論文・プレプリント

Charlotte Freitag, Mike Berners-Lee, Kelly Widdicks +3

ICTのGHG排出量に関する査読付き推定を検討し、サプライチェーンの切り捨てを調整すると実際のシェアは2.1%～3.9%に達する可能性を指摘。排出量が増加する3つの理由を挙げ、パリ協定に整合させるための政策・産業目標の変更を提言する。

Aleksandra Woszczek, Michael Child, Mika Luoranen +1

本研究は、フィンランドのLUT大学を事例に、GHGプロトコルのスコープ3カテゴリを評価し、排出量削減計画に必要なデータの十分性を検討した。結果、スコープ3排出量の大部分はデータ精度が不足しており、過大・過小評価を招いている。大学は教育・研究活動を通じてデータ品質向上に貢献できると提言する。

Aaron Taylor, Stephanie Au, Barbora Krivankova +2

本研究は、腹腔鏡下右半結腸切除術（LRH）のカーボンフットプリントを定量化した。単一病院で4症例を分析し、平均22.81 kgCO2e/症例と推定。使い捨て消耗品の製造が54%を占め、サプライチェーンが主要排出源であることを示した。医療分野の排出削減には、再利用可能な器具の開発とメーカーの透明性向上が必要と結論。

Kirsi Usva, Taija Sinkko, Frans Silvenius +2

フィンランドで消費されるコーヒーのライフサイクル全体（栽培から消費まで）の炭素フットプリントと水不足影響を評価。8つの農園（ブラジル、ニカラグア、コロンビア、ホンジュラス）とフィンランドの焙煎・包装メーカーから一次データを収集。炭素フットプリントは0.27〜0.70 kg CO2 eq/リットルで、栽培段階が32〜78%を占め、肥料使用が最大の要因。水不足影響は非灌漑の中央アメリカで低いが、ブラジルの灌漑農園では大きい。

Jan Niklas Buescher, Victoria Pohl, Daniel Ditterich +6

本論文は、データスペースを活用した状態監視が循環経済戦略と持続可能性を強化する方法を、RIF Cyber Physical Brewhouseを事例に探求する。Factory-Xプロジェクト内での文献レビューと定性インタビューに基づき、データスペースがライフサイクル意思決定にどう寄与するかを示す。具体的には、Festoの産業用バルブ端子台を対象に、RGradingサービスで循環可能性を評価し、PCF管理サービスで残存寿命に基づく炭素フッ…

Alessandro Flammini, Hanif Adzmir, Kevin Karl +1

本論文は、家庭での調理用木質燃料のうち非再生可能な伐採に起因するGHG排出量を、国別・世界規模で推計した。2019年の年間排出量は約7.45億トンCO2換算と推定され、不確実性は-63%から+64%と大きい。サハラ以南アフリカや南アジアで増加、東アジア・東南アジアで減少が見られた。FAOのAGRIDATAデータベースの一部として、AFOLUとエネルギー部門の重複を避けるIPCCガイドラインに基づく。

Ivan Bergier, Édson Luís Bolfe, Débora Pignatari Drucker +8

本論文は、農業・畜産業におけるESG報告のためのデータ共有環境の課題と機会を分析する。系統的文献レビューから意味ネットワークを構築し、データ共有へのステークホルダーの意欲に影響する要因を特定。技術的保護、規制枠組み、市場インセンティブが信頼と透明性に重要とし、気候適応を支援するESGプラットフォームの可能性を示す。

Mark Fenwick, Paulius Jurčys

本論文は、センサー化されたデータの「グリーン価値」が気候変動対策に十分活用されていないと指摘し、ユーザー保有データモデルを提唱する。データをユーザーの所有物とすることで、グリーンライフスタイル、スマートシティ、グリーンイノベーションエコシステムの促進に貢献できると論じる。最後に、グリーンデータの解放と活用のための規制原則を提示する。

Neus Escobar, E. Jorge Tizado, Erasmus K. H. J. zu Ermgassen +3

本論文は、LCAと物理的貿易フロー分析を統合し、ブラジルの大豆輸出に伴うGHG排出量を空間明示的に推定した。2010～2015年の約9万件の貿易フローを分析し、産地や輸入国による炭素フットプリントの大きなばらつきを明らかにした。特にMATOPIBA州とパラ州からの輸入はブラジル平均の最大6倍の排出を伴い、EUは中国より高い排出原単位を示した。総排出量は223.46 Mtで、半分以上を中国が輸入した。

Steffen Wurm, Adrian Kasner, Oliver Petrović +1

本論文は、製造現場での製品カーボンフットプリント（PCF）自動計算のためのモジュール型システムアーキテクチャを提案する。アセット管理シェル（AAS）をデジタルツインとして活用し、データ収集から統合、PCFアプリケーションまでの4層構造を設計。シミュレーションと実地検証により、中小企業でも導入可能なスケーラブルな参照アーキテクチャを示した。

Ebbe Kyhl Gøtske

本博士論文は、欧州のセクター結合エネルギーシステムを対象に、技術経済最適化モデルを用いて、電力貯蔵技術の競争力要件、気候変動と年々変動への対応、ガス供給途絶への耐性を分析。貯蔵技術では放電効率とエネルギー容量コストが重要で、気候変動により水力資源に南北二極パターンが見られ、システムコストは10%変動。ネットゼロ目標を満たす堅牢な容量構成を提案。

Yasha Dave, Jaime Torres, Shaghayegh Kazemi Esfeh +2

本論文は、ドイツの海上輸送需要を満たすための水素、アンモニア、メタノールのサプライチェーン全体のエネルギー効率を評価する。ノルウェーとドイツ間の既存パイプラインを活用した2030年と2050年のシナリオを分析し、アンモニアとメタノールの直接利用が有望であることを示す。バンカリングや港湾インフラも考慮し、輸入依存の高いドイツのエネルギー転換に示唆を与える。

Soheil Kazemian, Rashid Zaman, Behzad Foroughi +1

本研究は、オーストラリアの公益事業部門（電力・ガス・水道・廃棄物）の炭素フットプリントを2013〜2017年にわたり産業連関分析とIELabフレームワークを用いて分析。2017年には部門が国の炭素フットプリントの43.1%を占め、電力送電と発電が低炭素技術導入の最有力分野であることを特定。サプライチェーンと産業別の排出ホットスポットを明らかにし、投資優先順位のロードマップを提供する。

Manuel Reif, Christiana Plociennik, Mohammad Hossein Rimaz +2

本論文は、Gaia-X原則と資産管理シェルを組み合わせたデジタル製品パスポート（DPP）を提案し、分散ホスト型サブモデルによりサービスプロバイダーが製品データに相互運用可能にアクセスできることを示す。実例としてScope 3炭素フットプリント計算を挙げ、循環経済政策への適合性を高める。

Paula Heeß, Jakob Rockstuhl, Marc-Fabian Körner +1

本論文は、低炭素水素の国際サプライチェーンにおける炭素フットプリント検証のためのデジタルプロダクトパスポート（DPP）の設計原則を提案する。文献レビューと専門家インタビューに基づき、包括的かつ自動的なデータ収集、分散型で改ざん防止の処理、プライバシーと主権の保護、相互運用性の確保が重要であると示す。持続可能な製品の市場形成におけるデータ共有の障壁を克服するための枠組みを提供する。

Tim Kemperdick

本論文は、ゼロエミッション貨物輸送の技術（燃料電池車とバッテリーEV）について、外部費用、レトロフィット、燃料電池リサイクル、充電インフラの技術経済分析を実施。水素価格や白金負荷、充電インフラの収益性など、導入の鍵となる要因を特定し、政策提言を行っている。

Ming‐Lang Tseng, Ming K. Lim, Anthony S.F. Chiu +1

本特集は、循環型サプライチェーン戦略（CSCS）とインダストリー4.0（I4.0）の統合に関する課題とリスクを論じる。混乱や両利きの経営（探索と活用）の観点から、CSCSが持続可能性とレジリエンスを高める可能性を示す一方、技術統合、データ品質、標準化、組織抵抗などの障壁を指摘する。投資とスキル向上の必要性を強調し、学術・実務への示唆を提供する。

Srikanta Routroy, Prasanta K. Sahu, Prem Chhetri

本特集号は、物流・サプライチェーンにおける脱炭素化の緊急性を論じ、デジタル技術、再生可能エネルギー、循環経済などの戦略を紹介する。AI駆動の意思決定支援システムが排出削減に有効である一方、インフラ不足や政策の不整合が課題と指摘。3つの論文（グリーン交通政策、インドネシア港湾、インド食料流通）を概説し、今後の研究課題を提示する。

de Kars Graaf, Hanna Tolsma

本稿は2018年のオランダの気候変動政策をめぐる議論を、Urgenda判決と気候法案の2点から分析する。控訴審は2015年の判決を支持し、欧州人権条約に基づく人権侵害を認定した。また、世界で最も野心的とされる気候法案の概要とその役割を解説する。

Roberto Odorico, Claudio Franci

本報告書は、ポー川デルタのアサリ養殖が持続可能な管理下で正味の炭素吸収源（-0.4 kg CO2-eq/kg）となることを示すシナリオ分析を提供する。貝殻の無機炭素隔離をLCAに組み込む方法論的革新と、密度最適化、バイオエネルギー論的モデリング、生物濾過・底質安定化の生態系サービスを統合し、管理実践への示唆を与える。