論文・プレプリント

Lorenzo Rosa, Andrea Citrini, Tom Terlouw

アンモニア・メタノール・水素は脱炭素化の鍵だが水集約的である。本研究は施設レベルの地理空間分析と水文モデルを統合し、北米の各生産施設における水不足曝露を定量化した。低炭素経路は在来経路より直接・間接の水消費が多く、電解水素やe-メタノールは再生可能エネルギーが乏しい地域で水強度が最大5倍に達する。技術選択・システム設計・立地が水リスクを左右し、水 availability の考慮が脱炭素経路の拡張性と持続性に不可欠だと示す。

Kucher A., Czajka A.

EU諸国における低炭素移行経済の動向を扱った研究。抄録がなく詳細は不明だが、EU域内の脱炭素移行の経済的傾向を横断的に分析する内容と推測される。国別比較や移行指標の整理を通じ、EUの気候政策・移行政策の実証的知見を提供する可能性がある。

Avinash Kumar Ágarwal, Hardikk Valera

インドはCOP26で2070年ネットゼロを表明し、運輸部門を中心にエタノール混合とメタノール経済構想を推進している。本論文は両構想の生産能力・排出・GHG削減効果と政府の標準策定・生産インフラ・技術開発の取り組みを整理する。他国のネットゼロ手法とエネルギー安全保障の観点も概観する。

Renliang Liu, Ruyu Yin, Miaojie Yu

本論文は地政学リスクが低炭素技術（LCT）の国際貿易に与える影響を輸出者・製品パネルデータで分析する。輸出者レベルの地政学リスク上昇は非LCT製品の輸出額を減少させる一方、LCT輸出は相対的に落ち込みが小さく、シェアを拡大する。このレジリエンスは輸出者の所得グループやLCTセクター、最終用途で異なり、供給構造の集中度が高い製品や世界エネルギー価格が高い時に強い。

Om Zile Udit Vaibhav Pant, Anurag Banerjee Sahil Kumar Singh

再エネの出力変動や系統安定性課題に対し、AI・機械学習を活用した研究を幅広くレビューした論文。太陽光・風力発電予測、需要応答、蓄電池管理、価格予測、デジタルツインなどを対象に、深層学習・強化学習・連合学習・説明可能AIの手法と限界を整理する。エッジ計測・連合予測制御・説明可能な運用支援からなる三層フレームワークを概念提示するが、実証検証は行っていない。

Romulo de Araújo Matos, Alexandre Salem Szklo

石油ガス企業が地質学的能力を活かし、地熱・天然水素・リチウム・CCS・深海鉱業などを共同評価する「共同探査」戦略を提案。適合性マトリクスにより、CCSとCO2-EORは技術的親和性が高いが税制優遇と未成熟な炭素市場に依存し、地熱とリチウムはバランスが良く、天然水素は戦略的整合性は高いが技術成熟度が低いと評価。深海鉱業は最も実現性が低い。許認可や社会的受容などの課題も指摘。

Bełch, Wojciech, Nesládek, Michal, Jedon, Richard +1

チェコとポーランドの住宅協同組合を対象に、共有屋根置きPV投資への住民態度が集団意思決定の過程でどう形成・変容するかを、LLM支援エージェントベースモデリングで探究した研究。各30体の半合成住民エージェントで、初期態度から制度評価、投資コストや集団的義務に直面する会合応答までを段階的にシミュレートする。初期に好意的な態度も具体的コストやリスクに直面すると条件付きになり、反対論は賛成論より支持を大きく下げることが示された。修繕積立金による…

Austrian Institute of Technology (AIT)

Horizon EuropeプロジェクトINTELLIGENTの一環として、P2P電力取引と地域・再生可能エネルギーコミュニティへの参加に関するユーザー・ステークホルダー視点を調査した報告書。各国横断アンケートとワークショップを通じ、金銭的便益・エネルギー自給・環境動機が参加を促す一方、技術理解不足・組織的複雑さ・情報格差・資金制約が障壁となることを示す。透明な情報提供、ハイブリッド自動化、調整可能なUI、公平な価格設定、規制の不確実性…

Fabian Böhm, Benjamin Sawicki, Claudio Stucki +3

スイス・ヴァーレンシュタットの配電事業者（DSO）と協働し、低圧配電網の柔軟性資源を活用する制御アルゴリズムの実証基盤を構築した研究。既存データ景観からデジタルツインを準備するため、ツール非依存のデータハーモナイゼーション手法と、高セキュリティ網域からの一方向データダイオード付き安全パイプラインを開発。さらに任意のプロシューマ世帯によるテストコミュニティを組織し、共通バックエンド経由で柔軟資産の操作権限を確保した。提案するパブリッシュ・…

Hassan Al Ali, Pinakpani Biswas, Manal Al Badawi +2

天然ガス基盤の直接還元製鉄に電化プロセスガス加熱（ePGH）を並列統合する1.3MWパイロットの設計・統合・試運転前評価を提示。年間約113.6万Nm3の天然ガス削減と約2,200t CO2の直接回避を見込む一方、電力由来排出を考慮したブレークイーブン排出係数は約0.212kg CO2e/kWhと算出。既存DRI資産への段階的脱炭素経路としての拡張可能性を実証試験で検証する。

H. Haghighi, F. Villasuso, J. Allen +6

AI普及に伴うデータセンターの24時間大電力需要に対し、地熱を「クリーンファーム電源」として評価した比較研究。米国・UAE・サウジの3事例を信頼性・炭素影響・コストのトライレンマで分析。地熱発電はライフサイクルCO2がガス火力比約90%低く、地熱冷却は電力消費を最大約50%削減し得ると示す。

Amanda Nicole Williams

豪州東岸ガス市場は豊富な埋蔵量にもかかわらず家計・企業が高いエネルギーコストに苦しむ政策パラドックスにある。本稿は「供給増で価格が下がる」「再エネはガスなしでは不安定」「政府介入で市場問題は是正可能」という3つの言説を検証し、これらが相互補強しながら輸出志向のガス市場を維持し、構造的介入の政治的余地を狭めていると論じる。市場構造と政治的フレーミングの相互作用が国内エネルギーガバナンスを制約し、化石燃料輸出国のエネルギー移行を複雑化するこ…

MS Hossain, Timothy A. Volk, Mark H. Eisenbies +1

ニューヨーク州の21バイオ精製施設供給圏を対象に、短伐期ヤナギ栽培の空間的高解像度LCAを実施。土壌有機炭素変化率は0.09〜0.42 Mg C ha⁻¹ yr⁻¹、純GHG収支は平均−136.20 kg CO₂-eq Mg⁻¹で、州全体で年約189万トンCO₂-eqの隔離ポテンシャルを示す。輸送が最大の排出源で、土壌炭素と地下部バイオマスが主要なオフセット要因。輸送距離短縮や養分最適化が緩和レバーとなる。

Albana Kona, Rade Čađenović, Andreas Gavros +3

西バルカン諸国は褐炭依存の電力構成により欧州最悪級の大気汚染に直面している。本研究はJRCの電力市場モデルとNECPを比較し、FASSTツールで2015〜2040年の大気質・健康影響を推計した。炭素価格導入下で最適化シナリオは2030年までに5340人以上の早世を回避でき、NECP対策の完全実施は石炭廃止遅延シナリオ比で年5330人超の早世を防ぐと示す。

Patricia C. Agupusi, Wakiang Emile Latchiba, Rob Krueger

チャドという低所得国を対象に、次世代のペロブスカイト太陽光モジュールの導入可能性を戦略的に評価した研究。新興太陽光技術が公正なエネルギー転換（just transition）にどう寄与しうるかを、技術・政策・社会条件の観点から検討する。低所得経済における太陽光普及の障壁と機会を整理し、導入戦略への示唆を与える。

Aarthi Sundaram, Nynke van Uffelen, Yilin Huang +2

エネルギー転換モデルは客観的・価値中立と見なされがちだが、実は正義に関わる前提を内包する。本研究はオランダの2つの政策用モデル（Energy Transition ModelとHestia）の開発者・利用者とのワークショップを通じ、省察手法を開発・検証した。モデルのスコープ設定、規範的仮定、政策誘導効果、誤り、複雑性、誤用という6類型の（不）正義の顕在化を提示し、設計者と利用者の間で責任が転嫁され続ける「責任ギャップ」を指摘する。

Theis Madsen, Rasmus Bramstoft, Claire Bergaentzlé +2

欧州を対象にセクターカップリング型エネルギーシステムモデルを用い、海運・航空の脱炭素化におけるバイオ燃料とEフューエルの制約を評価した研究。バイオマス供給が乏しくなるほど燃料構成がバイオ燃料からEフューエルへ移行することを示す。VRE資源への地域的アクセスが水素生産や燃料貿易に影響し、戦略的な地域計画の必要性を強調する。

S. Nandeeswaran, A. Goel, S. Ettukandathil +1

リビア沖合ブーリガス田において、高CO2含有天然ガスを処理する統合ガス処理設備の設計・建設・試運転の事例を報告。固体床脱水と中空糸高分子膜による酸ガス除去を組み合わせ、フレアを削減しつつ燃料ガス規格を満たす製品を安定生産する。従来のフレア水準比で最大50%のCO2排出削減が見込まれるとしている。

Bardwell L.

オーストラリアの電力系統において、排出量と電力価格が逆相関している現象を分析した研究。再生可能エネルギーの大量導入が価格形成と排出削減の関係をどう変えるかを検討し、系統脱炭素化に向けた市場設計上の含意を示す。

Negrete-Pincetic M.

抄録が提供されていないため詳細は不明だが、タイトルから電力の資源 adequacy（供給信頼性）を基準とした容量市場の設計を論じる研究と推測される。再エネ大量導入下での供給安定性確保と市場メカニズムの設計に関わるテーマであり、脱炭素化に伴う電力市場制度の再設計という文脈でGXと隣接する。