論文・プレプリント

John Brigham S Hombrebueno, Kayre Kyeen V Cabrera, Cyrus Allen R Ponio +2

本論文は、会計学生のサステナビリティ報告に対する行動的影響と意図を調査したものである。教育が将来の実務家の報告実践に与える影響を示唆する。

Putu Putri Risma Wandansari, Lalu Hamdani Husnan, Siti Aisyah Hidayati

インドネシア証券取引所上場の鉱業企業18社（2019-2024年）を対象に、所有構造（機関・経営・家族）がサステナビリティ報告の開示に与える影響を、収益性の媒介効果を考慮して分析。機関所有と経営所有は開示に正の影響を与え、収益性が媒介するが、家族所有は有意でない。

Jaime F. Lavín, Paulo Buchuk, Mauricio A. Valle +1

チリ上場企業のパネルデータ（2015-2022）を用い、ボランタリーなESG開示のピラー（環境・社会・ガバナンス）と債務コストの関連を検証。環境とガバナンス開示は債務コスト低減と一貫して関連する一方、社会開示は弱い。営業利益率が高いほど開示と債務コストの負の関連が強まり、信頼性メカニズムを示唆。

Rintan Nuzul Ainy, Navaya Helena, Lu’lu’ Nafiati

インドネシアのESGリーダー企業32社を対象に、炭素排出開示、グリーンイノベーション、エコ効率が企業価値（Tobin's Q）に与える影響をPLS-SEMで分析。グリーンイノベーションは企業価値を高める一方、炭素排出開示は逆に低下させ、エコ効率は有意でない。環境パフォーマンスは直接効果も媒介効果も持たない。

Sintya Azri, Annisaa Rahman

インドネシア上場企業を対象に、CEOの年齢・性別・国際的経歴・ナルシシズムがESG開示に与える影響をUpper Echelons理論に基づき検証。2021〜2023年のデータを重回帰分析した結果、性別・国際的経歴・ナルシシズムはESG開示に正の影響を与えるが、年齢は有意でないことを示した。新興市場における経営者特性とESG透明性の関係に新たな知見を提供する。

Perigon Partners Ltd

英国・アイルランドの銀行・住宅金融組合・フィンテック60社のESG報告を公開情報のみで評価した年次ベンチマーク。40社がネットゼロ目標を設定、19社が移行計画を公表。住宅ローン排出原単位は最大4.5倍の差があり、政府統計と比較して34%過大計上。14指標で開示の質を分析し、データセットを公開。

Amalia Sholehah, Kadek Wisnu Bhuana

本研究は、インドネシア証券取引所に上場する金融サービス企業17社（2021-2025年）を対象に、サステナビリティ報告とレバレッジが企業価値に与える影響を分析した。重回帰分析の結果、個別には両変数とも有意な影響を示さなかったが、同時には有意な影響が確認された。投資家は長期的な非財務開示よりも短期的な収益性とリスク管理を重視していることが示唆される。

Jake Reynolds, Joe Gladstone

本論文は、ファンドの炭素排出情報の表示方法（視覚的・数値的ラベルと日常活動との比較）が個人投資家の持続可能な投資意欲に与える影響をコンジョイント分析で検証。結果、5つ星の視覚的エコラベルが最も効果的で、個人差に関わらず投資意欲を高めることを示した。ただし、投資家の主な動機は依然として財務パフォーマンスである。

Princess Anne Del Rosario, Bryan Angelo Adriano, John Piolo Gooden +1

本論文は、会計士がESG報告を実施する際に直面する課題を検討する。具体的な内容は不明だが、開示の質や基準適合、データ収集などの実務的障壁に焦点を当てている可能性が高い。会計専門職の役割とESG情報の信頼性向上に示唆を与える。

M Pattanaik, Jitendra Mahakud

G20諸国の企業データを用いて、取締役会のジェンダー多様性（BGD）が再生可能エネルギー消費に与える影響を分析。2010年から2022年の18か国の企業を対象に、BGDが再生可能エネルギー消費を促進することを実証。特に先進国や大陸法系の国で効果が顕著であり、ガバナンスの質が重要であることを示唆。

Ho V.H.

本論文は、各国のESG開示制度を比較し、私的秩序（自主的な枠組み）と公的規制の最適な組み合わせを探る。企業の自主的な開示と規制のバランスが、情報の質と比較可能性に与える影響を分析し、政策立案への示唆を提供する。

Vibha Bhandari

本研究はインドのESG投資信託10本を対象に、リスク・リターン・ESG投資の実態を分析。SBI ESGファンドがESGスコアに最も整合的である一方、QuantやICICIは高リターンだがESG準拠性が低いことを示した。投資家や規制当局にESGファンドの特性理解を促す。

Ngan Bich Nguyen

本研究は、アジア・欧州・米国の金融機関843社のESGスコアが共通のグローバル基準に収束するか、地域別のクラブを形成するかを検証。シグマ収束、ベータ収束、動的パネル分析を用い、欧州と米国では地域内のばらつきが縮小する一方、アジアでは拡大。また、米国の平均スコアが他地域より20ポイント低いなど、単一のグローバル収束ではなくクラブ収束が支持された。

Aykut Arslan, Kenan Tata, Abdülkadir Akturan +1

海事企業94社（2013-2024）のパネルデータを用い、ESGスコアと流動性・レバレッジの関係を分析。同時点の関連は見られず、ESGは流動性に2年、レバレッジに1年のラグで弱い影響を与える。ESGは短期的な財務レバーではなく、長期的な組織能力として機能することを示唆。

Sindhi Damayanti, Dwi Suhartini

インドネシア証券取引所上場のエネルギー企業40社を対象に、グリーン会計（環境コスト開示）とコーポレートガバナンス（独立取締役比率）がサステナビリティ報告品質（SRQ）に与える影響を順序ロジスティック回帰で分析。両者はSRQに有意な正の影響を与え、企業規模・収益性・レバレッジは有意でないことを示した。内部実践が外部財務指標より重要であることを示唆。

Kristina Rudžionienė, Greta Keliuotytė-Staniulėnienė, Rasa Kanapickienė +2

本研究は、西ヨーロッパ（WE）と中央・東ヨーロッパ（CEE）の企業におけるESG開示と企業業績（CFP）の関連を、2013年から2024年の4553社のBloombergデータを用いて分析。パネル回帰分析の結果、ESG開示はROA・ROEと負の関連、株主利回りと正の関連を示し、CEE諸国でより強い負の関連が観察された。

Touseef Ahmad, Alia Ahmed, Hanan Amin Barakat +2

本研究は、パキスタン証券取引所の個人投資家390人を対象に、ESG開示が投資行動に与える影響を、企業評判（認知的・感情的）を媒介変数として検証した。環境・ガバナンス開示は投資行動に正の影響を与え、評判が媒介するが、社会開示の効果は限定的だった。シグナリング理論を拡張し、新興市場におけるESG情報の信頼性向上に示唆を与える。

Yizhi Guan

本研究は、化石燃料企業10社と新エネルギー企業34社のESG開示品質を、内容分析を用いて比較。新エネルギー企業は採用フレームワーク数が多く、MSCI格付け上位到達率が高く、Scope 3を含むカーボンニュートラル宣言が多い一方、伝統企業は格付け改善速度が速く、全社が取締役会レベルのESG委員会を設置。開示の広さが必ずしも実質的なパフォーマンス向上を意味しないと論じる。

YunWei Shen

中国A株上場企業の2011-2023年のパネルデータを用い、ESG開示が株価同期性を有意に低下させることを実証。非製造業と国有企業で効果が顕著で、環境・社会の次元が寄与する一方、ガバナンス次元は有意でない。情報非対称性の緩和と資本市場の効率性向上に寄与する。

Melinda Ratkai, Lea Zimmermann

本研究は、SMEホスピタリティ企業が任意の認証制度（Green Globe）からESRSに基づく労働力関連の報告要件へ移行する際のギャップを、PAT&Mフレームワークを用いた定性ケーススタディで分析。政策と行動では89%の整合が見られる一方、目標と指標では14%に留まり、戦略的パフォーマンス管理の欠如を指摘。統合的でデータ駆動型の管理システムへの移行と、認証制度を足掛かりとした報告能力向上のロードマップを提案する。