005の比較から、標準化・重要性判断・越境調整の共通課題を指摘する。

Areen Zuhier Altaany, Ahmad Alomari

米国上場企業1737社・14,210社年観測を用い、ESG論争が翌年の財務パフォーマンスに与える影響を検証。前年に論争を記録した企業はROAが約0.50ポイント低下し、Tobin's Qも低下する。効果はアナリスト・カバレッジが少ない企業に集中し、情報環境が調整要因となることを示す。

Miftahul Farichah, Eka Wahyu Hestya Budianto

ASEANのイスラム銀行20社（2020-2024年）を対象に、知的資本とESG開示が企業価値に与える影響を収益性の仲介効果を含めて検証した。知的資本と収益性は企業価値に有意に影響するが、ESG開示は企業価値に有意な影響を与えず、収益性による仲介も成立しなかった。ESG開示が財務パフォーマンスに直結しにくい新興国金融セクターの実態を示す。

Margaret S. Eka

ナイジェリア上場石油・ガス企業5社の2020〜2024年パネルデータを用い、統合環境・経済会計（IEEA）開示がTobin's Qに与える影響を固定効果モデルで検証した。是正措置開示（β=0.214）と地域参加開示（β=0.193）が企業価値を有意に高める一方、環境負債・環境会計開示は有意でなかった。IFRSサステナビリティ開示枠組み下での実質的な環境・社会報告の重要性を示唆する。

Malte Bau, Sumaya Islam, Michael Wunsch

B CorpとEconGoodの認証企業172社と非認証企業2万26社をkununuの従業員レビューと照合し、認証企業の従業員評価が高い一方、認証スコアと従業員評価の間に関連がないことを示した。CFAにより両者の構成概念は部分的にしか重ならず、外部認証指標と内部従業員評価のデカップリング（乖離）を実証している。CSRの真正性理解に寄与する。

Ryan Hendrico Wijaya, Dyah Mieta Setyawati

インドネシア証券取引所のエネルギー企業15社を対象に、ESG開示と負債契約が企業規模に与える影響をパネルデータ回帰で検証。ESG開示は企業規模に正の影響を与え、収益性がその関係を調整することを示した。負債契約の影響は確認されなかった。

Dang Phuong, Bùi Thị Thu Loan, Huong Quynh Doan +1

ベトナムの商業銀行32行の与信担当者235名へのサーベイをPLS-SEMで分析。ESG開示そのものは与信判断に直接影響せず、サステナビリティ情報を利用しようとする意図が完全媒介し、与信志向の26.2%を説明する。環境要因の影響が最も大きい。開示の存在より銀行員の認知・利用意図が与信行動を左右することを示す。

Ngô Hoàng Khánh Duy

ベトナムの上場商業銀行27行を2016〜2025年にわたり観察したバランスパネル（270行）を用い、ESG開示スコア、デジタル化指数、不良債権比率と収益性（ROA）の関係を分析する研究。デジタル化が収益性に非線形に作用する可能性と、NPLの持続性、ESG開示の役割を同時に検証する設計。新興国銀行セクターにおけるESG・デジタル化・信用リスクの相互作用を定量的に示す点が貢献。

Zhixian Li

世界の有力ブランド32社（2022〜2024年）のパネルデータを用い、ESG開示スコアとブランド価値の関係を検証。合成ESGスコアとブランド価値に有意な相関は見られなかったが、ガバナンス・ピラー得点は正で有意（β=1.059, p<0.05）。トップブランドでは環境・社会よりもガバナンス開示がブランド価値を左右することを示唆する。

Asma Mechta, Zsuzsanna Széles, Ágnes Siklósi

本研究はR&D投資が企業のESGパフォーマンスに与える影響を、系統的レビューとTescoの年次報告書（2022〜2024年）の質的内容分析により検証した。R&Dは低炭素技術やプロセス革新を通じて環境面に寄与する一方、社会面の成果は限定的で、ガバナンス開示は年をまたいで類似度が高くテンプレート化が示唆された。R&Dを持続可能なイノベーションの原動力と開示の複雑性の二重の役割として位置づけている。