論文・プレプリント

Lagos, Aristoklis

本論文は、サステナブルファイナンスとESG指標の理論的枠組みをレビューし、EUのCSRDやSFDRなどの規制環境を分析。米国エネルギー・ハイテクセクターの実証研究を通じて、ESGと企業リスクの関係を検討。持続可能な投資戦略と長期的価値創造への示唆を提供。

Jacqueline Jamsheed, Linda Ragland

本研究は、地方自治体のESG開示、特にコミュニティガーデン支援の開示が地方債の利子費用に与える影響を調査。ニューイングランドの地方自治体を対象に、ウェブサイトや年次財務報告書での開示と一般義務債の利子費用の負の関連を発見した。非定量情報が政府債務市場で評価される可能性を示唆。

Shilpa Laxman Chabukswar, Kishor Shankar Nikam

本論文は、インドの銀行が持続可能な銀行モデルを導入するためのグローバルベストプラクティスを比較分析。ESG原則、グリーン融資、サステナビリティ報告などを取り上げ、インド銀行の実践と国際基準とのギャップを指摘し、包括的なフレームワークの採用を提言。

Sifan Xu, Katie Haejung Kim, Bugil Chang

本稿はS&P 500上位企業の非財務報告書における「責任」「インパクト」「パーパス」のフレーミングの差異と統合を意味ネットワーク分析で解明。パーパスは価値観と動機、インパクトは成果、責任は実施を強調しつつ、環境持続可能性など共通テーマも特定。統合理論を提案し、実務への示唆を与える。

Papadopoulos, Ioannis

本論文は、長期的なCSRコミットメントとグリーンウォッシングの関係を、企業統治の各要素（取締役会の機能・構造・報酬）の調整効果に注目して検証した。EUの環境負荷の高い産業の企業パネルデータ（2007-2017年）を用いた分析の結果、長期的CSRコミットメントはむしろグリーンウォッシングを促進する方向に作用することが示された。これは、企業がCSRを象徴的に採用する「デカップリング」仮説を支持するものである。

Marcello, Antony, Septianus, Andre, Rimi Gusliana, Mais

本論文は、グリーンファイナンスと企業財務業績の関係を系統的文献レビューにより分析。28のSINTA認定論文を対象に、CSR、グリーン会計、ESGの影響を検討した結果、結果は一貫せず、正の効果と負の効果が混在。IFRS S1/S2の採用不足やSDGsとの整合性の弱さが課題として指摘された。

Devarshi Rajendrabhai Shah, Dr. Delnaz Jokhi

本稿は、インド企業が環境コストと影響を財務・運営判断に統合する環境会計の役割を考察する。急速な工業化と環境圧力の中で、環境会計は透明性と説明責任を高め、会社法2013やSEBIのESG報告要件への準拠を促進する。しかし、標準化された指標の欠如や専門知識不足などの課題も指摘し、政策標準化と能力構築の必要性を強調する。

Quirin Oberpriller, Nicolas Schmid, Sophie Bogler +11

スイスの異なる社会経済シナリオと気候政策シナリオにおける温室効果ガス排出量を分析した研究。政策選択が排出量に与える影響を評価している。

Stojan Črv

本研究は、EU27カ国を対象に、温室効果ガス（GHG）排出と環境経済要因（GDP、環境保護支出、環境税収、気候変動緩和投資）およびISO14001認証数との関係を実証分析した。結果、GDPと環境保護支出の増加はGHG排出を増加させる一方、環境税収、気候変動緩和投資、ISO14001認証数の増加は排出削減に寄与することを示した。GHG排出は環境経済とISO14001に有意に応答することを確認。

Pedro A. Garzón-Camacho, Cássio Felipe Lopes, Janquieli Schirmann +6

南ブラジル高地の牧草地集約化勾配に沿って、尿素、牛尿、糞由来のN2O排出係数（EF）を測定。IPCC Tier 1デフォルトよりも低いEFが多く、安定した土壌構造の亜熱帯牧草地では排出が低いことを示した。管理強度と窒素源の階層が排出を支配し、地域別EFの採用が国家インベントリ精緻化に有効。

Roger Karapin, David Vogel

連邦政府の部門別気候政策（燃費基準、EV促進、エネルギー効率基準、再生可能エネルギー税額控除、HFC規制、メタン規制）が実際にGHG削減に効果を上げてきたことを実証。1970年代の非意図的気候政策から現在に至るまでの継続性と政治的支持の変化を分析。政策立案者への提言を含む。

Arun Advani, Samuela Bassi, Alex Bowen +4

英国のエネルギー使用政策と炭素価格制度について検討。産業別の影響分析や政策効果を評価している可能性がある。

Swar Mehta, Pawan Prabhakar, Shikhar Dwivedi +1

本論文は、グリーンファイナンスが持続可能な起業を促進する役割を評価する。特に新興経済国に焦点を当て、機会、制約、政策介入を検討。最近の進展を踏まえ、政府、投資家、起業家、研究者向けの実践的洞察を提供する。

Amine El Kadri, Mohammed El-Khodary

本稿はモロッコのグリーンエネルギーと持続可能な金融のガバナンスを分析。制度枠組み、金融商品、官民連携が再エネ普及を促進しており、TAQA Moroccoの事例からESG実践が企業戦略に統合される様子を示す。ただし、送電網や蓄電の制約も指摘。

Pratiti Nayak, Bhavya Tondon, Raushan Tara Jaswal

本論文は、AIがサステナブルファイナンスに統合されることで、ESG指標の意思決定への組み込みやSDGs達成に貢献する可能性を論じる。一方で、データ品質、規制順守、倫理的課題などの課題も指摘する。

Vandana Gaur, Neeta Gupta, Sujata Gupta

本論文は、持続可能な金融における人間中心の自動化のパラダイムシフトを提唱する。AIと自動化システムを導入する際、人間の価値観や幸福を中心に据え、効率性や利益最大化は副次的なものとする。ESGデータ処理、グリーンウォッシング検出、規制順守チェックなどのデータ集約的タスクにAIを活用し、人間が説明可能なインターフェースと協調的意思決定ツールを通じて結果を検証する手法を提案する。

Santosh Kumar, Rashi Gupta

本論文は、グリーンファイナンス分野におけるAIと自動化の役割を考察。機械学習を用いたESGスコアリング、グリーンウォッシュ検出、動的ポートフォリオ最適化（グリーンボンドやインパクトファンドへのシフト）等を紹介し、SDGs達成への貢献可能性を示唆。

Chen Yang, Yi Yongkang

本研究は、中国30省におけるグリーンファイナンスとグリーン消費の結合協調度を、エントロピー加重TOPSIS法などを用いて分析。2012～2023年のデータで評価した結果、全体として上昇傾向だが、地域格差が顕著で「南東高・西北低」の空間パターンを示す。グリーン支援がグリーンファイナンスの主な障害、生態環境と消費水準がグリーン消費の障害であり、イノベーション主導と地域協力を提言する。

(著者不明)

本論文は、グリーンファイナンスとESG分野におけるAIのガバナンス、法律、政策、倫理の枠組みを検討する。AI技術の活用とそれに伴う規制や倫理的課題について論じている。

Joseph Bull

本論文は自然オフセットの重要性を論じ、批判的な動きに反論。国連生物多様性枠組みではオフセットが明示されており、資金源としても必要。完全排除は逆効果と指摘。