論文・プレプリント

Martinus Budiantara, Mulyanto Nugroho, Maria Yovita R Pandin

本研究は、インドネシア証券取引所に上場するエネルギー企業67社を対象に、サステナビリティ報告、炭素排出開示、サステナビリティパフォーマンスが監査意見に与える影響を、財務報告品質を媒介変数として検証した。PLS-SEM分析の結果、サステナビリティ報告とパフォーマンスは財務報告品質を向上させるが、炭素排出開示は向上させないこと、またサステナビリティ報告と炭素排出開示は監査意見に直接的な正の影響を与えることが明らかになった。さらに、財務報告品…

Yuxuan Du, Maalisuo Bismark Sakpiti, Inusah Sulemana

本研究は、ガーナ企業を対象に、デジタルガバナンスが企業のサステナビリティ報告の透明性に与える影響を調査。デジタル技術の媒介効果と外部保証の調整効果を検証し、デジタルガバナンスが透明性を高めることを実証した。

Michael Opara, Caroline Hartmann, Chu Chen +1

本研究は、ナイジェリア中央銀行が2012年に導入した持続可能な銀行原則（NSBP）枠組みが、銀行セクターのサステナビリティ報告に与えた影響を分析。12行の報告書を質的に分析し、報告の収束が進み、2022年にはNSBP準拠が93%に達したことを示す。規制圧力が主な推進力であり、3段階の進化（自主的段階、遵守段階、制度化段階）を経て、実質的なパフォーマンスの評価には追加の監視・保証措置が必要と結論。

Li Zhuo

本研究は東アジアにおけるESG開示システムとグリーンエネルギー転換の関係を比較制度論の視点から分析。中国、日本、韓国を比較し、規制の強制力と市場主導の開示品質という2つの制度的次元を特定。日本は市場調整によるシグナリング効果、中国は説明責任型ガバナンス、韓国はハイブリッドモデルを採用していることを明らかにし、ESG開示の有効性は制度的文脈に依存することを示唆。

Sarah Aleigra Yuarrakhma, Eduard Ary Binsar Naibaho, Wijaya Triwacananingrum +2

本論文はASEAN諸国におけるESG開示、第三者保証の質、投資家保護の関係をデータ駆動で分析する。ESG情報の信頼性向上が資本市場における投資家保護に寄与する可能性を示唆。

Wirawan Widjanarko, Wastam Wahyu Hidayat, Yoseph Anastasius Didik Cahyanto

インドネシアの銀行を対象に、グリーンバンキング、リスク管理、ESG開示が収益性に与える影響を分析。重回帰分析の結果、グリーンバンキングとESG開示は収益性に正の効果、リスク管理（不良債権）は負の効果。ESG開示はグリーンバンキングの効果を強化し、信用リスクの悪影響を低減する調整効果を持つ。

Huanyin Guo, Xiaojuan Wang, 郑海娜

本研究は、中国A株上場企業の2017〜2023年のパネルデータを用いて、ESG開示と対外直接投資（OFDI）の関係を分析した。ChinaBond ESGデータベースから産業別指標に基づく開示率を構築した結果、ESG開示はOFDIと正の相関を示し、特に環境・ガバナンス開示の効果が強い。イノベーション能力は関係を強化する一方、資金制約やエージェンシーコストは弱める。第三者評価よりも開示自体の情報的・正当化的役割が重要であることが示唆された。

Setyawan AI, Wahid M, Rakinaung MR +7

本論文は、新興市場におけるESG基準とグリーン経済移行が持続可能な開発目標（SDGs）達成に寄与するメカニズムを系統的にレビューする。11件の研究を対象に質的統合を行い、グリーンファイナンス・再生可能エネルギー、ESG開示・CSR、規制・監査、輸出多様化などの6つの主要メカニズムを特定した。短期的コストと長期的利益のトレードオフや、空間的波及効果の重要性も示された。制度的支援と長期的視点が不可欠であると結論づけている。

Jamaludin A.F.

本論文は東南アジアの上場不動産企業におけるESG実践の現状を評価する。調査対象企業のESGへの取り組みを分析し、地域特有の課題や進展を明らかにする。不動産セクターの持続可能性向上に寄与する知見を提供する。

Usubiaga-Liaño A.

本論文は、環境サステナビリティのための科学に基づく国家目標の必要性を論じ、既存の指標とESGAPフレームワークを評価する。気候変動以外の環境側面も含む包括的な評価を提唱している。

Rauf F.

本研究は、ESG報告が持続可能な金融とグリーンイノベーションにどのように影響されるかを検討し、売上成長の調整効果を分析する。実証結果は、持続可能な金融とグリーンイノベーションがESG報告の質を向上させることを示唆する。

D. Kaldiyarov, D. Rakhmatullayeva, A. Samen

カザフスタンの農業持ち株会社におけるESG原則の統合メカニズムを実証。投資配分の不均衡（環境支出は国内平均の3分の1）を指摘し、ESG開示指数（ESGscore）を用いて5つの変革モデルを分類。国際金融機関との統合度がESG推進の鍵であると結論。

Guruprasad Bhat, Satyaban Sahoo

本論文は温室効果ガス（GHG）排出と企業業績の関係に関する既存研究を文献計量学的手法で分析し、知見の変遷、主要テーマ、将来の研究方向性を提示する。125件の文献をPRISMAフレームワークで選定し、RStudioとVOSviewerで分析。「炭素排出」「炭素」「排出抑制」が主要キーワードで、CDPが最も多用されるデータ源。今後の研究はグリーンイノベーション、気候リスク管理、ESGパフォーマンスが有望分野とされる。

Ashish Adholiya

本論文は、インドの炭素集約産業を対象に、環境情報開示のための適応的ESGガバナンス能力フレームワークを提案する。規制遵守から循環型経済への移行を目指し、企業の開示能力向上を図る。インド特有の課題に対応した実践的なモデルを提供する。

Md Moazzem Hossain, Aklema Choudhury Lema, Shamsun Nahar +3

本論文は、オーストラリアの鉱業企業による先住民族ステークホルダー関与の持続可能性報告における開示の程度と性質を調査。24年間の462件の年次報告書の内容分析により、企業が事業成果から健康、教育、雇用、土地権利へのコミットメントへと報告内容を進化させたことを明らかにした。2007-2010年の鉱業ブーム期に特に顕著な変化が見られ、社会的責任と正当性の構築が開示の質を向上させた。

H H Liu

この論文は、中国多国籍企業の海外におけるESG開示戦略を、制度理論と正当性理論に基づき、サステナビリティ報告書の内容分析と事例比較で分析。標準化戦略、ローカライゼーション戦略、ハイブリッド戦略の3つを特定し、標準化は比較容易性を高める一方、現地適応も必要と結論。

Mengqi Xie, Qichang Ma, Kwan Nok Chan

中国の上海・深圳上場企業の政治連携とBloomberg環境開示スコアを用いて、政治的に連携した企業は通常は開示が弱いが、規制圧力が高まると透明性を高めることを発見。中央機関との連携でこの効果が顕著。持続可能性コンプライアンスにおける政治連携の二重効果を実証。

Imam Nurcahyo Fambudi, Sri Opti, Satrio Bagus Ramadhan +2

本研究は、インドネシア証券取引所上場の非金融企業を対象に、会計の慎重性が将来の企業価値に与える影響を、サステナビリティ開示を調整変数として分析。結果、慎重性は企業価値に正の影響を与え、サステナビリティ開示はその関係を強化することが示された。ESG開示規制（POJK 51）の有効性を支持する実証結果。

Ajay Chandel, Rohail Hassan, Anurag Pahuja

本研究は、1995年から2026年までの472本の論文を分析し、循環経済、ESG、ネットゼロの3つの移行レンズの統合度を評価した。結果、レンズ間の結合は経時的に低下し、ランダムな期待値よりも低いことが示された。これは知識アーキテクチャーのギャップを示唆し、統合的な戦略的アクションのための診断フレームワークを提供する。

Lee C.F.

本論文はESG研究の包括的なレビューを提供し、環境・社会・ガバナンスの各側面をカバーする。GX（グリーントランスフォーメーション）に直接焦点を当てていないが、ESGの枠組みは気候変動関連の開示や投資判断に影響を与える。