論文・プレプリント

Dongmei Wang, Yangyang Sun, Xiaofeng Qi

銀行のESG選好が企業のグリーン・低炭素技術革新に与える影響を分析した研究。ESG志向の融資・投資行動が企業のイノベーションを促す経路を実証的に示す可能性がある。金融機関のESG評価が実体経済の脱炭素を動かすメカニズムを理解する上で重要。

Umme Habiba, Sarah A. Alzakari, Muhammad Amad Sarwar

本研究は途上国40カ国・2004〜2023年のデータを用い、グリーンファイナンス（GFN）とデジタル経済（DEC）が公正なエネルギー移行（JET）に与える相乗効果をMMQRで分析した。GFNは低所得・デジタル新興国で最も変革的効果を持ち、DECはインフラ成熟国で調整効果が最大化する。デジタル・金融格差の解消が包摂的低炭素移行の基盤要件であると結論づける。

Bătușaru C.M.

サステナブルファイナンス研究を主要な次元ごとに整理した系統的文献レビュー。ESG投資・グリーンボンド・気候関連金融など多様なテーマを横断的に俯瞰し、研究潮流と今後の課題を提示する。個別の実証分析ではなく、概念整理と研究マップの提供が主な貢献。

Zhou Y.

アジア新興経済国を対象に、クリーンエネルギー投資・環境規制・グリーンファイナンスがカーボンニュートラル目標の達成にどう寄与するかを分析した研究。3要素の相対的寄与と政策相互作用を実証的に検証し、脱炭素に向けた資金動員と規制設計の示唆を提示する。要旨未取得のため詳細な手法・結論は限定的。

Novák Z.

新興国・途上国を対象に、グリーンボンド発行とエネルギー関連SDGs（特にSDG7）の達成度との関係を分析した実証研究。グリーンボンドがエネルギーアクセスや再生可能エネルギー普及に寄与しうるかを検証し、気候ファイナンスが開発課題と結びつく経路を示す。抄録がなく詳細な手法・因果関係は不明だが、途上国における資金動員の政策的含意が注目される。

Amar Nath Yadav, Akash Solanki

インド銀行部門の2016〜2025年の与信データを284活動コードで気候関連性3層に分類し、グリーン与信が255%増でも全体の1.09%に留まる構造的ミスマッチを実証。高炭素与信は低炭素の8.3倍で、61.76%が10大都市圏に集中する「都市型移行の罠」を指摘。気候ゾーン別報告と国家気候金融タクソノミー、EBR導入を柱とする規制ロードマップを提言する。

Eglė Štareikė, Vytautas Šlapkauskas, Leda Žilinskienė +1

本論文は、リトアニアを事例に、小規模開放経済が限られた公的資本を「市民保護」と「デジタル循環経済への移行」の間でどう配分するかを分析する。EU法・国内法の解釈と予算・プログラム文書の分析を組み合わせ、2021〜2024年の実績と2030年までの計画値を用いて3つの仮説を検証した。市民保護費は2021年の1,270万ユーロから2023年に4,300万ユーロへ増加したが、循環プログラムは同種比較で8〜13倍の規模を維持し、押し出し仮説は支持…

Napat Jakrawatana, Wiphaphorn Sombat, Arisara Charoenpanyanet +1

タイ北部高地のトウモロコシ単作を多年生アグロフォレストリー（コーヒー、カカオ、竹）へ転換する効果を、RUSLE・SCS-CN・IPCC炭素係数などの生物物理モデルで2024〜2033年の10年間シミュレーションした。完全転換は土壌侵食と地表流出を大幅に削減し、地上部炭素蓄積をBAU比2倍以上に増やす。経済的には完全転換が全割引率で最大の純現在価値をもたらすが、樹木定着期に小農の一時的所得不足が生じる。PESは恒久的補助金ではなく、土壌・…

Brohi A.A.

南アジア諸国を対象に、グリーンファイナンスと再生可能エネルギー消費が環境持続可能性（CO2排出削減など）に与える影響を実証的に分析した研究。グリーン投資の拡大と再エネ導入が環境指標の改善に寄与する可能性を示唆する。詳細な手法・データは抄録未収録のため不明。

Che W.

本論文は、デジタル村落（農村デジタル化）とグリーンファイナンスが農業の高品質発展にどう寄与するかを扱う。要旨が入手できないため、実証手法やデータ、因果推論の詳細は不明である。中国の農村政策・グリーン金融の文脈が想定されるが、確認には全文精読が必要。

Xu A.

中国のグリーンファイナンス試行政策が企業レベルのグリーン技術革新に与える影響を、作用点とグリーン価値の観点から分析した実証研究。政策がどの経路で企業のグリーン投資・イノベーションを促すかを検証している。抄録がなく詳細は不明だが、政策金融と企業行動の接点を扱う。

Bai K.

中国西部を対象に、グリーンファイナンスと農業由来の炭素削減が空間的スピルオーバー効果を通じて農村振興に与える影響を分析した研究。要旨が入手できないため詳細な手法・結果は不明だが、気候金融と農業脱炭素の地域経済波及という論点を提示している。

Jiang Z.

中国の通信事業者がグリーンファイナンスを活用して持続可能な発展を進める際の機会と課題を論じた研究。通信インフラの省エネ化や脱炭素投資における資金調達の役割に焦点を当てる。抄録がなく詳細な実証手法は不明だが、通信セクターのトランジションファイナンス事例として位置づけられる。

Sehar Saleem, Zakaria Boulanouar, Shumaila Zeb +1

118カ国・2004〜2022年のパネルデータを用い、フィンテック導入(FTA)・金融発展(FD)・デジタル金融リテラシー(DFL)・グリーン成長(GG)のPCA指標を構築。System-GMMと2SLSで動的関係を推定した。FTAとDFLはGGと正に関連し、FDは概ね負。FTAは先進国でU字型、途上国では正の凸関係を示し、DFLは途上国・金融危機時に最も強い効果を持つ。デジタル金融の持続可能性効果は技術成熟度・利用者能力・発展段階・危…

S. Saputri, Ersi Sisdianto, Nurhayati Nurhayati

インドネシアのシャリア商業銀行5行を対象に、2018〜2024年のサステナビリティ報告書と年次報告書を用いて、グリーンコーポレートガバナンスとグリーンファイナンスが持続可能なガバナンスに与える影響を定量分析した。両者はいずれも持続可能なガバナンスに正の有意な影響を与え、同時に適用した場合も同様の結果が確認された。イスラム教のカリフ（代理人）思想に基づく環境保全の義務とも整合する。

Abdul Saqib, Ibrahim Shittu, Hooi Hooi Lean

災害多発国を対象に、災害リスク・エネルギー貧困・気候金融の相互関係を分析する研究。持続可能なエネルギーシステム構築に向け、気候金融がエネルギーアクセス改善と災害復興にどう寄与するかを検討する。サハラ以南アフリカ等の途上国文脈が想定される。

Nazim Ullah

気候・グリーンファイナンスと再エネ導入の関連を扱う実証研究12件を系統的にレビュー。大半が再エネに有利な関連を報告したが、地理的偏り（12件中7件が中国）や指標の非互換性、バイアスリスクから確信度は低い。金融発展度を条件付けた場合のみ正の関連が現れる点は、資金量より吸収能力が鍵である可能性を示唆する。

Leticia Castaño, Encarna Esteban, Karen Michel Serrano Orellana

UNFCCC（1994年）からパリ協定（2016年）までの22年間を対象に、国際気候協定の発表が主要10セクター・3地域（ラテンアメリカ、北米、欧州）の株式市場に与えた影響をイベントスタディで分析。欧州とラテンアメリカでは京都議定書・パリ協定の発表後に市場価値が下落し、移行リスクと規制期待が反映された。一方、北米は主に正の反応を示し、緩いコミットメントによる競争優位が示唆された。

Chevy Herli Sumerli, Fatima Malik, Ahmed Shah

循環経済への移行には、グリーンボンド、インパクト投資、リース、官民連携などの革新的な資金調達モデルが不可欠である。本研究は文献レビューと製造・エネルギー・サービス企業のケース分析を通じ、成果連動型ローンやブレンドファイナンスが循環型ビジネスを効果的に支援することを示す。金融インセンティブと環境・社会成果を整合させることが競争力向上と環境負荷低減につながると結論づける。

Amegnaglo CJ, Nonvide GMA, Adangbedou EJ

アフリカ35カ国・2000〜2023年のパネルデータを用い、クリーンエネルギー金融が風力・太陽光発電を促進する一方、水力には負の効果を持つことを示した。グリーンファイナンスは再生可能エネルギー経由で炭素強度を低下させるが、石炭・石油依存が残る国では効果が限定的。制度的・適応的レディネスがエネルギー転換の構造的前提であることを強調し、次世代NDCでの脆弱国への資金誘導を提言する。