論文・プレプリント

Giedrė Lapinskienė, Irena Danilevičienė, Genė Achranovič +1

リトアニアの金融機関におけるサステナビリティ基準の活用と課題を、7人の専門家への調査を通じて分析。CDP、GRI、SASB等の国際基準やEUのESRSの実務適用状況、デジタルツールの活用、外部ESG評価機関の利用を明らかにした。大手企業中心の既存研究に対し、中小国市場の実態を提供。

Stavros Garefalakis, Maria Katsougri, Erasmia Angelaki +2

本稿は、ギリシャの4大銀行（国民銀行、ユーロバンク、ピレウス銀行、アルファ銀行）の2019～2023年のESG統合を比較分析。GRI準拠指標とATHEX ESG指数を用いた質的評価の結果、ユーロバンクとアルファ銀行が先進的なガバナンス・環境実践を示す一方、社会指標の報告にはばらつきがあった。ATHEX指数は開示を促進するが、方法論上の課題も指摘される。

Hastin Riska Dewi, Muhyarsyah Muhyarsyah

本論文は、インドネシアのIDX ESGリーダー指数構成企業を対象に、ESG開示（環境・社会・ガバナンス）と資本構造が企業価値に与える影響を分析。収益性の調整効果も検証した結果、環境・社会開示は直接的な影響を与えず、ガバナンス開示は負の影響、資本構造は正の影響を示した。収益性は社会開示の影響を弱め、資本構造の影響を強めることが明らかになった。

Cristóbal Galbán‐Malagón

チリ・サンティアゴとコロンビア・ボゴタの家庭用天然ガス調理器からメタン、二酸化炭素、一酸化炭素、窒素酸化物の排出を実測。継続的な漏洩や点火時の排出を含め、IPCC排出係数の6倍以上のメタン排出を確認。国家GHGインベントリが過小評価していることを示唆。

Eka Septariana Puspa, null Surya Anugrah, null Windy Permata Suyono +2

本研究は、CSRおよびESG開示における会計の重要性を検討。ESG指標を会計フレームワークに統合することで透明性と信頼性を向上させる課題と機会を特定。混合手法を用いて主要企業のケーススタディと会計専門家の調査を実施。標準化されたESG報告フレームワークの必要性を強調し、会計士の役割の進化を示す。

RAHMI Amelia, WIDYASTUTI Tri, DARMANSYAH

本研究は、インドネシアのASRRAT評価を受けた公開企業を対象に、企業価値の決定要因を分析した。マネジメント報酬は負の影響、取締役会規模・ERM・社会的開示・ガバナンス開示は正の影響を与える一方、環境開示やGCG指数は有意でなかった。効果的なガバナンスとリスク管理、信頼性のあるサステナビリティ開示が市場で評価されることを示唆する。

Cristóbal Galbán‐Malagón

チリ・サンティアゴとコロンビア・ボゴタの35世帯・23世帯でガス調理器具からのメタン、CO2、CO、NOx排出を実測。連続漏洩と着火時排出を含む実排出量はIPCC排出係数の6倍以上であり、両国の温室効果ガスインベントリが過小評価していることを示した。ラテンアメリカでの実測の必要性を強調。

Georg Henke, Enrico Ampellio, Francesco De Marco

本論文は、欧州の脱炭素エネルギーシステムにおいて、フローバッテリーが他の蓄電技術と比較して競争力を持つ条件を分析。ラウンドトリップ効率70%以上、寿命20年以上、コスト低下などの要件を満たせば、2050年に欧州の蓄電容量の約15%を占め、特に日射量が多く水力の少ない南欧で最大50%まで導入される可能性を示した。水素貯蔵が長期需要（70%）、揚水発電が中期（10%）、リチウムイオンが短期（5-10%）をそれぞれ担う中で、フローバッテリーは…

Loso Judijanto

本研究は、企業のサステナビリティ報告における透明性を評価するため、80本の学術論文と規制文書をレビューした。その結果、ESG指標の適用に一貫性がないこと、外部保証が限定的であること、社会的影響の定量化が不十分であることが明らかとなった。報告基準の調和と説明責任の強化が、報告の信頼性向上に不可欠であると結論づけている。

Porkas Sojuangon Lubis, Enika Diana Batubara, Chee Ann Lim

本稿は、コーポレート・ガバナンス開示と環境規制が投資家のグリーンウォッシング認識に与える影響を文献レビューで検討。強制力の欠如や独立監査不足が課題であることを指摘し、効果的な規制には強力な執行と国際基準への整合が必要と結論づける。

Andra-Oana BURTESCU

本論文は、ブカレスト証券取引所のBET-NG指数構成企業を対象に、2011年から2023年における環境情報開示の程度を分析した。結果、報告水準が大幅に向上しており、透明性と企業責任の要件への段階的な適合が示された。

Fan Feifei, Asri Marsidi

本研究は、2004年から2024年までの中国におけるESG情報開示研究の進化を、CiteSpaceを用いた書誌分析により体系的に調査した。3つの発展段階（出現期、安定期、加速期）を特定し、研究の焦点が概念枠組みから技術促進型開示メカニズムへ移行していることを明らかにした。また、学際連携や産学連携の不足などのギャップを指摘している。

Jagjit Saini, Cari Burke‐Kolehmainen, Gaurav Kumar

本研究は、AIベースのTruValue Labs ESGデータ（SASB基準）を用い、52カ国6000超の観測値から、国民文化と法起源がサステナビリティパフォーマンスに与える影響、およびサステナビリティパフォーマンスと財務パフォーマンスの関連を分析。国民文化の次元がサステナビリティパフォーマンスに影響を与えること、法起源がその関連を調整することを確認。サステナビリティパフォーマンスと財務パフォーマンスの間に弱い正の関連があり、国民文化が…

Lupu, Iulia, Hurduzeu, Gheorghe, Ţigu, Gabriela +2

本研究は、欧州株式市場におけるESG報告の質とシステム金融リスクの関係を分析した。報告品質を評価する新たな指標を開発し、600社のデータを用いて、上位四分位の企業が下位四分位と比較して有意に低いシステムリスク寄与を示すことを発見。特に市場ストレス時（COVID-19危機やウクライナ侵攻）にその効果が顕著であり、ESG報告の質が金融安定性に寄与することを示唆している。

Heba Mousa Mousa Hikal, Ayman Abdalla Mohammed Abubakr, Asaad Mubarak Hussien Musa +2

本研究はマレーシアの組織におけるサステナビリティ監査機能が透明性と企業説明責任を向上させる役割を検討。独立した監査と優れたESG開示に正の相関があることをPLS分析で確認。監査頻度の増加が環境持続可能性と組織の透明性を高め、大企業ほど監査を実施。AIやブロックチェーン活用による監査効率化とコスト削減を提案。

Matteo Giacomo Prina

南チロル州（イタリア）の産業部門を対象に、公開データ（EU-ETS、EUROSTAT等）を用いて自治体レベルまで分解したエネルギー・排出データベースを構築。産業用ヒートポンプ、電気炉、グリーン水素、e-メタノール、CCUSなどの脱炭素オプションを技術経済評価し、地域エネルギーモデル（EnergyPLAN+EPLANopt）に統合して2030〜2040年の最適経路を導出した。

Saleh Mohammed Mashehdul Islam

本研究は、企業の成熟度（企業年齢とライフサイクル段階）がESG開示と企業価値の関連をどのように調整するかを調査。バングラデシュの上場非金融企業86社のパネルデータを用いた分析の結果、ESG開示は企業価値と正の関連があるが、この関係は企業成熟度によって有意に調整される。若い企業ではESG透明性の価値関連性が強い一方、成熟企業ではその効果が減少する。これは、成長段階に応じたESG評価の必要性を示唆している。

Anjali Chaudhary, Nisa Vinodkumar, Sayeda Meharunisa +3

BRICS諸国（1990～2024年）を対象に、グリーンエネルギー転換、技術革新、グリーンファイナンスがカーボンニュートラル達成に与える影響を実証分析。高度なパネル計量手法を用いた結果、グリーンエネルギー転換と技術革新は長短両期で排出削減に寄与し、グリーンファイナンスは低炭素投資を促進することで環境質を向上させることが示された。また、グリーンファイナンスと技術革新の間に双方向の因果関係が確認され、政策としてグリーン金融市場の強化と地域協…

Dr. Sulaiman Sabo, Dr. Sadiya Ahmed Almustapha

本研究は、ナイジェリアの上場銀行における外部監査人の属性（監査法人規模、監査任期、監査報酬）がサステナビリティ報告に与える影響を調査。2015～2024年のデータを用いたOLS回帰分析の結果、監査品質の向上がサステナビリティ開示の質と信頼性を有意に高めることを示した。

Larysa Antoniuk, Yuliia Strilchuk, Vladyslav Lavreniuk +3

ウクライナの主要銀行におけるESG実践の成熟度を評価する枠組みを提案。情報開示内容と年次報告書の用語頻度分析に基づくスコアリング手法を用い、ほとんどの銀行が低・中程度の成熟度にあることを示した。外国資本・国有銀行が優れ、資産規模との相関は見られなかった。規制支援の重要性を強調し、新興市場への応用可能性を示唆。