論文・プレプリント

A. Danowski

本論文は、企業の気候緩和努力における強持続可能性とシステム的リーダーシップの組み込み度を評価する探索的ツールを提案する。Rae Andréのシステム的気候リーダーシップ枠組みに基づき、気候リテラシー、システム変革の主体性、強持続可能性の3側面を評価する。世界最大の上場銅鉱業企業フリーポート・マクモランに適用し、経営陣は気候リスクを認識しているが、強持続可能性を脱炭素化に組み込んでいないことを示す。

Paolo Matteucci, Daniela Venanzi

本研究は、国際株式市場においてESGスコアを業種調整することで、バリュー・サイズ・モメンタム因子ポートフォリオのリスク・リターン特性がどう変化するかを検証。2001年から2023年までの6地域データを用い、業種調整ESG戦略は平均リターンを改善しないが、特に先進国でボラティリティを低下させることを発見。ESG統合はプレミアムではなくリスク低減に寄与する。

Yulia Ratnasari, Muhammad Taufik Aziz, Fitriya Sari

本研究は、インドネシア証券取引所に上場する非循環的消費財企業20社（2021-2024年）を対象に、ESG開示と企業規模が財務業績に与える影響を重回帰分析で検証した。結果、ESG開示は単独では有意な影響を与えないが、企業規模は負の有意な影響を示し、両者を同時に考慮すると有意な影響が確認された。新興市場におけるESG開示の財務効果に関する実証的知見を提供する。

Bayu Wirayuda, Mery Sukartini, Desty Cristya Anisa

本研究は、インドネシア証券取引所（IDX）上場の鉱業企業12社（60企業年）を対象に、ESG開示（Bloomberg ESG開示スコア）が企業価値（PBR）に与える影響と、投資決定（設備投資比率）の調整効果をパネルデータ回帰で検証した。結果、ESG開示は企業価値に有意な影響を与えず、投資決定の調整効果も認められなかった。インドネシア資本市場ではESG情報が評価シグナルとして未だ認識されていない可能性を示唆する。

Jieyi CHEN, Mui Yee Cheok, Lili LI +1

中国A株上場企業の2014-2023年のパネルデータを用い、ESG開示が企業不正を抑制するかを検証。融資制約の緩和が媒介要因であり、監査品質が高いほど抑制効果が強いことを実証。ESG開示の予防的ガバナンス機能を示し、新興国での企業統治強化への政策的示唆を提供。

Duraipandian, Muthu Prakash

本研究は、2020年から2024年までのUBS AGを対象に、ESG原則とサステナブルファイナンスの統合を質的ケーススタディで評価する。公開の年次報告書とサステナビリティ報告書を分析し、MSCI ESG格付けとEUサステナブルファイナンス枠組み（CSRD、SFDR、EUタクソノミー）への整合性を検討する。UBSがESG統合を強化している一方、規制要件の進化や開示の比較可能性に課題があることを示す。

Siti Fina, Devi Astriani, Dian Purwandari

インドネシア証券取引所上場のエネルギー企業20社（2022-2024年）を対象に、エコ効率性と環境パフォーマンスが企業価値に与える影響をPLS-SEMで分析。環境パフォーマンスは企業価値に有意な正の影響を与えるが、エコ効率性は有意でない。ESG開示の質はエコ効率性と企業価値の関係を強化する調整効果を持つ。

Herlina Lusmeida, Sherin Adelia Wijaya, Mulyadi Notosoetardjo

本論文は、ASEAN市場の企業を対象に、ESG開示と競争優位が企業業績に与える影響を、取締役会のメカニズム（構成や独立性など）がどのように調整するかを実証的に分析する。ESG開示の効果が取締役会の特性によって異なる可能性を示唆し、コーポレートガバナンスとESG統合の重要性を強調する。

Riska Oktama, Enny Susilowati Mardjono

本研究は、インドネシア証券取引所上場の食品飲料セクター企業を対象に、知的資本とESG開示が収益性に与える影響を、ジェンダー多様性の調整効果に着目して分析した。2021〜2025年のデータを用いた回帰分析の結果、知的資本は収益性に負の影響を与える一方、ESG開示は有意な影響を示さなかった。ジェンダー多様性は知的資本と収益性の関係を強化するが、ESG開示と収益性の関係は弱めることが示された。

Satish Kumar K, Lokanadha Reddy M

本研究は、2013年から2024年までのScopus収録の941本の英語論文を対象に、ESG開示研究の成長、共同研究構造、テーマ進化を計量書誌学的手法で分析した。2020年以降に研究が急増し、2024年には399本が発表された。中国が最大の貢献国であり、研究は持続可能性、コーポレートガバナンス、CSR、投資、パフォーマンスに集中している。ESG開示は狭い報告の枠を超え、戦略的情報問題として認識されている。

Eno Gregory Ukpong. Ph.D

ナイジェリアの石油・ガス上場5社を対象に、ESG開示の質（環境・社会・ガバナンス）が企業価値（Tobin's Q）に与える影響を2020-2024年のパネルデータで分析。環境・社会・ガバナンス開示はすべて企業価値を有意に向上させ、特にガバナンス開示の効果が最も強い。レバレッジは負の影響。モデルの説明力は79%。

Aso Abdullah, Khaoula Omhand

本研究は、世界の観光・ホスピタリティ産業における取締役会のジェンダー多様性（BGD）と内部ガバナンスがESG開示に与える影響を、49カ国282社のパネルデータ（2015-2024年）を用いて分析。BGDはESG開示と正の関連があり、特に女性比率が一定水準を超えると顕著になる（臨界質量理論）。監査委員会の独立性も開示を促進し、多様性の効果を強化する。地域別では欧州と北米で効果が明確。

Navni Krishna

本稿は、クリーンエネルギー移行に伴う重要鉱物需要の増加に対し、深海採掘の可能性とESGリスクを検討する。深海採掘は再生可能エネルギー技術に必要な鉱物供給に寄与する一方、海洋生態系や生物多様性、炭素隔離、沿岸コミュニティへの悪影響が懸念される。国際海底機構の規制役割やガバナンスの不確実性を分析し、予防的かつ透明性の高いESG中心の規制枠組みの必要性を主張する。

Wang S.

本論文は中国上場企業を対象に、ESGパフォーマンスと開示、グリーンボンド発行の関係を分析する。ESG開示がグリーンボンド発行に与える影響や、その相互作用を実証的に検討する。中国市場におけるESG投資と資金調達の連携を示す。

Andrades J.

本論文は、スペイン・アンダルシア州の公有企業におけるESG報告、特に水管理の透明性を比較分析する。公共部門のESG開示の実態を明らかにし、透明性向上の課題を示す。

Suwega Drestantiarto, Dewi Hanggraeni, Indra Kusumawardhana

本研究は、インドネシア証券取引所上場のエネルギー企業36社（2019-2024年）を対象に、グローバル不確実性とERMが財務業績（ROA）と企業価値（Tobin's Q）に与える影響を、ESGを調整変数として検証した。固定効果パネル回帰の結果、グローバル不確実性はROAに負の影響を与えるが、企業価値には有意な影響を与えなかった。ERMは業績と企業価値に正の影響を示したが、ESGの調整効果は確認されなかった。

Fitri Oktaviyani, Siti Pratiwi Husain, Yustina Hiola

本研究は、インドネシア証券取引所上場のエネルギー企業39社（2021-2024年）を対象に、監査遅延とサステナビリティ報告が株価に与える影響をパネルデータ回帰で分析した。結果、監査遅延は株価に有意な影響を与えず、サステナビリティ報告は負の係数で有意に影響した。同時効果は非有意で、株価はファンダメンタルズや商品価格、マクロ経済に主に影響されたことを示唆する。

ST Vaishnavi, RLD Dissanayake

本研究は、南アジア企業のSDGs報告の質と真正性を、SAFA受賞企業の開示内容分析とテーマ分析により検証。最も報告されるSDGsは4、8、13で、統合報告採用企業はより多くのSDGsを実質的に開示。スリランカが最も一貫して実質的開示を行い、銀行・サービス業が際立つ。

Anyass Ahmed Ibrahim

本研究は、発展途上国の公共機関におけるサステナビリティ報告を、ステークホルダー関与の観点から考察する。70件の調査データを用いて、ステークホルダー関与が説明責任と組織パフォーマンスを向上させることを示す。公共部門におけるサステナビリティ報告の重要性を再確認し、政策立案者への示唆を提供する。

Febiola Kartika, Sri Pujiningsih

本研究は、インドネシアのエネルギー企業49社を対象に、取締役会の監視機能（独立性、持続可能性専門性、多様性）が持続可能性報告書の透明性に与える影響を、RBV理論に基づきPCSE回帰で分析した。結果、効果的な取締役会監視は透明性を向上させることが示された。実務的には、企業の取締役会強化と規制当局の政策設計への示唆を提供する。