論文・プレプリント

Xitao Li

本論文は、デジタル技術やデータ基盤への近接性（デジタル近接性）が工場の電化およびエネルギー転換をどう促進するかを実証的に分析する。Energy Economics誌に掲載され、複製パッケージとしてデータセットを公開。産業部門の脱炭素化におけるデジタル化の役割に定量的な示唆を与える。

Juliani Chico Piai Paiva, Pedro Henrique Cho Riuzim, Renato Kazuo Miyamoto

世界経済フォーラムのエネルギー転換指数をブラジル27連邦構成単位に適用した地方版指数（SETI）のデータセット。システム性能（60%）と転換準備度（40%）の2次元で33指標を統合し、州別スコアと順位を算出。2023〜2024年の州レベル規制・行政イニシアチブの手作業調査も含み、全工程を再現可能な形で公開する。

Olufemi Michael Oladejo, Ndudoso Comfort Ndebele, Elvin Shava

南アフリカの再エネ部門は政策意図ではなく草の根の人材不足が制約となっていると指摘。憲法上その役割を担う地方自治体は、実施の分断や技術力不足、住民参加の欠如から責務を果たせていない。7名の関係者への半構造化インタビューとNVivoによる主題分析から、政策枠組みは存在するものの実施が分断され、能力構築が不十分かつ偏在し、自治体と学術・国際機関の連携が未発達で、住民参加が周辺的であることを示す。SDG7・17の地方レベル実装に資する実証的知見…

Hind Meriem Mokadem, Christian Lee, Dattansh Shukla

海運の化石燃料依存が環境に与える影響を分析し、小型沿岸船向けに太陽光発電と可動式水車タービンを組み合わせた自己充電型ハイブリッド推進システムを概念設計として提案する。8メートル漁船への適用可能性を工学的に評価し、1973年石油危機が海運政策に与えた影響も考察する。さらに、再エネ推進と規制遵守・経済的インセンティブ・排出透明性・海洋保全を結びつける6つの法的枠組みを提示する。

Mohamed Sami Ben Ali, Alanoud Ali Al-Maadid, Brahim Bergougui

61カ国・2010〜2019年のパネルデータを用い、空間ダービンモデルで気候緩和策がエネルギー貧困に与える自国・近隣国効果を推計。緩和は国内（直接効果−0.163）のみならず近隣国（間接効果−0.296）のエネルギー貧困も低下させ、総効果の64%が国境を越える。効果は中所得国で高所得国の約4倍、財政支出が調整要因となる。

Mahali Elizabeth Lesala, Patrick Mukumba

南アフリカはほぼ全世帯が送電網に接続済みだが、不十分・不安定・高価なエネルギーに苦しむ世帯が多い。本レビューは143件の文献を基に、所得・ジェンダー・地域・州別のエネルギー貧困の要因と格差、健康・福祉・環境への影響、政策対応を整理する。多次元エネルギー貧困・エネルギー正義・惑星健康を結ぶ枠組みを提案し、接続後の貧困の持続と不平等な分布は一貫して確認される一方、その帰結の証拠は弱いと結論づける。

Marlena Jolanta Piekut

ポーランドの家計予算調査を用い、エネルギー支出の長期動向と多次元エネルギー貧困（EP）指数を分析。k-meansクラスタリングで電気・ガス型と地域熱供給型の2大支出プロファイルを識別し、ロジスティック回帰でEPの決定要因を特定した。EPは低所得単独ではなく経済・社会・住居要因の相互作用から生じ、高学歴や労働市場参加がリスクを低減、非労働所得依存や固形燃料暖房が増大させる。支出割合の低下は厚生改善を意味せず、エネルギー効率投資や低炭素暖房…

Pavel Kogut

BIPEDプロジェクトの成果物D5.4に基づく政策ブリーフ。ポジティブ・エナジー・ディストリクト（PED）が都市エネルギー転換で果たす役割と、デジタルツイン導入による便益を整理する。複数のユースケースを通じてデジタルツインPEDの可能性を示し、導入時に考慮すべき技術要件を提示する。

Xingwei Wang

本研究は機械学習を用いて中国の地域別エネルギー転換経路を予測するフレームワークを構築した。SVM・決定木・KNN・ランダムフォレストの4手法を10分割交差検証で比較し、ランダムフォレストが最良の適合度と最小の予測誤差を示した。同モデルは2060年までに太陽光3.47TW、風力2.54GW、石炭0.25TWへの構造転換を予測し、地域・時期により転換速度が異なることを示した。

Seyed Alireza Athari, Kamel Si Mohammed, Asaad Sendi +2

本論文は2005〜2026年の月次データを用い、気候政策の不確実性・金融発展・原油価格が米国のエネルギー転換（再エネ消費）に与える影響を分位点回帰カーネル法で分析する。効果は市場状態により大きく異なり、気候政策不確実性は低分位で正、中位で負、高分位で再び正となる。金融発展と原油価格も分位点により符号が反転し、政策安定性と信用配分の重要性を示す。

Firuz Ahamed Nahid, Abhishek Das, Leila Niamir +2

グローバルサウス50都市・42研究の系統的レビュー。調理燃料転換の緩和ポテンシャルは2035年までに約0.043GtCO2、コストは47.6〜75.7ドル/tCO2と試算。経済・社会文化的制約が最大の障壁で、ジェンダー包摂的な金融、供給網の安定、LPGから電化への移行を盛り込む制度設計を政策優先事項として提示する。

Peyker, Urban

気候中立な産業への移行には技術革新、学際研究、産業・科学・政策の連携が必要だと論じる基調講演。オーストリアと欧州は競争力を保ちつつ脱炭素を進める課題に直面し、エネルギーコストや市場変化、インフラ整備が企業の負担となる。一方で生産工程改善や新市場開拓の機会でもあり、投資を支える経済・社会・政治的条件の整備が鍵となる。第4回NEFI会議の枠組みを示す。

Bhadbhade, Navdeep, Grand, Jonas, Ong, Benjamin Hung Yang

ピンチ解析・LCA・技術経済評価・多目的最適化を組み合わせたスクリーニング枠組みを、5つの産業熱需要アーキタイプと5つの欧州地域シナリオに適用。太陽熱（ST）は多くの場合補完的热源だが、特定のプロセス・地域組合せでは大きな寄与が生じる。STの競争力は日射量よりもプロセス熱力学に大きく規定され、集熱面積制約が実現可能性を左右することを示す。

1 CUBE

EU Horizon Europe採択のELEKTRAプロジェクトが紹介動画を公開。電化改質、誘導式アンモニア分解による水素製造、プラズマによるCO2からCOへの転換という3つの技術経路で、エネルギー多消費産業の脱炭素化を目指す。5カ国15パートナーが連携し、産業応用に向けた実証を進める。

C. Nicol, M. Webb, P. Olivieri +4

洋上風力建設に従事する作業船の脱炭素化経路を、AIS由来の実運航データと船種別特性を統合したモデルで評価した研究。ジャッキアップ設置船・洋上建設船・ケーブル敷設船の3船種を対象に、陸上電力供給・メタノール・水素・ハイブリッド推進を比較。洋上建設船は寄港時間が長く陸上充電に適する一方、ケーブル敷設船と設置船は洋上稼働が長く代替燃料やハイブリッドが有効で、単一解ではなく船種別の組合せが必要と示す。

Dias L.P.

タイトルのみの情報だが、ネットゼロ炭素達成が水とエネルギーの自給自足を費用対効果的に促進できるかを検証する研究とみられる。脱炭素投資の経済性と資源自立の両立可能性を問う内容で、エネルギー転換政策への含意が期待される。

Pedro Cabrera, R. Johannsen, P. A. Østergaard

本巻は持続可能なエネルギー転換をめぐる6本の論文を収録する。スウェーデンの地域熱による調整力供給、ドナウ地域の地域熱脱炭素化におけるガバナンス障壁、インドネシアの生ごみ分別とバイオガス、インドの太陽光（気候変動影響と土地・鉱物制約下のネットゼロ実現可能性）、フィジーのホテル業界における太陽熱温水の技術経済評価を扱う。運用柔軟性・制度能力・資源制約・気候レジリエンスを計画に統合する重要性を示す。

Peipei Chen, Jing Meng, David M. Reiner +5

世界21万基超の発電ユニットを施設レベルデータと機械学習で分析し、計画中容量の実現確率を確率的に評価した研究。2030年までに公表済み計画容量の51%のみが稼働し、石炭を中心に約35%が中止されると推計。再エネが計画の主流でも2030年の電源構成は52%にとどまり、特にアジアは太陽光2488GW不足と石炭523GWの座礁資産を抱え1.5℃経路に届かないと示す。

Hongyu Li, Chenxi Li, Xin Song +6

IMOとEUの厳格な海運脱炭素政策を背景に、LNG・メタノール・アンモニア・水素・バイオ燃料・電池の物性・効率・普及状況を整理したレビュー。IMO 2024燃料LCAガイドラインとWell-to-Wake算定枠組みを軸に、環境・経済・技術・社会の多次元性能を比較する。システム境界や排出係数の相違が燃料評価のばらつきを生む点を指摘し、方法論標準化・不確実性分析を今後の課題とする。

Congyu Zhang, Bo Cao, Yuting Wang +1

バイオマス乾留（トーレファクション）を高品質固体燃料への転換技術として、エネルギー安全保障の多次元（可用性・アクセス・affordability・受容性）とエネルギー正義（分配的・手続的・承認・回復）の観点から評価するレビュー。技術経済的有望性だけでは不十分で、正義志向のガバナンスと結びついた制度設計が持続的統合の鍵だと結論づける。共便益戦略・持続可能性認証・コミュニティ主導ビジネスモデルを政策課題として提示する。