論文・プレプリント

Michael Oppong

本研究は、アフリカ20の資本市場におけるESG開示の成熟が、報告された持続可能性成果と検証された成果の間のギャップを縮小するかを検証する。開示の枠組みと実践が進化するにつれ、報告情報の信頼性が向上し、独立した検証データとより一致することを示唆する。これは投資家の信頼と市場の完全性に影響を与える。

Fikunawa B, MISHI S

本論文は、1990～2023年のナミビアの時系列データを用いて、金融セクターの発展と制度の質が環境劣化に与える影響をARDL手法で分析した。制度の質はスケール効果により環境劣化を促進する一方、金融セクターの発展はグリーンテクノロジーや再生可能エネルギーを支援する可能性がある。グリーンボンドや排出権クレジット、ESG主導の投資を提言している。

Chinonso Victor Anidiobi, Chinonyerem Kindness Madu, Chikaodili Glory Napoleon

本論文は、ナイジェリアの金融セクターにおけるESG統合の現状を分析し、政策と実践の乖離を批判的に検討する。ステークホルダー理論、制度理論、リスク管理理論を基に、5つの障壁（弱い政策枠組み、経済的コスト、短期的利益志向、認識不足、データ不足）を特定する。EU、中国、南アフリカ、インド、ブラジルの比較分析から、国家グリーンファイナンスタクソノミー、ISSB準拠の義務的開示、ブレンデッドファイナンス、フィンテック連携によるESGデータプラット…

Ashish Adholiya

本論文は、インドの炭素集約産業における規制圧力がESG開示の質に与える影響と、循環経済への移行の関連性を分析する。インドの事例から、規制強化が開示の透明性を向上させ、サーキュラーエコノミー推進につながる可能性を示唆する。

Maurizio Pompella, Lorenzo Costantino

本論文は、ESGフレームワーク内での環境パフォーマンス改善が多国籍企業の収益成長に与える影響を検証する。複数段階のモデリング（動的フレームワーク、主成分分析、DEA効率性ベンチマーク）を用いて、2015～2023年の16社を分析した結果、コストゼロの排出削減であっても収益成長への確実な効果は見られず、E[SG]改善が必ずしも成長促進的ではないことを示した。

Nguyen P.

本論文は、ESG開示と企業パフォーマンスの好循環において信頼が触媒的役割を果たすことを論じる。信頼が開示の質と投資家の反応を高め、結果的にパフォーマンス改善につながるメカニズムを提示。

Geetanjali

本論文は、インドの資本市場におけるエネルギー安全保障とESG統合の重要性を論じ、持続可能な資本市場の構築に向けた提言を行う。特に、エネルギーセクターとESG要素の統合が投資判断に与える影響を分析し、インドの政策環境と市場実践に焦点を当てている。

Jennifer O'Hare

本論文は、SECが提案する新たなESG開示規則において、ガバナンス（G）情報の開示が軽視されていると指摘。環境・社会リスクの開示だけでは不十分で、取締役会がそれらリスクを管理できることを示すガバナンス情報の開示が必要と論じる。新たな「サマリー・コーポレートガバナンス・テーブル」の導入を提案する。

N. Ovsiuk, A. V. Ivanova

本論文は、ウクライナ企業におけるサステナビリティ会計と報告の特徴を分析する。非財務報告の統合に関する課題を指摘し、2つの郵便・配送事業者（ウクルポシュタとノバポシュタ）の事例を通じて、ESG指標の重要性と国際基準への段階的適合を確認した。財務・非財務指標の結合が経営戦略の強化につながると論じる。

Bijin Philip, Lakshmi Shetty

本論文は、ESG開示の質（特にグリーンウォッシュの有無）が、ミレニアル世代およびZ世代の投資家の意思決定に与える影響を検証する。開示の信頼性が若年層の投資意欲に直結することを示唆する実証研究であり、企業の開示戦略に示唆を与える。

Rinny Meidiyustiani, I. Lestari

インドネシア証券取引所の消費者非循環企業を対象に、ESG開示が財務業績に正の影響を与えることをPLS-SEMで実証。企業規模はESG開示に正、財務業績に負の影響を与えるが、調整効果は確認されなかった。

Talitha Rahmi Ardiyanti, Bambang Sugeng, Nurika Restuningdiah

本研究は、インドネシア製造業企業を対象に、ESG情報開示が企業の投資効率に与える影響を実証分析した。その結果、ESG開示が投資効率を向上させることを示し、その伝達経路も明らかにした。新興国市場における初のエビデンスを提供する。

Ita Lestari, Risa Nurdzanah

本研究は、インドネシア証券取引所上場の鉱業・化学製造企業26社を対象に、取締役会の在任期間が企業価値に与える影響を、サステナビリティ報告の開示を媒介変数として分析した。2020～2024年のデータを用いたパス分析の結果、取締役会の在任期間は企業価値や開示の質に有意な影響を与えないが、サステナビリティ開示自体は企業価値に正の影響を与えることが示された。ただし、媒介効果は確認されなかった。

Rijal Habibulloh

インドネシアのESGリーダー企業を対象に、サステナビリティ報告開示が企業価値に与える影響と、企業評判の媒介効果を分析。GRI基準に基づく開示スコアと株価純資産倍率を用いたパス解析の結果、開示の有無や内容は企業価値に有意な影響を与えず、評判の媒介効果も認められなかった。

A. A. Batkunde, Erik Piterson Radjawane

本研究は、公共部門におけるESG報告実践を価値観、倫理、説明責任の観点から解釈的に探求する。質的アプローチにより、文献、サステナビリティ報告書、政策文書等を分析した結果、ESG報告は単なる開示手段ではなく、組織の価値観や倫理的コミットメントを反映するガバナンス手段として機能することが明らかになった。透明性とステークホルダーエンゲージメントを高める一方で、象徴的な開示や実質的な統合の必要性も課題として示された。

Mihaela Zlateska, Ana M. Lazarevska, Марјан Николовски +1

本論文は、CSRDに基づくESG環境報告において、IoT技術を活用しESRSの環境指標との整合性を検討し、コスト影響を分析する。IoTによるデータ収集の効率化と導入コストのバランスを考察する。

Yuqing Xiao, Antonio Somoza López

本研究は、EUの非財務報告指令（NFRD）が上場企業のESGパフォーマンスに与える影響を、2010年から2022年のデータを用いて分析。時変差分の差分法により、NFRDは全体的なESG評価を向上させるが、環境面への効果は限定的であり、ガバナンス品質の高い国では効果が小さいことを発見。制度理論に基づき、制度的成熟度が開示義務の実際的効果に境界条件を課すことを示唆。CSRDへの移行への示唆を提供。

Shodiyeva Malika Shermatovna, Abdullayev Xurshidjon Nazrullayevich

本研究は、ISSBが2023年に公表したIFRS S1・S2基準を踏まえ、ESG開示の質が財務パフォーマンスに与える影響を2018～2024年の24カ国・2,847企業年データで分析。固定効果パネル回帰の結果、ESG開示とROA・トービンのQとの間に有意な正の関係、資本コストとの間に負の関係を確認。監査の質が調整変数として作用し、欧州社債市場では15.2bpの「グリー二ウム」効果も観察された。

Min‐Jae Lee, Taewoo Roh, Byung Il Park

本研究は、社会的アイデンティティ理論と資源依存理論を用いて、同業他社との比較が多国籍企業子会社の脱炭素戦略を促進し、本社統制がその戦略と持続可能な国際ビジネスとの関係を調整するかを検証する。中国の196社の子会社データを用いた分析では、同業他社の環境責任が子会社の脱炭素戦略に正の影響を与え、それが持続可能な国際ビジネスにも正の影響を与えることが示されたが、本社統制の程度はこの関係を有意に調整しなかった。

Liu M.

本論文は、中国のソーシャルメディアデータを用いて、環境・社会・ガバナンス（ESG）に対する一般の認識を分析した研究である。中国特有の文脈でのESG認識を明らかにする。