論文・プレプリント

Fawad Abbasi Abbasi

イタリア企業70社（2014-2023年）のパネルデータを用い、ESG開示の各側面（環境・社会・ガバナンス）と企業レバレッジの関連を分析。環境とガバナンスの開示はレバレッジと有意に正の関連を示し、社会開示は非有意。ESG開示は均質な資金調達要因ではないことを示唆。

Nareswari Putri Sestina, Dina Hidayat

インドネシア証券取引所のエネルギー企業60社を対象に、ESG開示とグリーンイノベーションが企業価値に与える影響を分析。パネルデータ回帰の結果、両者は企業価値に有意な影響を与えず、財務的柔軟性はグリーンイノベーションの効果を弱めることが示された。市場が持続可能性戦略を十分に評価していないことを示唆する。

Meiwen Bu, Mingyang Sun

本論文は、サステナビリティ保証が単なる法令遵守を超えて、資源制約下で企業価値創造にどう寄与するかを考察する。保証の質と資源効率の関係を分析し、戦略的保証の重要性を論じる。

Xiaoxi Сhen, Saira Kharuddin, Jalila Johari

中国A株上場企業のパネルデータ（2018-2022年、3,094社年）を用いて、ESGパフォーマンスが裁量的会計発生高を減少させ、利益操作を抑制することを実証。一方、成長機会は利益操作を増加させるが、イノベーション能力がその影響を緩和する。ステークホルダー理論、エージェンシー理論、RBVを統合した分析で、新興市場の報告品質向上に示唆を与える。

Hanaa Hussein Ali

本研究は、エジプトのS&P EGX/ESG指数に含まれる非金融17社を対象に、ESGスコアが財務リスク（AltmanのZスコア）に与える影響を、FD-GMM、FOD-GMM、Sys-GMMの3つのGMM手法を用いて分析した。結果、小標本に適したFOD-GMMが最も有効で、ESGスコアとガバナンススコアが財務リスクに有意な影響を与えることを示した。

Ervina Vania Wijaya, L. Tjun

本研究は、2021～2024年のASEAN5カ国の銀行46行を対象に、ESGパフォーマンスが財務業績に与える影響をパネルデータ回帰で分析。ESG開示が高い銀行ほど収益性が高いことを示し、ステークホルダーの信頼向上が業績に寄与することを示唆。不良債権の負の影響も確認。

Sina Belkhiria, Imen Bouchmel, Azhaar Lajmi +1

チュニジアの55社の調査データを用い、PCAに基づくESG複合指標を構築し、企業特性がESG関与に与える影響を分析。ガバナンスと社会慣行は比較的進んでいるが、環境イニシアチブは限定的。大規模・老舗・上場・グループ所属企業ほどESGパフォーマンスが高く、制度的圧力の重要性を示す。政策・企業への示唆を提供。

Clara Octavia Sitorus, Wahdan Arum Inawati

インドネシア証券取引所上場の非金融企業29社（2019-2023年）を対象に、ESG開示と政治的コネクションが企業価値に与える影響をパネル回帰で分析。ESG開示と政治的コネクションは同時に企業価値に有意な影響を与えるが、個別には環境開示のみが負の有意な影響を示し、投資家が環境コストを負担と見なす可能性を示唆。

Rahma Wijayanti, Oryza Ardhiarisca, Berlina Yudha Pratiwi +1

本レビューは、文化がESG実践に与える影響を体系的に分析し、5つの影響経路を特定。文化が非公式なガバナンスとして機能し、ESG開示や意思決定に影響することを示す。今後の研究課題として、多水準モデルや縦断的研究の必要性を指摘。

Muhammad Atif Raza, Muhammad Naveed

パキスタン市場の95社パネルデータを用い、3つの異なる危機（エネルギーショック、COVID-19、為替・ハイパーインフレ）下でのESG開示と企業統治の関係を三重差の差の差で分析。金融セクターでは高ガバナンス企業が危機時に開示を拡大する一方、非金融では縮小するというセクター別の符号反転を発見。規制の最低要件がガバナンスの効果を増幅する「規制フロア」メカニズムを示唆。

В. Є. Онищенко

本論文は、ESGマーケティング、会計、報告、保証を統合する概念的枠組みを提案し、サステナビリティ情報を戦略的資源として捉える。断片化された情報フローや情報非対称性のリスクを低減し、企業ガバナンスの一貫性を高めることを目指す。実証研究ではなく理論的基盤を提供する。

Sofiyatur Rohmah, Novi Darmayanti, Isnaini Anniswati Rosyida

本研究は、インドネシア証券取引所に上場する非循環的消費財企業を対象に、財務危機とESG開示が租税回避に与える影響を、監査品質の調整効果を含めて検証した。2020年から2024年のパネルデータを用いた分析の結果、財務危機もESG開示も租税回避に有意な影響を与えず、監査品質の調整効果も確認されなかった。この結果は、防衛的セクターにおける租税回避が企業レベルのガバナンス要因ではなく構造的に決定されることを示唆している。

Fitri Nurhayati, Rofiqah Wahdah, Yanuar Bachtiar +2

インドネシア証券取引所上場のエネルギー企業を対象に、炭素排出開示、グリーンイノベーション、エコ効率、ESGが企業価値（Tobin's Q）に与える影響を、コーポレートガバナンスの調整効果を考慮して分析。パネルデータ回帰の結果、炭素排出開示は企業価値に正の影響を与えるが、グリーンイノベーションとESGは負の影響を示し、エコ効率は有意でない。持続可能性実践が短期的に企業価値を高めるとは限らないことを示唆。

Apriandhy Wahyu

本研究は、インドネシア証券取引所のLQ45指数構成企業を対象に、環境・社会・ガバナンス開示が株式リターンに与える影響と、監査品質の調整効果を検証した。分析の結果、環境開示は株式リターンに有意な影響を与えない一方、社会・ガバナンス開示は正の影響を与え、監査品質がその関係を強化することが示された。投資家は環境情報よりも社会・ガバナンス情報を重視し、監査品質がESG情報の信頼性を高めることを示唆する。

Abdullah Kursat Merter, Y. S. Balcıoğlu, Tuğba Arslanoğlu Karakaya

本研究は、BISTサステナビリティ指数に上場する企業を対象に、取締役会レベルのサステナビリティ委員会の設置、GRI基準の採用、外部保証がESGスコアに与える影響を固定効果モデルで分析した。結果、これらのメカニズムはESGパフォーマンスに正の影響を与え、多国籍企業ではその効果がより顕著であることが示された。

Fajar Sholachuddin, S. Andayani

インドネシア証券取引所のエネルギー企業26社（2022-2024年）を対象に、ESG開示とサステナビリティ委員会の存在が企業価値に与える影響を重回帰分析で検証。ESG開示は企業価値に負の影響を与える一方、サステナビリティ委員会は正の影響を与えることを示した。ガバナンスの裏付けなしではESG開示は十分でないと結論。

Research Author

本稿は、ESGコンプライアンスの法的枠組みの進化を概説し、気候変動や人権等の課題に対応する国際的イニシアティブ（SDGs、パリ協定、GRI、ISSB）とインドの規制（SEBI、BRSR）を分析する。グリーンウォッシュや規制の断片化などの課題を指摘し、調和のとれた持続可能なガバナンスの機会を探る。

Annisa Pujijayanti, Dwi Urip Wardoyo

本研究は、インドネシアのKompas 100指数構成企業13社を対象に、ESGピラースコアとROAの関連を検証した。パネル回帰の結果、ESG各ピラーはROAに有意な影響を与えず、企業年齢のみが有意な正の関連を示した。OJK規制下でのESG情報の財務的重要性に慎重な解釈を促す。

Christian Hwee Yee Heng, Hanifah Khalilah

インドネシアの上場企業におけるESGスコアの状況を分析した研究。ESGスコアの開示状況や企業特性との関連を検討している可能性があるが、詳細は不明。

Gabrina Nathania

本研究は、インドネシア証券取引所上場のエネルギー企業69社を対象に、エコ効率性、持続可能性報告、コーポレート・ガバナンスが企業価値に与える影響を分析。回帰分析とパス解析の結果、エコ効率性と持続可能性報告は企業価値に有意な直接効果を持たない一方、コーポレート・ガバナンスは正の効果を持つことが示された。また、企業規模はガバナンスと企業価値の関係を媒介するが、環境開示の効果は媒介しない。