論文・プレプリント

Ros Syazmini Mohd Ghani, Sofiyah Mohd Razali, Mohamad Saiful Sulaiman +2

マレーシア・サラワク産の廃棄バイオマス4種（アカシア樹皮、オイルパーム核、ニパヤシ葉、竹廃材）を日本工業規格（JIS）に基づく工業分析で評価した研究。水分は0.347〜0.485%と低く、竹は揮発分93.2%、ニパヤシ葉は固定炭素10.3%と高値を示した。推定高位発熱量はニパヤシ葉が17.35 MJ/kgで最高、オイルパーム核16.21、竹14.53、アカシア樹皮14.36 MJ/kgとなり、木炭には劣るが他の廃バイオマスと遜色なく、豊…

Patrick Scherhaufer, Christa Hainz-Renetzeder, Christian Mikovits +16

BioPVは、アルプスの生物圏保護区における地上設置型太陽光発電（GMPV）の計画枠組みを、技術経済・生態・社会の三次元を統合して構築した。高解像度シミュレーションで複数TWhの導入余地を示し、生態的立地基準・モニタリング指標・社会的受容の知見を提示。3D/VRの参加型ツール「LandscapeLab」を用いたワークショップでは、参加者の理解と態度変化、地域主導・公平な便益配分への選好が確認された。

Can Tansel Tuğcu, Angeliki N. Menegaki

欧州を対象に、再生可能エネルギーが経済成長へ与える影響をセクター別に分析した研究。閾値モデルと機械学習を組み合わせ、影響が非線形・セクター依存である可能性を示す。再エネ政策と産業構造の関係を定量的に捉える点に貢献がある。

Mohamed H

サウジアラビアで普及が遅れる住宅用太陽光について、新築ヴィラ開発への設置義務化という政策設計を検討した研究。個々の homeowner 判断に頼らず建設時に一括導入することで、開発者・住民・国内再エネ市場の利害を両立させる。1万戸・120MWpの想定で単純回収約12.4年、年約12.3万トンのCO2削減効果を示す。

Alexandra Madalina Bujor, Eugen Victor Cristian Rusu, Ana-Maria Chiroșcă

欧州海域の浮体式洋上構造物を対象に、再生可能エネルギー導入ポテンシャルを実証的に評価した研究。浮体式洋上風力の急拡大と浮体式太陽光・波力複合構成の登場を示し、地域間の技術成熟度や規模の差を統計的に整理した。材料効率・ライフサイクル・循環経済の指標を組み込んだ持続可能設計の評価枠組みを提案している。

Lai Yiu Tong, Zhiwei Li, Cheolhee Yoo +3

香港の建物・地区単位で屋上太陽光の発電ポテンシャル、ライフサイクルCO2排出（製造・保守・輸送・廃棄）、複数シナリオの投資回収年数と炭素回収年数を算出したデータセット。資本費HK$30,000/kWとHK$50,000/kWの両ケースを提示し、地域脱炭素目標への寄与を定量化する。都市部再エネ導入の実証的基礎資料となる。

Cristina Alecsa, Liliana Celia Rusu, Carmen Marilena GASPAROTTI +1

本論文は、気候変動が海洋再生可能エネルギー（ORE）インフラの構造信頼性に与える影響を、構造化された文献レビューにより検討する。初期の洋上風力から風力・太陽光・蓄電を組み合わせたハイブリッドシステムへの技術進化を追跡し、極端気象下での構造安全評価における確率論的手法の中心的役割を強調する。従来の決定論的アプローチに高度な統計モデルを補完する必要性を示し、持続可能で気候適応型の海洋インフラ設計への方向性を提示する。

Oleksandr Shpykuliak, Віталій Іванченко

本稿はドイツのエネルギー協同組合の発展過程を、種類・数量・エネルギー源・生産量の統計分析を通じて解明する。協同組合の理論的・歴史的基盤を整理し、ドイツモデルをウクライナ経済へ導入する際の基準・メカニズム・課題を提示する。再エネ普及における市民参加型組織の役割を実証的に示した点に意義がある。

Qutaiba Maher Mahmoud

スウェーデンの2000～2025年を対象に、グリーン経済指標（再生可能エネルギー消費）と社会次元指標（女性労働参加率）の関係をDOLSモデルで分析。再エネ消費は39.8%から56.88%へ増加し、女性労働参加率も58.10%から61.54%へ上昇。両者には統計的に有意な正の関係（係数0.130）が確認され、グリーン移行が環境だけでなく女性の経済参加にも寄与しうると結論づける。

Jiarong Xiong, Xiaolong Xie, Bensong Chen +3

使用済みリチウムイオン電池のカソード炭素を対象に、NaOH前処理と超音波支援AlCl3浸出を組み合わせ、フッ素除去・リチウム回収・炭素精製を同時に進める湿式リサイクル手法を提案。抄録がなく詳細な成果は不明だが、電池リサイクルの効率化と回収材の高純度化を通じ、資源循環型の脱炭素サプライチェーン構築に寄与しうる。

Liu F, Yang L, Gao C +6

1815年タンボラ級の火山噴火を気候ショックのアナロジーとし、気候シミュレーションと再エネ資源・コスト評価を組み合わせて世界の風力・太陽光発電への影響を推計した。風力・太陽光資源は平均3.6%減少し最大20カ月持続、現行インフラ下で213.5TWh（カリフォルニア州の年間電力消費に相当）と90億ドルの損失が生じる。影響は地域的に不均一で、物理的感応度とシステム露出が乖離することを示す。

Malikov Elbek Abdurayim ugli, Worldly Knowledge Publishing Centre

ウズベキスタンを対象に、2024〜2026年のデータを用いて再生可能エネルギー投資の経済効率を評価。総設備容量は2025年に21.9GWから25.8GWへ17.8%増加し、再エネが31%を占めた。太陽光・風力は2025年1〜10月に9TWh超を発電し、約24億m³のガスと450万tのCO2を代替したと推計。一方、系統・蓄電不足による出力抑制が課題で、抑制率10%で実効コストが11.1%上昇する。

Santamarta, Juan Carlos, García Gil, A., Expósito Martín, María del Cristo +6

カナリア諸島の9つの観光施設が従来型熱生産から浅層地熱エネルギー（SGE）システムへ転換した事例を分析。超低温地域熱供給・冷房マイクロネットワークにより、各施設で年平均374MWhの省エネ、69,235€のコスト削減、280tCO2の削減を達成。火山性島嶼における観光由来の冷暖房需要に対し、経済・エネルギー・環境面での優位性を実証した。

Sadeghibakhtiar, Elaheh, Naeimi, Afshin, Behbahaninia, Ali +1

系統連系住宅建物を対象に、太陽光パネルと風力タービンからなるハイブリッド再生可能エネルギーシステムを提案し、遺伝的アルゴリズムで最適サイズを導出した。風速・日射量・電力需要を1年間15分間隔で計測し、PV面積148.5m²、風車定格1.5kW、タワー高20mが最適と判明。20年間の総システムコストは42,218ユーロとなる。

Kolo, Isa, Brown, Christopher S., Falcone, Gioia +1

既存の地熱探査井（NSCDGB）を深層ボアホール熱交換器（DBHE）として転用する可能性を、OpenGeoSysによる数値モデリングで検討した研究。均質・不均質モデルを比較し、922m深度で50kWの熱負荷が25年間維持可能で、COP4.33のヒートポンプ併用時には隣接建物の熱需要の最大72%を賄えることを示した。地層の不均質性の影響は小さく、既存井の有効活用が脱炭素熱供給のコスト・リスク低減に寄与しうることを示唆する。

Trinh H.H.

地政学的リスクが再生可能エネルギー消費と技術革新投資にどう影響するかを国際データで検証した実証研究。タイトルからは、地政学的不確実性がクリーンエネルギー移行の速度や技術投資の配分を左右する可能性を示唆。エネルギー安全保障と脱炭素投資の相互作用を論じる点で、GX政策・企業戦略の双方に関わる。

Lai Yiu Tong, Zhiwei Li, Cheolhee Yoo +3

機械学習と高頻度衛星・地上観測を統合し、香港の338,550棟の屋上太陽光ポテンシャルを0.5m解像度で推定した。年間3.77TWhの発電が可能で、生涯で249億kgのCO2を回避、FIT下で回収期間は3.49〜6.42年と試算された。雲量や気温の影響を考慮しつつ、稠密都市の太陽光導入・投資・都市計画に実用的指針を与える。

Hamed Darabi Kerchi

波力エネルギー変換器（WEC）の年間発電量とライフサイクル炭素削減効果を、物理モデルと機械学習（ガウス過程回帰）の二手法で推定し、ベイズ不確実性定量化を適用した。両手法は近い発電量（約500対454 MWh/年）を示し、石炭比で376 t CO₂/年（93%削減）、天然ガス比で220 t CO₂/年（89%削減）を回避すると推定。厳密なベイズ枠組みが海洋エネルギーの脱炭素ポテンシャルに監査可能な不確実性範囲を与え、政策・投資評価を支援す…

Hoeser, Thorsten, Bachofer, Felix, Kuenzer, Claudia

本論文は、ESAのSentinel-1 SARアーカイブに深層学習の物体検出を適用し、全球の洋上風力発電設備の位置と時間的動態を捉えるオープンデータセットDeepOWT v5.25.1を提示する。各設備の高密度時系列から1次元スワスプロファイルを生成し、BiLSTMアンサンブルで「水」「船舶」「プラットフォーム」「基礎」「係留/建設」「設置済みタービン」の6状態を分類する。1,326基の設置開始・終了の人手レビュー参照や自己教師あり学習…

Hossain K.A.

バングラデシュの太陽エネルギー導入の現状・可能性・課題・開発戦略を、地球規模の脱炭素イニシアチブと関連づけて概説した研究。土地制約はあるものの、屋根置き太陽光や太陽光灌漑に大きな余地があり、既に600万件超のソーラー・ホーム・システムが導入されている点を強調する。国家屋根置き太陽光プログラムなどの政策が追い風となっていると論じる。