論文・プレプリント

Vidura perera, P. M. C. Thilakerathne, W. Madurapperuma

スリランカの中小企業を対象に、グリーンファイナンスが企業環境パフォーマンス（CEP）に与える影響をPLS-SEMで検証。グリーンイノベーションを介した間接効果を含め正の関連を確認した。FinTech包摂はこの関係を正に、経済政策の不確実性は負に調整する。適応型グリーンファイナンス有効性理論（AGFET）を実証的に支持する。

Vidura perera

世界15,872社・年のパネルデータを用い、グリーンファイナンスが企業環境パフォーマンス（CEP）を高める一方、地政学リスクがそれを損なうことを示した。両者の交互作用は負で、地政学的不確実性がグリーンファイナンスの環境効果を弱める。閾値回帰でτ=142.8を超えると効果が大きく減衰し、エネルギー集約産業ほど脆弱。ガバナンス品質がレジリエンス機構として機能することをXGBoost・SHAP分析も裏付けた。

Wahyu Indah Sari, Sirojuzilam Hasyim, M. Syafii

本研究はグリーン・マクロプルーデンス銀行安定性フレームワーク（GMBSF）を構築し、サステナブルファイナンスが銀行システムの安定性に与える影響を分析する。2015〜2024年のパネル動学分析により、グリーンファイナンスとESGガバナンスがリスク吸収力と資本バッファーを高め、信用変動を抑えて銀行安定性を有意に向上させることを示す。グリーンファイナンスを気候感応的な金融システムにおけるマクロプルーデンスのショックアブソーバーとして位置づけ、…

Gang Kou, Yan Li, Hao-Min Wang +1

Financial Innovation誌第57号（Vol.12 No.3, 2026）の編集者序文。35本の論文を、人間-AI相互作用の特集、金融リスク管理・予測、グリーンファイナンス・気候経済学、FinTech・デジタル金融、資本市場・コーポレートファイナンスの5テーマに分類して紹介する。個別論文の実証結果ではなく、号全体の構成を示す概観である。

Alfredo Salinas-Castro, Alberto Santillán-Fernández, Renzo Giudice-Granados +3

ペルーで2010〜2026年に実施された森林炭素プロジェクトを、登録簿記録・制度文書・文献を組み合わせて統合評価した研究。案件はアマゾンのREDD+や植林・アグロフォレストリーに集中し、先住民地域や民間地・森林コンセッションで民間・先住民ガバナンスが主流。自主的炭素市場への参加は活発だが活動は少数の大規模REDD+に偏り、追加性・漏洩・永続性・セーフガード・透明性への懸念が残ると指摘する。

Vira Alfianti Ningtyas, Lastuti Abubakar, Tri Handayani

インドネシアの金融サービス庁（OJK）が導入したサステナブルファイナンス・タクソノミー（TKBI）の実装を、規範的法学アプローチで分析した研究。TKBIは銀行にESG考慮を融資判断・事業方針・リスク管理へ統合させる分類メカニズムとして機能するが、石炭関連企業へのシンジケート融資が継続するなど実効性に課題がある。規制執行と制度的説明責任の強化が、2060年ネットゼロ達成に向けた銀行部門の再エネ融資拡大に不可欠と結論づける。

Le H.M.

ベトナムのグリーンボンド市場を対象に、企業発行体が直面する障壁、投資家にとっての魅力度、今後の成長可能性を分析した研究。新興国におけるグリーンファイナンス普及の条件を、発行側と投資家側の双方から検討する。制度整備や市場設計への示唆が期待される。

Phoumin H.

東アジア・東南アジアを対象に、グリーンファイナンスが低炭素技術の導入・普及をどう後押しするかを論じる研究。資金供給と脱炭素技術展開の関係を地域横断的に検討し、政策・投資の含意を示す。要旨未取得のため詳細は限定的。

Zhu Y.

中国のグリーンボンド市場の発展を扱った研究とみられるが、抄録がなく内容の詳細は不明。グリーンボンドによる資金調達の展開や制度整備を論じる可能性が高い。実証分析の有無やデータは確認できない。

Kumar A.

インドにおけるグリーンボンド市場を、持続可能な開発を促進する触媒として位置づけ、発行戦略と政策的含意を検討した研究。新興国におけるグリーンファイナンスの拡大条件と課題を整理し、資金調達手法としての可能性と限界を示す。

Azeez, Ameen, Sadia

1998〜2024年の92カ国（先進55・途上37）パネルをGMMで分析し、金融発展がCO2排出に与える影響と制度品質の調整効果を検証。全体および途上国では制度の改善がむしろ化石燃料依存産業への信用配分を促し環境を保全しない一方、先進国では制度の閾値仮説を支持する構造的反転が見られた。途上国にはグリーンタクソノミー導入、先進国には非再生可能エネルギー補助金廃止と炭素調整措置を提言する。

Dar B.I.

フィンテック・イノベーションとグリーンファイナンスが持続可能な経済発展にどう寄与するかを、文献計量分析（ビブリオメトリクス）で俯瞰した研究。研究動向・主要テーマ・引用ネットワークを整理し、当該分野の知識構造と今後の研究課題を提示する。個別の実証結果ではなく、研究マップの可視化が主な貢献。

Farooq F.

パキスタンを対象に、グリーン技術革新・グリーンファイナンス・金融発展が環境持続可能性に与える影響を分析した実証研究。アブストラクト未取得のため詳細な手法・結果は不明だが、新興国におけるグリーン金融の環境改善効果を検証する内容と推測される。日本のGX実務への直接示唆は限定的。

Karkowska R.

グリーンボンドと他資産間のボラティリティ・スピルオーバーおよびヘッジ効果を地域横断的に分析した研究。グリーンボンドがポートフォリオのリスク分散・ヘッジ手段として機能するかを地域別に検証する。要旨未取得のため詳細は限定的。

Kumar R.

インド経済を対象に、気候変動政策とエネルギー部門における持続可能金融（サステナブルファイナンス）の要因を分析した研究。詳細な抄録がなく内容の特定は限定的だが、新興国における気候政策と金融の接点を扱う点に意義がある。インドの脱炭素政策と資金調達の関係を論じるものと推測される。

Ngo N.Q.N.

アジア諸国を対象に、グリーンファイナンスの拡大とマネーロンダリング対策（AML）の実効性の関係を実証的に分析した研究。グリーンファイナンス市場の健全性を担保する規制・ガバナンスの役割に着目する。詳細な手法・結果は要旨未取得のため不明。

Chauhan A.S.

新興国を対象に、グリーンボンド市場の発展とデジタル金融包摂が包摂的経済成長に与える影響を実証的に検証した研究。グリーンファイナンスのマクロ経済効果と金融アクセスの拡大を結びつける視点を提供する。要旨未取得のため詳細な手法・結論は不明。

Ousama A.A.

持続可能性報告の実践と資本コスト（株主資本コスト）の関係を、先進国と新興国の市場を比較して検証した実証研究。開示の質・量が企業の資金調達コストに与える影響を国際比較の視点で分析する。詳細な手法は要旨未取得のため未確認。

О. Л. Руда, Олена Марценюк, Л. А. Железняк

本論文は戦時下・経済不安・EU統合深化の中でのウクライナ銀行セクターのESG変革を分析する。ESGが任意慣行から戦略経営・リスク評価・財務安定性の要素へ移行しつつあることを示す。中央銀行による持続可能な金融の制度整備、グリーンファイナンス、ESGスコアリング、非財務報告等のツールを検討し、環境面が最も進展する一方、社会・ガバナンス面や規制の明確性・ESGデータの不足が課題だと指摘する。

Sifiso Mchunu

南アフリカのNedbankが2019年に発行した再生可能エネルギーボンドを事例に、グリーンボンド資金が再エネ開発と低炭素移行にどう寄与するかを定性調査した研究。ステークホルダーインタビューとインパクトレポート（2020〜2023年）の分析から、民間資金動員やESG整合インフラの進展が確認された一方、鉱業など高排出産業の排除、周辺コミュニティへの社会経済便益の不足、発行コストやコンプライアンス負担が市場の多様性と規模を制約していると指摘す…