論文・プレプリント

T. Nguyen Y.L.

二輪車（モーターサイクル）の燃料消費量と温室効果ガス排出量を、低コストで推計する手法を提案したケーススタディ。自動車に比べデータ整備が遅れる二輪車セグメントにおいて、実測・モデル推計のコストを抑えつつ排出量を把握することを狙う。運輸部門の脱炭素や排出インベントリ精度向上に寄与しうる。

Yao Y.

排出量増加と灌漑拡大が、湿熱ストレス（高温多湿による人体・生態系への負荷）を将来的に複合的に悪化させる可能性を扱った気候科学的研究とみられる。要旨が入手できないため詳細な手法・知見は不明だが、気候リスク評価や適応策の基礎的知見を提供する内容と推測される。

Zhong X.

本論文は、住宅・商業建築に用いられる資材（鉄鋼・セメント・木材等）のライフサイクルGHG排出を世界規模で推計し、2060年までの緩和戦略を評価する。建材由来の排出削減ポテンシャルと、需要側・供給側の対策の効果を定量的に示す。建設部門の脱炭素経路を検討する上で基礎的知見を提供する。

Winfrey B.K.

純アルカリ性鉱山排水の処理施設建設について、受動型と能動型のシステムをエメルギー分析とカーボンフットプリントで比較した研究。建設段階の環境負荷と資源投入を定量化し、処理方式選択の脱炭素・資源効率上のトレードオフを示す。抄録がなく詳細は不明だが、鉱業分野の炭素会計手法の適用例として位置づけられる。

Qin S.

中国の若年成人を対象に、離散選択モデルを用いて電気自動車（EV）の選好構造を分析した研究。価格・航続距離・充電インフラ・ブランド等の属性がEV購入意思決定にどう影響するかを定量的に示す。次世代の主要購買層の選好を把握することで、EV普及政策や自動車メーカーの製品戦略に示唆を与える。

Fekete H.

主要排出国が実施した気候変動緩和策の成功事例を横断的にレビューし、各国の政策設計と成果を整理した研究。成功した政策の共通要素を抽出し、他国・世界規模での再現・展開可能性を検討する。政策移転の条件と限界を示す点に意義がある。

Chen X.

環境への共感（環境配慮意識）が、グリーン商品の購買行動は予測する一方、家庭のエネルギー使用という影響の大きい環境行動は予測しないことを示す研究。意識と実際の行動の乖離（attitude-behaviour gap）を、影響度の異なる行動間で比較した点に貢献がある。脱炭素の実効性を高めるには、意識啓発だけでなく、家庭部門のエネルギー行動を直接変える仕組みが重要であることを示唆する。

Han J.

製紙工場の生物学的排水処理プロセスを対象に、温室効果ガス排出をモデル化し実験で検証した研究。排水処理由来のGHG（CH4・N2O等）を定量化する手法を提示し、産業プロセス単位の排出把握に貢献する。抄録がなく詳細は不明だが、Scope 1排出算定の実務に資する事例研究と位置づけられる。

Aloufi F.A.

サウジアラビア・ジェッダを対象に、太陽光発電（PV）の設置適地を地理・気象条件から評価し、導入可能量とそれに伴う温室効果ガス削減効果を推計した研究。中東産油国における再エネ転換の実装可能性を示す事例として、立地選定が削減量と投資効率を左右することを示唆する。

Dong C.

南カリフォルニアにおける大規模山火事シーズンが気候変動により長期化することを予測した研究。物理的気候リスクの将来変化を示す内容で、企業・投資家が評価する急性の気候関連リスク（山火事）の長期トレンド把握に資する。開示・会計手法ではなく気候科学の知見が中心。

Garg S.

気候変動が農業生産性・食料安全保障に与える影響に対し、持続可能な農業手法（保全型農業、土壌炭素管理、気候耐性品種など）を概説したレビュー論文。適応と緩和の両面から農業部門の役割を整理する。抄録がなく詳細な知見は不明だが、農業由来排出と適応策の全体像を示す位置づけと推測される。

Wang L.

本論文は、気候金融の枠組みを超えて持続可能な開発へと展開する金融商品と国家ガバナンスの相乗効果を、SDG13（気候変動対策）の達成という観点から分析する。グリーンボンドや気候関連投資などの金融手段が、各国の政策・規制ガバナンスとどう補完し合うかを論じる。要旨が入手できないため、詳細な実証手法や結論は不明である。

Ross M.L.

各国のガソリン税と補助金の動向を国際比較し、炭素価格政策の進展と後退のパターンを分析した研究。燃料価格政策が気候目標と政治経済の間で揺れ動く実態を示す。日本を含む各国の政策設計に示唆を与える。

Aben R.C.H.

水生生態系からの温室効果ガス排出が水温上昇にどう応答するかを、優占する植物タイプ別に比較した研究。植物種の違いによって温度応答が異なることを示し、湿地・湖沼等の排出推計において植生区分を考慮すべきことを示唆する。自然由来排出の評価精度向上に寄与する基礎的知見。

Sudakow I.

土壌微生物群集の多様性が気候システムの急激な分岐（ティッピング）を緩和しうる可能性を論じた研究。微生物多様性が炭素循環や気候フィードバックの安定性に寄与する点を示唆する。ただしアブストラクトがなく、手法・実証内容の詳細は不明。

Fairchild A.O.

企業の温室効果ガス排出が生む財務的リターンと、それに伴う社会的費用を対比して分析した研究。排出量と収益性の関係を「リターン・オン・カーボン」という指標で捉え、炭素排出の経済的便益と気候外部性のギャップを可視化する。炭素会計や気候関連財務開示、炭素価格政策の議論に基礎的示唆を与える。

Nili M.

浮体式太陽光発電（FPV）のサプライチェーンを対象に、持続可能性と強靱性を両立する閉ループ型ネットワーク設計を最適化手法で検討した研究。資源循環と途絶リスクへの耐性を組み込んだ供給網構築を目指す。再エネ導入拡大に伴う調達・物流設計への示唆を持つ。

Arunkumar A.P.

本論文は、インド北部・北東部のスマートシティを対象に、ネットゼロ排出達成に向けたマイクログリッド設計の最適化を検討する。エネルギー格差とアクセス問題の是正を両立させる点に特徴があり、再生可能エネルギーを軸とした分散型電源の設計・政策含意を示す。

Jenkins S.

本論文は、化石燃料の生産・輸入事業者に回収・貯留義務を課す「炭素回収義務（CTO）」を、気候政策のバックストップ（最終保証）として提案する。上流段階での脱炭素を義務付けることで、需要側の政策が及ばない残余排出を確実に削減しつつ、費用負担を抑えられる可能性を示す。政策設計と費用対効果の観点から、実効性ある気候政策の枠組みを論じる。

Pencheon D.

医療セクターおよび保健システム全体をネットゼロへ移行させる方策を論じた論文。医療は排出量が大きく、かつ気候変動の健康影響に直面する領域であり、脱炭素と公衆衛生の両立が主題とみられる。具体的な手法・知見は抄録がなく不明。