論文・プレプリント

DANIEL MATHEW DATONG, MAIMAKO NKURI LIVINUS, Samson Iliya Nyahas +1

ナイジェリア上場製造業47社を対象に、取締役会のジェンダー多様性がサステナビリティ報告・コンプライアンスに与える影響を回帰分析で検証。ジェンダー多様性は有意な負の効果（係数-0.2003、t値-5.4548、p=0.0000）を示した。著者らは報告対応においてジェンダー多様性を考慮する必要はないと結論づけている。

Nuraeni Nuraeni, Meutia Riany

IDX上場エネルギー企業6社・30観測を対象に、ESG開示・資本集約度・機関投資家所有が租税回避に与える影響をパネル回帰（CEM）で検証。個別にはいずれも有意でないが、同時には有意な効果を確認。透明性・資産構造・機関投資家監視を併せて捉える必要性を示唆する。

Ajeng Tita Nawangsari, Bima Rafly Fachrezzi

インドネシア証券取引所上場のエネルギー・産業企業82社（2021-2024年、328観測）を対象に、ESGパフォーマンスと企業財務業績の関係、およびグリーン技術イノベーション開示（GTID）の媒介効果を固定効果パネル回帰とGSEMで検証。ESGとROAの正の関連は10%水準で統計的に有意とは言えず、ROEでは非有意。ESGとGTID、GTIDとROAの関連も非有意で、GTIDの媒介効果は支持されなかった。開示ベースのグリーン技術指標と実…

Xin Huangfu, Hamezah Md Nor

中国A株上場企業2010〜2024年を対象に、経営者への株式報酬制度導入がESG開示品質に与える影響をPSM-DIDで検証。導入後に開示品質が有意に向上し、特に環境次元で反応が大きい。経営者の近視眼的傾向の緩和が部分的メカニズムとして示唆される。契約期間が長い企業、成熟企業、汚染産業で効果が大きい傾向。

Tuan Van Nguyen, Yen Dang

ベトナム企業を対象に、ESG開示の程度が企業の財務パフォーマンスに与える影響を産業横断的に検証した実証研究。開示と財務成果の関係を新興国市場の文脈で示す点が貢献。抄録がなく、使用データや手法の詳細は不明。

Fengmei Quan

本論文は、標準化されたサステナビリティ指標が小規模事業者や自然基盤ソリューション（NbS）の実態を捉えきれない問題を扱う。スウェーデンのファッション中小企業を対象に、NbSと企業活動の構造的整合性を検討し、画一的な指標を超えた評価枠組みの必要性を示唆する。

Chu K.M.

本論文は、中小企業（SME）がSDGsとプラネタリー境界の枠組みに沿った企業実践を評価・改善するための診断ツールと検証プロトコルを提案する。大企業中心の持続可能性評価に対し、SME特有の制約を踏まえた実施ギャップの解消を狙う。アブストラクトがなく詳細な実証結果は不明だが、開示・評価インフラのSME拡張という点で実務的意義がある。

Soesetio Y.

環境リスクの高い産業を対象に、ESG開示の充実度と「グリーンCEO」の存在が企業の持続可能価値にどう影響するかを検証した実証研究。開示と経営者属性の相互作用に着目する点が特徴。要旨未取得のため詳細な手法・結論は不明。

Kozma M.

初期段階のデジタルスタートアップにおけるESG主導のイノベーションを再検討する概念的研究。抄録がなく詳細は不明だが、ESGがスタートアップの成長・資金調達・事業モデルにどう関わるかを問い直す内容と推測される。大企業中心のESG議論に対し、スタートアップ文脈の視点を加える点に意義がある。

Potamitis S.

本稿は、ESG開示の信頼性をオペレーショナル・リスク管理の観点から批判的に検討する。開示情報の質・検証可能性とリスク管理体制の連関を論じ、開示ガバナンスの課題を浮き彫りにする。抄録がなく、実証手法や対象データの詳細は不明である。

REINDOLPH OSEI-ANIM

世界銀行の国別指標とIMFの二国間ポートフォリオ投資ポジションを組み合わせ、ソブリンESGスコアを国民所得で調整すると国ランキング・投資適格性・越境保有の集中度がどう変わるかを検証。2010〜2022年の保有データと2021年スコアによる98カ国の国選択演習を収録。生スコア・所得調整後スコア・最近のESG進捗を比較し、選択国数（10〜50）による保有残高と集中度の変化も分析。データ・コード・再現手順を公開。

Dewi Nurma Sabrina Dwi Rahayu, Trias Arimurti, Awaliawati Rachpiliani

インドネシア証券取引所上場の製造業25社・100社年分を対象に、持続可能性報告・資本集約度・企業規模が租税回避に与える影響をSEM-PLSで分析した研究。持続可能性報告は租税回避を有意に抑制し、資本集約度は租税回避を高める一方、企業規模は有意な影響を持たなかった。正当性理論の枠組みでESG開示と税務行動の連動を実証している。

Juliet Adaku NWANORO, Oke OGUNE

ナイジェリア上場製造企業32社・320社年分のデータを用い、環境サステナビリティ開示が企業レジリエンス（Zスコア）に与える影響を分析。廃棄物・エネルギー消費開示は負、水管理・炭素排出開示は正の有意な効果を示し、開示の影響は次元ごとに異なることを明らかにした。

Farrel Ardian Ramadheni, Willy Sri Yuliandhari

インドネシア証券取引所LQ45指数の13社を対象に、2021〜2024年のパネルデータ回帰で環境パフォーマンス・ERM開示・ESGが企業価値に与える影響を分析。環境パフォーマンスとESGは企業価値に有意な影響を与えず、ERM開示のみが正に有意であった。非財務情報すべてが市場で同等に評価されるわけではなく、リスク管理の透明性が投資家に重視されることを示す。

Konstantina Ragazou

本研究はESG評価の開示偏重を批判し、サステナビリティのシグナルと実質的パフォーマンスの一致度を測る「信頼性重視」の分析手法を提示する。ファジィBWM・MARCOS・サステナビリティ・ギャップ指数（SGI）を組み合わせたフレームワークを構築し、欧州金融機関377社（2021〜2024年）に適用。開示と実質的成果の間に業界全体で乖離が存在し、開示ベース戦略が実質的ガバナンスや環境パフォーマンスを伴わない場合が多いことを示した。

Sarah Zaher Alasmari, Yazeed Almahraj

サウジアラビアの銀行がプラットフォームX上でESG情報をどう発信し、評判構築のシグナルとして活用しているかを内容分析で検証した研究。開示が規制対応だけでなく対外コミュニケーション戦略として機能する点を示唆する。新興国・SNS文脈でのESG開示研究として位置づけられる。

Somya Mohamed Eljilany Saeed, Nancy Mohamed Mahmoud Ahmed, Hanan Adel Abdel Aziz El Gamal

MENA地域の企業を対象に、ESG開示の質が利益の分類操作（classification shifting）に与える影響を検証した実証研究。企業ライフサイクルの段階によってその関係がどう変化するかを分析する。ESG開示が会計情報の質や利益マネジメントを抑制するかという論点に、新興国・地域の証拠を加える。

A. Munandar, Sarwani Sarwani, Rahma Yuliani +2

インドネシア上場エネルギー企業44社・2022〜2024年の132社年データを用い、ESG開示と企業価値の直接・間接的関連を検証。環境・社会開示はROAと有意でなく、ガバナンス開示はROAと負の関連。企業価値式では環境開示がTobin's Qと正、社会開示が負、ROAが正に関連。ESGを単一スコアに統合すると異なる方向性と経路が隠れる可能性を示す。

Cheng-Ze Li

中国A株上場企業（2009〜2024年）を対象に、買収対象企業のESG評価の不一致が買収プレミアムを有意に抑制することを示した。その経路は「資金調達制約」と「エージェンシーコスト」の二つで、情報非対称性が資本コストを高め、監視コストと経営者の機会主義を増大させる。非国有企業、重汚染企業、東部地域で効果が顕著であり、ESG開示標準化とM&A評価実務への示唆を提供する。

Rani Raharjanti, Ahmad Wafa Mansur, Mardinawati Mardinawati +2

インドネシアIDX ESGリーダーズ指数採用企業150社・年（2020-2024年）のパネル回帰分析により、取締役会のジェンダー多様性（BGD）がサステナビリティ・パフォーマンスを向上させることを示した。ただし所有権集中度が高いとこの効果は弱まり、サステナビリティ保証（アシュアランス）の存在下では強まる。BGDの効果は内部の所有権パワーと外部保証という統治条件に依存することを明らかにした点が新規性。